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エンジニアが足りない主な原因は、IT市場の急速な拡大やDX推進に対して人材の供給が追いついていないためです。
特に、AIやセキュリティなどの分野で人手不足が続いています。この記事では、エンジニア不足の原因を整理したうえで、採用ターゲットの拡大やフリーランス活用など、企業が取り組みたい人材確保の対策を解説します。
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「エンジニアが足りないのは嘘ではないの?」という声もありますが、レバテックの調査や情報処理推進機構(IPA)の資料によると、人材不足は明らかです。ここでは、エンジニアの需給ギャップの現状を解説します。
レバテックの調査によると、2025年12月時点でのIT人材の転職求人倍率は10.4倍でした(※)。分野別では、特にセキュリティ関連の求人倍率が高まっています。

引用元:サイバー攻撃激化でセキュリティ人材の需給逼迫が加速 求人倍率は42倍超えに|レバテック
セキュリティ人材の求人数は直近3年間で約2.5倍に拡大し、求人倍率は42.6倍と高い状態です。背景には、ランサムウェア攻撃やサプライチェーン攻撃の高度化・拡大があり、専門性が高いセキュリティ人材の獲得はIT人材の中でも特に難易度が高くなっています。
※求人倍率の定義
【算出式】求人倍率=求人数÷転職希望者数
【求人数】レバテックのエージェントサービスで募集中の中途採用求人数
【転職希望者数】レバテックのエージェントサービスで正社員転職を希望している利用者数
参考:サイバー攻撃激化でセキュリティ人材の需給逼迫が加速 求人倍率は42倍超えに|レバテック
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)の「DX動向2026」を見ると、以下のようにDXを推進する人材が不足していることが分かります。(数値は「やや不足している」「大幅に不足している」の回答率の合計)。
いずれの指標においても、約半数以上が「質量ともに大幅に不足している」状況です。
IT人材需給に関する調査(経済産業省)は、IT人材を以下2つに分類しており、今後はIT人材の中でも「先端IT人材」の需給が高まると指摘しています。
| (1)従来型IT人材:システムの請負開発や保守・運用を行う (2)先端IT人材:AIやビッグデータなどの先端IT技術を習得しDXを推進する |
近年は、AIやビッグデータ、IoTなどを活用してDXを推進する企業が増加しており、従来型IT人材の需要が減る一方、先端IT人材のニーズが高まっています。IT人材市場では、システムの維持・運用から先端技術の活用へと重点が移っており、企業によっては先端IT人材の採用・育成が課題となっていくでしょう。
経済産業省が提示した「2025年の崖」を迎えた今も、エンジニアは足りない状況が続いています。2025年の崖とは、企業が既存のシステムを更新せずDXを推進しない場合、以下のような原因で2025年から2030年の間に日本全体で最大約12兆円の損失が生じるという予測です。
こうしたリスクはあるものの、人的リソースやノウハウ不足からDXが思うように進んでいない企業は今なお多く、企業にとってエンジニアの確保は課題となっています。レバテックの調査では、レガシーシステムの刷新を進めていると回答した割合は約5割に留まりました。

