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「エンジニアが足りないのはなぜ?」と考える方は多いのではないでしょうか。日本ではIT市場の拡大に伴いエンジニアの需要が高まり、人材不足が課題となっています。
この記事では、公的機関の資料やレバテックの調査をもとに、IT人材市場の動向や人手不足の原因を解説します。また、エンジニアを確保したい企業に向けて、人手不足を打開する方法をまとめました。エンジニア採用に課題を感じるなら、ぜひ参考にしてください。
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「エンジニアが足りないのは嘘ではないの?」という声もありますが、国が公表しているデータによるとエンジニアの人材不足は明らかです。ここでは、エンジニアの需給ギャップや特に不足している人材の種類を解説します。
経済産業省が公開している「IT人材需給に関する調査」は、2030年には最大で79万人のIT人材が不足すると試算しています(需要の伸びが約9~3%の場合)。需要の伸びが約5~2%の場合でも約45万人が不足、需要の伸びが1%でも約16万人が不足する計算です。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)の「DX動向2024」を見ると、DXを推進する人材は「量」の不足だけではなく、「質」においても確保が難しい状況がうかがえます。
2021年度と2023年度を比較すると、日本ではDXを推進する人材の質・量ともに「大幅に不足している」と回答する企業が増えており、人材不足が深刻化している状況が分かります。DXに取り組む企業が増えたことで、人手不足がより進んでいると考えられるでしょう。
「IT人材需給に関する調査」は、今後はIT人材の中でも特に「先端IT人材」の需給ギャップが広がると指摘しています。調査では、IT人材を次の2つに分類しています。
(1)従来型IT人材:システムの請負開発や保守・運用を行う
(2)先端IT人材:AI やビッグデータなどの先端IT技術を習得しDXを推進する
近年はAIやビッグデータ、IoTを駆使してビジネスを展開する企業が増え、先端IT人材の需要が高まりつつあります。従来型IT人材の需要も依然としてあるものの、将来的な需要は減少する予想です。
レバテックの調査によると、2024年12月時点での正社員IT人材の求人倍率は11.6倍でした(※)。
この数字は、厚生労働省が公表している「一般職業紹介」の有効求人倍率1.25倍と比べると非常に高く、IT人材の採用難易度の高さが分かります。
※:求人倍率の定義
【算出式】求人倍率=求人数÷転職希望者数
【求人数】レバテックのエージェントサービスで募集中の中途採用求人数
【転職希望者数】レバテックのエージェントサービスで正社員転職を希望している利用者数
参考:
「セキュリティ」が転職求人倍率1位に、50倍超えの高需要|レバテック
一般職業紹介状況(令和6年12月分及び令和6年分)について|厚生労働省
経済産業省が提示した「2025年の崖」を迎えた今も、エンジニアは足りない状況が続いています。2025年の崖とは、企業が既存のシステムを更新せずDXを推進しない場合、2025年から2030年の間に日本全体で最大約12兆円の損失が生じるという予測です。
国は、企業が古いシステムを使い続けることによって、以下をはじめとする損失が発生すると指摘していました。
こうした懸念はあるものの、人的リソースやノウハウの不足からDXが思うように進んでいない企業は今なお多く、企業にとってエンジニアの確保は大きな課題となっています。
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エンジニアが不足する理由としては、主に以下の6つが考えられます。人手不足に悩む企業は、採用が難しくなっている背景を確認しておきましょう。
近年、IT技術の発達によりさまざまな業界や企業がITを活用するようになり、IT市場は拡大しています。総務省の情報通信白書(令和6年)によると、世界のICT市場はスマートフォンやクラウドサービスの普及を受けて増加傾向にあります。
【世界のICT市場規模(支出額)の推移】
引用元:令和6年版 情報通信白書|総務省
日本でも、スマートフォンやIoT家電などITを活用した製品は生活に身近なものとなり、ITなしでは成り立たないサービスや商品も増えました。その結果、IT人材を求める企業が増加し、エンジニア不足を招いています。
最近はデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革したり、新しいサービスを生み出すDXを推進する企業が増加しており、DX推進の担い手となるIT人材の需要も高まっています。
「DX動向2024」によると、国内では2021年から2023年にかけてDXに取り組む企業の割合が増加していることが分かります。
国内企業のDXに対する取り組み状況を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
【簡単に解説】DXとは?企業が推進すべき理由と実際の進め方
