エンジニアが足りないのはなぜ？原因と人材不足解消に必要な対策を解説

「エンジニアが足りないのはなぜ？」と考える方は多いのではないでしょうか。日本ではIT市場の拡大に伴いエンジニアの需要が高まり、人材不足が課題となっています。

この記事では、公的機関の資料や調査をもとに、IT人材市場の動向や人手不足の原因を解説します。また、エンジニアを確保したい企業に向けて、人手不足を打開する方法をまとめました。エンジニア採用に課題を感じるなら、ぜひ参考にしてください。

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エンジニアが足りないのは本当？

「エンジニアが足りないのは嘘ではないの？」という声もありますが、国が公表しているデータによるとエンジニアの人材不足は明らかです。ここでは、エンジニアの需給ギャップや特に不足している人材の種類を解説します。

経済産業省によると最大79万人のエンジニアが不足

経済産業省が公開している「IT人材需給に関する調査」は、2030年には最大で79万人のIT人材が不足すると試算しています（需要の伸びが約9～3%の場合）。需要の伸びが約5～2%の場合でも約45万人が不足、需要の伸びが1%でも約16万人が不足する計算です。

引用元：IT人材需給に関する調査｜経済産業省

人材の「質」「量」ともに不足している

独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）の「DX動向2024」を見ると、DXを推進する人材は「量」の不足だけではなく、「質」においても確保が難しい状況がうかがえます。

引用元：DX動向2024｜独立行政法人 情報処理推進機構

2021年度と2023年度を比較すると、日本ではDXを推進する人材の質・量ともに「大幅に不足している」と回答する企業が増えており、人材不足が深刻化している状況が分かります。DXに取り組む企業が増えたことで、人手不足がより進んでいると考えられるでしょう。

「IT人材需給に関する調査」は、今後はIT人材の中でも特に「先端IT人材」の需給ギャップが広がると指摘しています。調査では、IT人材を次の2つに分類しています。

（1）従来型IT人材：システムの請負開発や保守・運用を行う
（2）先端IT人材：AI やビッグデータなどの先端IT技術を習得しDXを推進する

近年はAIやビッグデータ、IoTを駆使してビジネスを展開する企業が増え、先端IT人材の需要が高まりつつあります。従来型IT人材の需要も依然としてあるものの、将来的な需要は減少する予想です。

引用元：IT人材需給に関する調査｜経済産業省

レバテックの調査ではITエンジニアの求人倍率は10.2倍

レバテックの調査によると、2023年12月のITエンジニア・クリエイターの正社員求人倍率は10.2倍でした。

この数字は、厚生労働省が公表している「一般職業紹介（令和5年12月）」の正社員有効求人倍率1.00倍と比べると非常に高く、IT人材の採用難易度の高さが分かります。

参考記事：フリーランス案件発生数が前年同月比146％で過去最高 「セキュリティ」人材需要高まる

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エンジニアが不足する6つの理由

エンジニアが不足する理由としては、主に以下の6つが考えられます。

1.IT市場の拡大

近年、IT技術の発達によりさまざまな業界や企業がITを活用するようになり、IT市場は拡大しています。総務省の「情報通信白書」によると、世界のICT市場はスマートフォンやクラウドサービスの普及を受けて、2016年以降増加傾向にあります。

引用元：令和5年版 情報通信白書｜総務省

日本でも、スマートフォンやIoT家電などITを活用した製品は生活に身近なものとなり、ITなしでは成り立たないサービスや商品も増えました。その結果、IT人材を求める企業が増加し、エンジニア不足を招いています。

2.DXを推進する企業が増えている

最近はデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革したり、新しいサービスを生み出すDXを推進する企業が増加しており、DX推進の担い手となるIT人材の需要も高まっています。

「DX動向2024」によると、国内では2021年から2023年にかけてDXに取り組む企業の割合が増加していることが分かります。

引用元：DX動向2024｜独立行政法人 情報処理推進機構

関連記事：DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？定義や推進すべき理由を解説

3.技術の変化が激しい

ITの世界は技術の変化が目まぐるしく、近年はAIやビッグデータ、クラウドなどさまざまな新しい技術が誕生しています。エンジニアをはじめとするIT人材は常に新しい技術をキャッチアップすることが求められますが、変化についていけない人材も一定数存在します。

その結果、先端技術を扱える人材を求める企業のニーズが満たされず、人手不足につながっているでしょう。

4.エンジニアの高齢化と雇用者数の減少

もともとIT業界で活躍していた人材が高齢化し退職することも人材不足の要因の一つです。総務省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2019年を境に入職率が退職率を下回り、供給人材数が減少することが示されています。平均年齢も2030年まで上昇する予測で、今後もエンジニアの高齢化が進むという試算です。

