採用ノウハウ - レバテック|エンジニア&クリエイターの採用情報サイト
人材をお探しの企業様はこちら
お役立ちコンテンツ
IT人材の採用に関わるすべての方へ
社内でのDX推進が決まったものの、DX人材の採用に難航している企業は多いのではないでしょうか?各企業がDXを推進する今、DX人材は需要が高く採用が難しい状況です。この記事では、DX人材の採用を成功させるポイントや社内でDX人材を育成する方法について解説します。
また、人材を確保するにはフリーランスの活用も有効です。フリーランスのメリットや、活用事例集も紹介しているのでぜひ参考にしてください。
エンジニア・クリエイターの採用にお困りではありませんか?
レバテックなら業界最大級!登録者45万人のデータベースでエンジニア・クリエイターの採用成功を実現します。
⇒レバテックについて詳細を知りたい
DXとは、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)を略した言葉です。最初に、DX人材の定義や、DX人材に必要な資質を解説します。
経済産業省の「デジタルガバナンス・コード2.0」によると、DXの定義は次の通りです。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
また、経済産業省の「DXレポート2(中間取りまとめ)」では、DXを実行していく人材を以下のように表現しています。
このことから、DX人材とは、デジタルを活用して組織をけん引するリーダーや、デジタル技術やデータ活用によって企業の課題を解決する技術者といった人材だといえるでしょう。
さらに、経済産業省とIPA(独立行政法人情報処理機構)は「デジタルスキル標準(DSS)」を公開しました。
デジタルスキル標準には、DXを推進する人材を育成するための指針である「DX推進スキル標準」として5種類の人材類型が定義されています。
この5分類から、さらに各職種や工程ごとに必要なスキルセットとレベルが示されているのが特徴です。DX人材は、このスキル標準を最低限満たす必要があるといえるでしょう。
出典:「デジタルスキル標準」をとりまとめました!|経済産業省
IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の「デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査」によると、DX人材に必要な資質は大きく以下の6つに分類できるとされています。
出典:IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査」
IPAの「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、DX人材を代表する職種を6つに分け、定義しています。
出典:IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」
経済産業省が発表した「DXレポート」によると、企業がDXを推進しなければ2025年以降は年間最大12兆円の経済損失が発生し、日本の国際競争力が低下すると指摘しています。
企業にとっては、ブラックボックス化した古いシステムを抱えることで、以下のような影響があるでしょう。
このような理由から、多くの企業は古いシステムを改変して業務を効率化したり市場の変化に対応したりするためDX人材を必要としています。DXは既存システムの維持管理コストを削減するだけではなく、テレワークの普及に対応したり、BCP(事業継続計画)対策を行ったりするうえでも不可欠です。
関連記事:【企業向け】DXエンジニアに必要なスキルとは?育成方法も解説
【最新版】IT人材の採用市場動向がこれ一つでわかる。
他社の採用人数や予算のトレンド、どんな採用チャネルを利用しているかを知れる資料です。
⇒「IT人材白書 2024」を無料でダウンロードする
DX人材の採用市場は、売り手市場で採用競争が激しくなっています。そもそも、DX人材だけでなく、IT人材自体も不足しています。IT人材不足は、DX人材の確保・育成において見逃せないポイントといえるでしょう。DX人材として活躍するためのスキルを身につけるには、IT関連の業務をとおして一定以上の経験を積む必要があるからです。
経済産業省の「ーIT人材需給に関する調査ー」によると、2030年には最大約79万人もIT人材が足りなくなると試算されています。今後、益々DX人材の採用は激化していくと考えられるでしょう。