引用元:レガシーシステムの刷新、約5割が進行中と回答、 一方で先行き不透明な企業も|レバテック
同じ調査で、レガシーシステムの維持・運用における課題の中では、「技術者が不足していること(53.5%)」が最も多い割合であることも分かっています。
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エンジニアが不足する理由としては、主に以下の6つが考えられます。人手不足に悩む企業は、採用が難しくなっている背景を確認しておきましょう。
近年、IT技術の発達によりさまざまな業界や企業がITを活用するようになり、IT市場は拡大しています。総務省の情報通信白書(令和8年)によると、世界のICT市場はスマートフォンやクラウドサービスの普及を受けて増加傾向にあり、今後もその傾向が続く見込みです。
【世界のICT市場規模(売上高)の推移および予測】
日本でも、スマートフォンやIoT家電などITを活用した製品は生活に身近なものとなり、ITなしでは成り立たないサービスや商品も増えました。その結果、IT人材を求める企業が増加し、エンジニア不足を招いています。
最近はデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革したり、新しいサービスを生み出すDXを推進したりする企業が増加しており、DX推進の担い手となるIT人材の需要も高まっています。「DX動向2026」によると、何らかの形でDXを行っているとした企業の割合は2025年度では75.7%にのぼりました。
前述したように、DX人材は質・量両面で不足しているため、DXを推進できる人材は奪い合いの状況にあると推測できるでしょう。
国内企業のDXに対する詳しい取り組み状況を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
【簡単に解説】DXとは?企業が推進すべき理由と実際の進め方
ITの世界は技術の変化が目まぐるしく、近年はAIやビッグデータ、クラウドなどさまざまな新しい技術が誕生しています。エンジニアをはじめとするIT人材は常に新しい技術をキャッチアップすることが求められますが、変化についていけない人材も一定数存在します。
その結果、先端技術を扱える人材を求める企業のニーズが満たされず、人手不足につながっていることが考えられるでしょう。
外注の割合を減らし、社内での開発に移行する企業が増えていることも、エンジニアの需要増と人材不足を招いています。
レバテックの調査によると、これまで外部ベンダーに業務を委託していた業務の内製化に取り組む企業の割合は65.5%に及ぶことが分かりました。内製化の目的は、社内でのノウハウ蓄積や外注コストの削減、開発スピードの改善などです。
ただ、内製化の課題として「社内でDX推進を担う人材が不足している」が45.6%を占めていることから、人材不足が障壁となっていることも分かるでしょう。
参考:6割超の企業が外部委託から内製化へシフト、 「脱ベンダー依存」の動きも顕著|レバテック
エンジニアは専門性が高く即戦力になるまで時間がかかることも、人材不足に拍車がかかる要因です。エンジニアとして一人前になるには、スクールに通ったり実務経験を通して学んだりする必要があります。
とはいえ、個人でスクールに通うのは費用面でのハードルがあり、誰でも気軽に学べるわけではありません。また、エンジニアの育成に時間と手間をかけられる企業が少ないことも、エンジニアが増えない理由の一つと考えられます。

企業がエンジニア不足を解消するにはどのような方法があるのでしょうか。具体例を紹介します。
エンジニア採用がうまくいかない場合は、ターゲットとする人材の幅を広げることを検討しましょう。
採用ターゲットに外国人を含めることで、人材確保の選択肢を広げられます。厚生労働省の海外IT人材採用・定着ハンドブックでは、日本のIT分野で働いたことのある外国人材の約3割が、就職を機に来日していると説明されています。また、ハンドブックによれば、海外在住の外国人材を活用する企業は増えているようです。
海外人材の活用には、生活支援などを行う手間がかかりますが、日本人にはない視点を取り入れられたり、グローバル展開の足がかりとなったりするというメリットがあるでしょう。
経験豊富なシニア人材を活用し、IT人材の不足を補うことも視野に入れましょう。シニア人材は古いシステムの知見を持っていることや、経験豊富でトラブルに対して冷静に対処してくれることがメリットです。若手をフォローするとともに、技術面での教育を行ってくれることも期待できるでしょう。
即戦力となるエンジニアが見つからない場合、ポテンシャル採用も視野に入れましょう。新卒や未経験者、他業種からの転職者などにターゲットを広げれば、人材を確保できる可能性が高まります。
レバテックの「IT人材白書2026」によると、企業がエンジニア未経験者の採用を開始した理由は以下の通りです。

引用元:IT人材白書2026|レバテック
「経験採用が難しくなっているから(46.5%)」が最も多かったものの、「ポテンシャルの高い人材が多い傾向があるから(40.8%)」「成長意欲の高い人材が多い傾向があるから(37.7%)」といった前向きな理由も見られました。