ITの世界は技術の変化が目まぐるしく、近年はAIやビッグデータ、クラウドなどさまざまな新しい技術が誕生しています。エンジニアをはじめとするIT人材は常に新しい技術をキャッチアップすることが求められますが、変化についていけない人材も一定数存在します。
その結果、先端技術を扱える人材を求める企業のニーズが満たされず、人手不足につながっていることが考えられるでしょう。
もともとIT業界で活躍していた人材が高齢化し、退職することも人材不足の要因の一つです。総務省のIT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果によると、2019年を境に入職率が退職率を下回り、供給人材数が減少することが示されています。平均年齢も2030年まで上昇する予測で、今後もエンジニアの高齢化が進むという試算です。
引用元:IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果 ~ 報告書概要版 ~|経済産業省
エンジニアは専門性が高く即戦力になるまで時間がかかることも、人材不足に拍車がかかる要因です。エンジニアとして一人前になるには、スクールに通ったり実務経験を通して学んだりする必要があります。
とはいえ、個人でスクールに通うのは費用面でのハードルがあり、誰でも気軽に学べるわけではありません。また、エンジニアの育成に時間と手間をかけられる企業が少ないことも、エンジニアが増えない理由の一つと考えられます。
「IT業界は残業が多い」というイメージを持たれがちです。確かに、システム開発においては納期前に残業が発生することもあるでしょう。しかし、実際の働き方は企業によるところが大きく、最近は働き方改革の影響でエンジニア全体の働き方が改善されつつあります。
ただ、そういった事情をよく知らないためにいまだにIT業界にネガティブなイメージを持つ人は多く、敬遠されていることが考えられます。
企業がエンジニア不足を解消するにはどのような方法があるのでしょうか。具体例を紹介します。
エンジニア採用がうまくいかない場合は、ターゲットとする人材の幅を広げることも検討しましょう。
採用ターゲットに外国人を含めることで、人材確保の選択肢を広げられます。厚生労働省の海外IT人材採用・定着ハンドブックでは、日本のIT分野で働いたことのある外国人材の約3割が、就職を機に来日していると説明されています。また、ハンドブックによれば、海外在住の外国人材を活用する企業は増えているようです。
海外人材の活用には、生活支援などを行う手間がかかりますが、日本人にはない視点を取り入れられたり、グローバル展開の足がかりとなったりするというメリットがあるでしょう。
経験豊富なシニア人材を活用し、IT人材の不足を補うことも視野に入れましょう。シニア人材は古いシステムの知見を持っていることや、経験豊富でトラブルに対して冷静に対処してくれるのがメリットです。
若手をフォローするとともに、技術面での教育を行ってくれることも期待できるでしょう。
エンジニア採用がうまくいかないときは、採用や選考の方法に問題がある可能性があります。求める人物像が理想的になり過ぎていないか、エンジニアの視点で自社の魅力を伝えられているか、改めて考え直していきましょう。
即戦力となるエンジニアが見つからない場合、ポテンシャル採用も視野に入れましょう。新卒や未経験者、他業種からの転職者などにターゲットを広げれば、人材を確保できる可能性が高まります。
加えてポテンシャル採用には、「学習意欲が高い若手を獲得できる」といったメリットもあります。
求人票に記載するスキルを定義したり、自社の魅力を洗い出したりするにあたっては、社内エンジニアの視点を取り入れましょう。スキルに関しては、専門知識がない人事担当者でも評価ができるように、質問項目や評価基準の設定を手伝ってもらうのがおすすめです。
さらに、エンジニアにとって自社の魅力は何かをヒアリングすることで、エンジニアに響く求人を作成できます。
できれば書類選考や面接にも参加してもらい、エンジニアの視点から人材を評価してもらいましょう。
一つの採用方法でうまくいかない場合は、採用チャネルを増やしましょう。エンジニアの採用方法には、以下のものが挙げられます。
これまでのやり方にとらわれず、柔軟に手法を検討しましょう。
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優秀なエンジニアを採用するには、労働環境や待遇を改善することが大切です。レバテックの調査によると、エンジニアが転職先を選ぶ際に重視する項目のランキングは以下の通りでした。
引用元:エンジニアの企業・案件選びにおいて「働く場所」がより重要に|レバテック
調査によると1位は「年収があがる」(18.6%)、2位は「希望する場所で働ける」(11.5%)となっており、収入や働く場所を重視する人が多いことが分かります。また、レバテックの「IT人材白書2025」によると、企業選びで重視することとして「給与」を挙げた人は全体の64.1%に及びました。
IT人材白書では、ほかにも転職者の動向を知ることができるので、気になる方は参考にしてください。
IT人材白書 2025 資料ダウンロード
エンジニアを採用するには、給与水準の見直しを行うほか、リモートワークやフレックスタイムを導入するなど、自由度の高い働き方を実現し、魅力のある環境を構築しましょう。実績やスキルが給与に反映される仕組みをつくることも、エンジニアのモチベーションを維持するために欠かせません。