引用元：IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果　～ 報告書概要版 ～｜経済産業省

5.専門性が高く育成に時間がかかる

エンジニアは専門性が高く即戦力になるまで時間がかかることも、人材不足に拍車がかかる要因です。エンジニアとして一人前になるには、スクールに通ったり実務経験を通して学んだりする必要があります。

とはいえ、個人でスクールに通うのは費用面でのハードルがあり、誰でも気軽に学べるわけではありません。また、エンジニアの育成に時間と手間をかけられる企業が少ないことも、エンジニアが増えない理由の一つと考えられます。

6.IT業界に対するイメージ

「IT業界は残業が多い」というイメージを持たれがちです。確かに、システム開発においては納期前に残業が発生することもあるでしょう。しかし、実際の働き方は企業によるところが大きく、最近は働き方改革の影響でエンジニア全体の働き方が改善されつつあります。

ただ、そういった事情をよく知らないためにいまだにIT業界にネガティブなイメージを持つ人は多く、敬遠されていることが考えられます。

今後も不足が予想される職種

次の職種は企業からのニーズが高く、今後も人材不足が続くと考えられます。

セキュリティエンジニア

不正アクセスやサイバー攻撃から企業の情報資産を守るセキュリティエンジニアは、情報セキュリティ意識が高まる中で需要が伸びています。「令和6年版 情報通信白書」では、世界のサイバーセキュリティ市場規模の拡大が示されており、日本でもセキュリティ需要が高まっていると推測できます。

引用元：令和6年版 情報通信白書｜総務省

データサイエンティスト

データサイエンティストは、ビッグデータの活用が注目される中で需要が高まっている職種です。数学やAIなどを駆使して膨大なデータを分析し、ビジネスに役立つ活用法の提案を行います。ただデータを解析するのではなく、事業戦略や企業の課題に沿ってデータを抽出し、データに基づく改善策を提案するのが特徴です。

プロジェクトマネージャー（PM）

プロジェクトマネージャーは、プロジェクトを円滑に進めるための管理を行う職種です。予算管理や品質管理のほか、メンバーのマネジメントも行います。開発の初期から実際の運用まで一連の工程に関わるので、高いITスキルとマネジメント能力が求められます。

クラウドエンジニア

クラウドエンジニアは、次のようなパブリッククラウドサービスを活用した開発を行うエンジニアです。

・AWS（Amazon Web Services）
・GCP（Google Cloud Platform）
・Microsoft Azure

「情報通信白書」によると、国内企業におけるクラウドサービスの利用状況は2018年から2022年の間に伸び続けています。

引用元：令和5年版 情報通信白書｜総務省

今後もクラウドを活用する企業が増えれば、クラウドエンジニアの需要も伸びていくでしょう。

IoTエンジニア

IoTエンジニアは、家電や車などのモノとインターネットをつなぎ、遠隔操作を可能にするエンジニアです。ソフトウェアとハードウェア両方の知識が必要とされ、通常は工程や分野によって担当を分けて作業に取り組みます。IoTエンジニアは比較的新しい職種でまだ人口が少ないため、希少性が高い存在です。

「情報通信白書」では、世界的なIoTデバイス数の増加が予測されており、高いスキルを持つIoTエンジニアのニーズは非常に高いと考えられます。

引用元：令和5年版 情報通信白書｜総務省

AIエンジニア

AIはさまざまな分野で応用が進んでおり、AIエンジニアも人材不足が指摘される職種です。厚生労働省の「職業情報提供サイト（日本版O-NET）」では、機械学習やディープラーニングの専門家は日本全国で1,000人に満たないと推測されています。さらに、実績のあるAIエンジニアや大学で優秀な成績を収めた学生の採用は、「争奪戦の状態」と説明されています。

AIエンジニアは、ディープラーニングや機械学習の知識のほか、AI分野でメジャーなプログラミング言語「Python」を使いこなすスキルが必要な職種です。さらに、画像処理や音声処理、医学といった特定分野の専門知識が求められることもあります。

AIは進歩が早い分野なので、常に最新の論文を読むといった知識の更新を求められることも特徴といえるでしょう。

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エンジニア不足に対する政府の対策

政府はIT人材の不足に対して、各種の対策を講じています。

国は若手人材の発掘や育成を支援するとともに、外国人人材の活用を視野に入れた取り組みを行っています。

エンジニアが足りないことで起こる問題

エンジニアが足りないと、社内で働くエンジニアの負担が増えたり、システムがレガシー化したりする懸念があります。エンジニア不足が引き起こす具体的な問題を確認しましょう