エンジニア採用がうまくいかないときは、採用や選考の方法に問題がある可能性があります。求める人物像が理想的になり過ぎていないか、エンジニアの視点で自社の魅力を伝えられているか、改めて考え直していきましょう。
求人票に記載するスキルを定義したり、自社の魅力を洗い出したりするにあたっては、社内エンジニアの視点を取り入れましょう。スキルに関しては、専門知識がない人事担当者でも評価ができるように、質問項目や評価基準の設定を手伝ってもらうのがおすすめです。
さらに、エンジニアにとって自社の魅力は何かをヒアリングすることで、エンジニアに響く求人を作成できます。できれば書類選考や面接にも参加してもらい、エンジニアの視点から人材を評価してもらいましょう。
一つの採用方法でうまくいかない場合は、採用チャネルを増やしましょう。エンジニアの採用方法には、以下のものが挙げられます。
これまでのやり方にとらわれず、柔軟に手法を検討しましょう。
優秀なエンジニアを採用するには、労働環境や待遇を改善することが大切です。レバテックの調査によると、エンジニアが転職先を選ぶ際に重視する項目のランキングは以下の通りでした。

引用元:エンジニアの企業・案件選びにおいて「働く場所」がより重要に|レバテック
調査によると1位は「年収があがる」(18.6%)、2位は「希望する場所で働ける」(11.5%)となっており、収入や働く場所を重視する人が多いことが分かります。レバテックの「IT人材白書2026」においても、「仕事におけるモチベーションの源泉」は「給与(44.4%)」が最多でした(回答数:3,000名)。
エンジニアを採用するには、給与水準の見直しを行うほか、リモートワークやフレックスタイムを導入するなど、自由度の高い働き方を実現し、魅力のある環境を構築しましょう。
エンジニアが足りない状態を改善するには、入社した人材の定着率向上に努めましょう。短期離職を防ぐには、採用の段階で「採用要件を明確にする」「選考前にカジュアル面談を行い互いの理解を深める」などの対策をとるのが有効です。
カジュアル面談のやり方については、以下の記事を参考にしてください。
カジュアル面談とは?面接との違いや実施目的、事前準備、当日の流れも解説
求人を出す際は、ペルソナが重視しそうな条件を踏まえて自社の魅力をアピールしましょう。採用におけるペルソナとは、企業が採用したい具体的な人物像です。ペルソナは、年齢や経歴、前職の年収、スキル、性格などから設計します。たとえば、向上心が高い人材には、技術を伸ばせる環境があると伝えるのが効果的です。
ペルソナの設計方法は以下の記事で解説しています。
採用でのペルソナの設計のやり方を解説!作成に役立つフォーマットも紹介
社内でエンジニアを育成する体制を構築できれば、安定的に人材を確保できます。以下のような方法で教育体制を充実させましょう。
特に、未経験者の採用を行う場合は、社内外の研修を通して着実にスキルアップできる環境の整備が重要です。
生成AIや自動化ツールを組み込むことで、社内業務を効率化し、エンジニア不足をカバーする方法もあります。たとえば、以下のような取り組みを検討しましょう。
ツールの導入にあたっては、まず現状の業務を振り返り、そもそも廃止するか、工程を減らせる業務がないかも確認しましょう。そのうえで自動化できる業務を見つけ、費用対効果を踏まえてツールの選定を行います。
エンジニア不足を解消するには、エンジニアが納得できる評価制度の導入も検討しましょう。多くのエンジニアは、自分のスキルが正当に評価されることを望んでいます。エンジニアの技術や実績が評価に反映される仕組みがある職場は、求職者にとって魅力的で入社後もモチベーションを維持しやすいです。
業務上の実績だけでなく、社内勉強会への参加や技術ブログの執筆など、幅広い活動を評価の対象とすることで、エンジニアのモチベーションを高められるでしょう。
即戦力となるエンジニアをすぐに確保したい場合や、一時的に人材が欲しい場合は、フリーランスの活用がおすすめです。企業によるフリーランスの活用状況や探し方については以下をご覧ください。
レバテックの調査によると、DXを推進する企業のうち約65%がフリーランスの力を借りています(回答数:「DX推進に取り組んでいる」と回答した方429名)。
具体的な活用領域は以下の通りです。