また、IT業界の労働環境に対するネガティブなイメージを払拭するため、独自の制度を導入するのもおすすめです。実際に、福利厚生の一環として無料で利用できる社員向けのカフェテリアを設けたり、法定よりも手厚い長期の育休を導入したりするIT企業も存在します。
参考:エンジニアの企業・案件選びにおいて「働く場所」がより重要に|レバテック
エンジニアが足りない状態を改善するには、入社した人材の定着率向上に努めましょう。短期離職を防ぐには、採用の段階で「採用要件を明確にする」「選考前にカジュアル面談を行い互いの理解を深める」などの対策をとるのが有効です。
カジュアル面談のやり方については、以下の記事を参考にしてください。
カジュアル面談と面接の違い|事前の準備や当日の流れも解説
求人を出す際は、ペルソナが重視しそうな条件を踏まえて自社の魅力をアピールしましょう。
採用におけるペルソナとは、企業が採用したい具体的な人物像です。ペルソナは、年齢や経歴、前職の年収、スキル、性格などから設計します。たとえば、向上心が高い人材には、技術を伸ばせる環境があると伝えるのが効果的です。
ペルソナの設計方法は以下の記事で解説しています。
採用に使えるペルソナ設計術|必要な項目や採用活動での活用法とは
社内でエンジニアを育成する体制を構築できれば、安定的に人材を確保できます。社内勉強会や資格取得支援制度、スクールやeラーニングの補助制度を充実させましょう。社内に教育のノウハウを持った社員がいない場合、外部の研修サービスを利用する方法もあります。
特に、未経験者の採用を行う場合は、社内外の研修を通して着実にスキルアップできる環境の整備が重要です。
社内の業務を効率化し、エンジニア不足をカバーする方法もあります。RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)やチャットボットなどのツールを導入し、業務の自動化を検討しましょう。
ツールの導入にあたっては、まず現状の業務を振り返り、そもそも廃止したり工程を減らせる業務がないか確認しましょう。そのうえで自動化できる業務を見つけ、費用対効果を踏まえてツールの選定を行います。
エンジニア不足を解消するには、エンジニアが納得できる評価制度の導入も検討しましょう。多くのエンジニアは、自分のスキルが正当に評価されることを望んでいます。エンジニアの技術や実績が評価に反映される仕組みがある職場は、求職者にとって魅力的で、入社後もモチベーションを維持しやすいです。
プロジェクトでの実績を評価するほか、社内勉強会への参加や技術ブログの執筆など、幅広い活動を評価の対象とすることで、エンジニアのモチベーションを高められるでしょう。
正社員の採用や社内での業務効率化に限界があると感じたら、外部の人材を活用したり、外部に業務を委託したりする方法を考えましょう。具体的な取り組みを紹介します。
即戦力となるエンジニアをすぐに確保したい場合や、一時的に人材が欲しい場合は、フリーランスの活用がおすすめです。個人で活動するフリーランスエンジニアはハイスキルな人材が多く、教育の手間を省いて業務を任せられます。長期的な案件だけではなく、短期間・小規模な業務を依頼できるのもフリーランスを活用するメリットです。
レバテックの「IT人材白書2025」によると、現在の雇用形態が正社員や契約社員、パート・アルバイトである人のうち、4人に1人がフリーランスとしての働き方に興味があると回答しています。
働き方が多様化する中、フリーランスエンジニアは増加すると考えられるため、採用ターゲットをフリーランスに広げることで自社に合った人材と出会える確率を上げられるでしょう。
レバテックでは、システムエンジニアやインフラエンジニア、PMなどのフリーランスを組織課題に合わせて提案しています。業界最大級の45万人(2023年7月時点)の登録者の中から採用ニーズに合った人材を紹介できるので、ぜひ一度ご相談ください。
レバテックの利用にかかる費用については、以下の記事で紹介しています。
【企業向け】レバテックを利用した場合の費用は?活用事例も解説
自社社員の採用にこだわらない場合、派遣を活用する手もあります。派遣でもともとスキルのある派遣エンジニアを確保できれば、社内で採用を行う手間を省けるでしょう。
アウトソーシングとは、社内業務の一部を他社に委託することです。IT系のアウトソーシングには次のような形態があります。
ITアウトソーシングについてさらに詳しく知りたい場合は、以下の記事をご覧ください。
ITアウトソーシングとは?メリットとデメリット、活用時の注意点を解説
国内全体でエンジニアが足りない状況を考えると、オフショア開発も選択肢となります。オフショア開発とは、システムやソフトウェアの開発を海外の開発会社に依頼することを指します。
海外の優秀な人材を活用できるとともに、地域によっては国内より人件費が下がるのがメリットです。ただし、海外とコミュニケーションをとる手間がかかるので、導入は慎重に検討する必要があります。
以下の記事では、オフショア開発の失敗例と成功させるコツを紹介しているので参考にしてください。
オフショア開発失敗の原因は?よくある事例と成功に向けた対策を紹介
DX人材の確保を実現する「フリーランス活用」とは?