在籍中のエンジニアの負担増

社内のエンジニア不足が進むと、在籍しているエンジニアの一人あたりの業務量が増えてしまいます。長時間労働が当たり前となって労働環境が悪化すると、今いるエンジニアが離職するリスクも出てくるでしょう。

離職者が出ると残ったエンジニアの負担がさらに増え、より多くの退職につながる悪循環に陥ってしまいます。

既存システムのレガシー化

システムをバージョンアップする人手が足りなくなると、古いシステムを使わざるを得なくなります。システムがレガシー化するとセキュリティ上のリスクが生じるうえに、新しいサービスや仕組みをつくるのに支障をきたします。社内のDXを進めるにあたっても、技術のレガシー化は足かせとなるでしょう。

企業競争力の低下

エンジニア不足によってIT技術を使ったサービスの開発が困難になると、企業としての競争力が低下します。競合企業との技術力に差がつき十分なサービスを提供できない状態になれば、顧客の満足度も低くなるでしょう。技術力不足で新規の開発ができなければ、社会や市場の変化への対応も困難になってしまいます。

関連記事：【DX事例】国内企業の成功事例とDXを失敗させる5つのケースとは

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エンジニアが足りない状況を解消する方法

企業がエンジニア不足を解消するにはどのような方法があるのでしょうか。具体例を紹介します。

活用する人材の幅を広げる

エンジニア採用がうまくいかない場合は、海外人材や在宅・時短勤務の人材などターゲットとする人材の幅を広げることも検討しましょう。

厚生労働省の「海外IT人材採用・定着ハンドブック」では、日本のIT分野で働いたことのある外国人材の約3割が、就職を機に来日していると説明されています。また、ハンドブックによれば、海外在住の外国人材を活用する企業は増えているようです。

採用や選考の方法を見直す

エンジニア採用がうまくいかないときは、採用や選考の方法に問題がある可能性があります。求める人物像が理想的になり過ぎていないか、エンジニアの視点で自社の魅力を伝えられているか、改めて考え直していきましょう。

採用基準を上げ過ぎずポテンシャル採用を行う

即戦力となるエンジニアが見つからない場合、ポテンシャル採用も視野に入れましょう。新卒や未経験者、他業種からの転職者などにターゲットを広げれば、人材を確保できる可能性が高まります。加えてポテンシャル採用には、「学習意欲が高い若手を獲得できる」といったメリットもあります。

現場のエンジニアに採用の協力をしてもらう

求人票に記載するスキルを定義したり、自社の魅力を洗い出したりするにあたっては、社内エンジニアの視点を取り入れましょう。スキルに関しては、専門知識がない人事担当者でも評価ができるように、質問項目や評価基準の設定を手伝ってもらうのがおすすめです。さらに、エンジニアにとって自社の魅力は何かをヒアリングすることで、エンジニアに響く求人を作成できます。

できれば書類選考や面接にも参加してもらい、エンジニアの視点から人材を評価してもらいましょう。

採用チャネルを増やす

一つの採用方法でうまくいかない場合は、採用チャネルを増やしましょう。エンジニアの採用方法には、以下のものが挙げられます。

・人材紹介
・SNS採用
・ダイレクトリクルーティング
・求人サイト
・リファラル採用（社員に知り合いを紹介してもらう）
・アルムナイ採用（退職者を再雇用する）

これまでのやり方にとらわれず、柔軟に手法を検討しましょう。

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労働環境や待遇を改善する

優秀なエンジニアを採用するには、労働環境や待遇を改善することが大切です。レバテックの調査によると、エンジニアが転職先を選ぶ際に重視する項目のランキングは以下の通りでした。

引用元：エンジニアの企業・案件選びにおいて「働く場所」がより重要に｜レバテック

リモートワークやフレックスタイムを導入するなど、自由度の高い働き方を実現し、エンジニアにとって魅力のある環境を構築していきましょう。実績やスキルが給与に反映される仕組みをつくることも、エンジニアのモチベーションを維持するために欠かせません。

また、IT業界の労働環境に対するネガティブなイメージを払拭するため、独自の制度を導入するのもおすすめです。実際に、福利厚生の一環として無料で利用できる社員向けのカフェテリアを設けたり、法定よりも手厚い長期の育休を導入したりするIT企業も存在します。

ミスマッチを減らし定着率を向上させる

エンジニアが足りない状態を改善するには、入社した人材の定着率向上に努めましょう。短期離職を防ぐには、採用の段階で「採用要件を明確にする」「選考前にカジュアル面談を行い互いの理解を深める」などの対策をとるのが有効です。