引用元:DX推進におけるITフリーランス活用が進む、 AI・データ分野での活用は約6割|レバテック
開発支援はもちろん、AIやデータ活用といった高度な専門性と実務経験が求められる分野での活用も目立ちます。企業によっては、ITフリーランスはDXやAI活用の中核を担う存在になりつつあり、外部の知見を取り込む意味でも活用の意義は大きいでしょう。
すぐに即戦力となるフリーランスが欲しい場合は、フリーランス専門エージェントの活用が近道になります。AI領域やデータ分析といった先端技術を扱える高度人材の確保は競争率が高いうえに、自社だけでスキルを見極めるのは容易ではありません。
レバテックでは、貴社の課題に合わせてシステムエンジニアやインフラエンジニア、PMなどの人材を提案しています。「社内にフリーランスの評価基準がない」「人材選定にリソースを割けない」といったお悩みがある場合は、ぜひご相談ください。
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エンジニアが足りない状況を解消するには、自社に合った採用手法を見つけることも大切です。ここでは、具体的な採用手法を紹介するのでそれぞれの特徴を把握しましょう。
転職エージェントは、人材を探す企業と求職者の間に立ってマッチングを行うサービスです。希望を伝えれば人材の選定を行ってくれるので、採用活動の手間を省けます。最近はエージェントを使って転職活動をする求職者が増えているため、求める人材に出会える可能性を高められるでしょう。
レバテックの「IT人材白書2026」によると、企業が活用する採用チャネルの中では、エージェントが掲載型の求人媒体の次に多く利用されていることが分かっています。「今年度、新たに注力しているチャネル」としては、転職エージェントが最も高い割合で選ばれました(回答数:「今年度、新たに注力している採用チャネルがある」と回答した採用担当者 397名)。
以下の記事では転職エージェントの料金の仕組みを紹介しています。転職エージェントの利用を検討する場合は、こちらも参考にしてください。
【企業向け】転職エージェントの成功報酬の相場は?料金の仕組みも解説
SNS採用とは、SNSで情報発信を行い採用につなげる手法です。SNSのメリットは、画像や動画を通してリアルな自社の様子を伝えられることです。拡散力があるため、自社を知らない層や求人メディアで接点を持つのが難しい層にアプローチできるのも利点といえます。
ただし、SNSは短期的な効果が出やすい手法ではありません。採用期間外でも定期的な投稿を繰り返し、継続的に自社に魅力を伝えていきましょう。
転職イベントでは、企業ごとにブースを設置し、訪れた求職者と直接話をすることができます。1日に多くの人材と接点を持つことができ、転職サイトなどでは会えなかった層にアプローチできるのが魅力です。
求職者はその場で疑問を解消でき、企業側も会話を通して相手の人柄を把握できるので、相互理解が深まりやすい手法といえるでしょう。
ダイレクトリクルーティングは、企業がSNSやスカウトサービスを通して候補者に直接アプローチする採用手法です。求めるスキルや経歴を持った人材にピンポイントで声をかけるので、ミスマッチを減らせるのが利点といえます。
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エンジニアが足りないのは、IT業界の市場拡大や国内の人口減少が原因といわれます。ここでは、エンジニア不足に関するよくある疑問に回答していくので参考にしてください。
エンジニアの中でも、従来からのIT需要に対応する「従来型IT人材」は、近い将来余剰が出るとされています。そのため、「エンジニア不足は嘘」と噂されているのでしょう。ただ、先端技術に対応する「先端IT人材」は将来的にも不足が続く見込みです。
採用ターゲット層を未経験者や外国人、時短勤務の人材などに拡大する方法があります。また、社内の労働環境や待遇を見直し、エンジニアにとって魅力的な環境を構築することも重要です。現在の手法で採用が難航している場合は、採用手法の見直しも行いましょう。

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