フリーランスとDXを進めるための具体的なステップを紹介!
⇒DX先進企業のフリーランス活用事例集を無料でダウンロードする
エンジニアが足りない状況を解消するには、自社に合った採用手法を見つけることも大切です。ここでは、具体的な採用手法を紹介するのでそれぞれの特徴を把握しましょう。
転職エージェントは、人材を探す企業と求職者の間に立ってマッチングを行うサービスです。希望を伝えれば人材の選定を行ってくれるので、採用活動の手間を省くことができます。
最近は、エージェントを使って転職活動をする求職者が増えているため、エージェントを使えば求める人材に出会える可能性を高められるでしょう。
レバテックの「IT人材白書2025」によると、エージェントが転職活動の情報源や応募媒体として最も多く利用されていることが分かっています。具体的には、エージェントを情報源として活用した人の割合は47.7%、転職手段として活用した人の割合は42.1%に及びました。
IT人材白書では、IT人材へのアンケートをもとに転職者の動向をまとめています。詳細が気になる方は、以下のページをご覧ください。
IT人材白書 2025 資料ダウンロード
また、以下の記事では転職エージェントの料金の仕組みを紹介しています。転職エージェントの利用を検討する場合は、こちらも参考にしてください。
【企業向け】転職エージェントの成功報酬の相場は?料金の仕組みも解説
SNS採用とは、SNSで情報発信を行い採用につなげる手法です。SNSのメリットは、画像や動画を通してリアルな自社の様子を伝えられることです。また、拡散力があるため、自社を知らない層や求人メディアで接点を持つのが難しい層にアプローチできるのも利点といえます。
ただし、SNSは短期的な効果が出やすい手法ではありません。採用期間外でも定期的な投稿を繰り返し、継続的に自社に魅力を伝えていきましょう。
転職イベントでは、企業ごとにブースを設置し、訪れた求職者と直接話をすることができます。1日に多くの人材と接点を持つことができ、転職サイトなどでは会えなかった層にアプローチできるのが魅力です。
求職者はその場で疑問を解消でき、企業側も会話を通して相手の人柄を把握できるので、相互理解が深まりやすい手法といえるでしょう。
ダイレクトリクルーティングは、企業側から候補者に直接アプローチする採用手法です。ダイレクトリクルーティングであれば、求めるスキルや経歴を持った人材にピンポイントで声をかけられます。
具体的なやり方としては、SNSを利用したり、スカウトサービスを通してメッセージを送ったりするのが一般的です。
ダイレクトリクルーティングで成果を出すコツを知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
ダイレクトリクルーティングの効果は?メリットやデメリット、採用成功のコツも解説
詳細なターゲティングと高い返信率で求める人材から応募獲得! IT人材特化型のスカウト求人メディア「レバテックダイレクト」にお任せ!
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エンジニアが足りないのは、IT業界の市場拡大や国内の人口減少が原因といわれます。エンジニア不足の詳しい背景や、エンジニア採用を取り巻く実際の状況を説明します。
エンジニア人材を確保する方法もまとめたので、採用にお困りの方はチェックしましょう。
A.エンジニアが足りないのは、IT市場が拡大し、エンジニアの需要が急激に高まったことが原因の一つです。また、もともとIT業界で働いていたエンジニアの高齢化や、専門性の高さから人材が育つまでに時間がかかることも人手不足につながっています。
A.エンジニアの中でも、従来からのIT需要に対応する「従来型IT人材」は、近い将来余剰が出るとされています。そのため、「エンジニア不足は嘘」と噂されているのでしょう。ただ、先端技術に対応する「先端IT人材」は将来的にも不足が続く見込みです。
A.採用ターゲット層を未経験者や外国人、時短勤務の人材などに拡大する方法があります。また、社内の労働環境や待遇を見直し、エンジニアにとって魅力的な環境を構築することも重要です。現在の手法で採用が難航している場合は、採用手法の見直しも行いましょう。
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