関連記事：カジュアル面談と面接の違い｜事前の準備や当日の流れも解説

ペルソナを踏まえたアピールをする

採用におけるペルソナとは、企業が採用したい具体的な人物像です。ペルソナは、年齢や経歴、前職の年収、スキル、性格などから設計します。設計後は、ペルソナが重視しそうな条件を踏まえて自社の魅力をアピールしましょう。たとえば、向上心が高い人材には、技術を伸ばせる環境があると伝えるのが効果的です。

関連記事：採用に使えるペルソナ設計術｜必要な項目や採用活動での活用法とは

社内で育成を行う

社内でエンジニアを育成する体制を構築できれば、安定的に人材を確保できます。社内勉強会や資格取得支援制度、スクールやeラーニングの補助制度を充実させましょう。社内に教育のノウハウを持った社員がいない場合、外部の研修サービスを利用する方法もあります。

特に、未経験者の採用を行う場合は、社内外の研修を通して着実にスキルアップできる環境の整備が重要です。

業務効率化ツールを導入する

社内の業務を効率化し、エンジニア不足をカバーする方法もあります。RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）やチャットボットなどのツールを導入し、業務の自動化を検討しましょう。

ツールの導入にあたっては、まず現状の業務を振り返り、そもそも廃止したり工程を減らせる業務がないか確認しましょう。そのうえで自動化できる業務を見つけ、費用対効果を踏まえてツールの選定を行います。

外部の人材を活用する

正社員の採用や社内での業務効率化に限界があると感じたら、外部の人材を活用したり、外部に業務を委託したりする方法を考えましょう。具体的な取り組みを紹介します。

フリーランスを活用する

即戦力となるエンジニアをすぐに確保したい場合や、一時的に人材が欲しい場合は、フリーランスの活用がおすすめです。個人で活動するフリーランスエンジニアはハイスキルな人材が多く、教育の手間を省いて業務を任せられます。長期的な案件だけではなく、短期間・小規模な業務を依頼できるのもフリーランスを活用するメリットです。

レバテックでは、システムエンジニアやインフラエンジニア、PMなどのフリーランスを組織課題に合わせて提案しています。業界最大級の45万人（2023年7月時点）の登録者の中から採用ニーズに合った人材を紹介できるので、ぜひ一度ご相談ください。

関連記事：【企業向け】レバテックを利用した場合の費用は？活用事例も解説

人材派遣を活用する

自社社員の採用にこだわらない場合、派遣を活用する手もあります。派遣でもともとスキルのある派遣エンジニアを確保できれば、社内で採用を行う手間を省けるでしょう。

アウトソーシングを活用する

アウトソーシングとは、社内業務の一部を他社に委託することです。IT系のアウトソーシングには次のような形態があります。

フルアウトソーシング：企画、開発、運用までのすべてを委託する
運用：インフラ運用を委託する
ヘルプデスク：顧客からの問い合わせ対応を委託する

関連記事：ITアウトソーシングとは？メリットとデメリット、活用時の注意点を解説

オフショア開発を行う

国内全体でエンジニアが足りない状況を考えると、オフショア開発も選択肢となります。オフショア開発とは、システムやソフトウェアの開発を海外の開発会社に依頼することを指します。

海外の優秀な人材を活用できるとともに、地域によっては国内より人件費が下がるのがメリットです。ただし、海外とコミュニケーションをとる手間がかかるので、導入は慎重に検討する必要があります。

関連記事：オフショア開発でよくある失敗の原因とは？成功に導く7つの方法

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エンジニアが足りないことに関するよくある質問

エンジニアが足りないのは、IT業界の市場拡大や国内の人口減少が原因といわれます。エンジニア不足の詳しい背景や、エンジニア採用を取り巻く実際の状況を説明します。エンジニア人材を確保する方法もまとめたので、採用にお困りの方はチェックしましょう。

Q.エンジニアが足りないのはなぜ？

A.エンジニアが足りないのは、IT市場が拡大し、エンジニアの需要が急激に高まったことが原因の一つです。また、もともとIT業界で働いていたエンジニアの高齢化や、専門性の高さから人材が育つまでに時間がかかることも人手不足につながっています。

Q.エンジニア不足が嘘といわれるのはなぜ？

A.エンジニアの中でも、従来からのIT需要に対応する「従来型IT人材」は、近い将来余剰が出るとされています。そのため、「エンジニア不足は嘘」と噂されているのでしょう。ただ、先端技術に対応する「先端IT人材」は将来的にも不足が続く見込みです。

Q.エンジニア不足を解消する方法は？

A.採用ターゲット層を未経験者や外国人、時短勤務の人材などに拡大する方法があります。また、社内の労働環境や待遇を見直し、エンジニアにとって魅力的な環境を構築することも重要です。現在の手法で採用が難航している場合は、採用手法の見直しも行いましょう。