DXを進めるのであれば、進捗が滞らないようDX人材のうちどういった職種が特に採用しにくくなっているかも早期に知っておくべきです。経済産業省の「企業と連携するデジタル人材に関する調査」によると、以下の職種が「大幅に不足している」「やや不足している」と感じている企業が多いです。
出典:経済産業省「企業と連携するデジタル人材に関する調査」
なお、当社が調べた結果(※)、DX推進スキル標準のロールモデルで扱われている職種のうち、以下の求人が特に需要が高いことが分かります。
(※)「ITエンジニア・クリエイタースキル・職種別求人倍率」|レバテック株式会社
こちらの資料では、エンジニア採用における採用要件の設定の仕方をNGパターンとともに解説しています。エンジニア採用にお困りの方は、ぜひご確認ください。
⇒「NG例5選|エンジニア採用に失敗する採用要件」をダウンロードする
難易度の高いDX人材の採用を成功させるためには、ポイントをおさえて粘り強く採用活動を行うことが重要です。以下の9つのポイントを意識して、DX人材の採用を成功させましょう。
DX人材の採用では、人事の採用担当者以外にも経営者や現場の責任者・エンジニアなど関係部署とともに進めましょう。人事はDX専門部署よりも知見が十分でないことがあるため、募集するDX人材の詳細についてすり合わせをしたほうが良いからです。
また、DXは会社全体の動きを変える取り組みといえます。直接DXに関係がなくても、DXを進めていくと広範囲に影響が及びます。全社員に対してこれから行うDXの内容やDX人材の採用方針について伝え、対応を依頼するというように、組織全体を巻き込んで取り組みましょう。
DX人材採用の主軸となる関係者を選出したら、一緒に自社が抱えている課題を抽出します。企業の課題は多様で、自社が行いたいDXによってどのような人材を採用しなければならないかが変わるからです。
この点が明確にならないまま採用活動を進めてしまうと、求人票に記載する内容があいまいになり応募を獲得しにくくなります。また、応募があったとしても、選考基準が明確になっていないために採用がうまく進まない可能性もあるでしょう。
抽出した課題に沿って、DXに必要な人材要件を明確にしていきましょう。「DXに関する知識」や「デジタルの知見がある」などの抽象的な表現は避け、具体的なスキル要件に落とし込みます。
DXを推進できる人材が社内にいない場合は、責任者クラスの人材を最初に採用して、プロジェクトの立上げや組織戦略の設計などをあわせて任せていくことも一つの手段です。
求める人材を明確化していく時に注意したいのは、「1つの求人に要件を盛り込みすぎない」ことです。多くの要件を盛り込みすぎると、条件が厳しく応募が集まりにくくなります。採用担当者としても、本当に必要とするスキルが分かりにくいでしょう。業務内容や解決してほしい課題に応じて、必要最低限の要件を設定しましょう。
入社後に任せたいミッションや業務内容は具体的に伝えましょう。面接で伝えることはもちろん、可能な範囲で求人票にも記載します。
これにより、候補者は入社後の業務をイメージでき、自身が活躍できるのかどうかが想像しやすくなるでしょう。
また、入社後のミッションや業務内容は候補者の将来的な市場価値にも関わります。候補者が自身のキャリアアップのイメージをより具体的に持てるように伝えましょう。
DX人材が働く環境に合わせて、自社の働く環境を整えて魅力を伝えられるようにしましょう。
DX人材が働くIT業界は、テレワークやフレックス、私服勤務などが普及している傾向があります。そのため、転職先の希望条件にこれらの条件をあげる人材も少なくありません。
全社的には難しい場合でも、DX関連部署に関しては別途新しいルールを設定するし、DX人材にとって魅力的な環境を整える姿勢も重要です。
DX人材の市場価値を理解して、適切な報酬を設定することは採用競争において非常に重要です。
DX人材は、その専門性や市場価値の高さから、高い報酬を得ている傾向があります。年収相場をエージェントにヒアリングしたり、他社の求人を調べたりして、自社が求める人材の相場を正しく把握しておきましょう。
現在DX人材の採用は売り手市場のため、相場より低い報酬水準を設定している場合は、母集団形成が難航します。労力をかけても応募が集まらない可能性もあるため、事前に調整しておきましょう。
月給に調整給を設定したり、入社一時金を支給することでオファー金額を高めるなど、DX人材の採用には思い切った投資を行うことも必要です。
報酬の参考までに、経済産業省の「我が国におけるIT人材の動向」からDXを担うIT人材の給与水準を抜粋して紹介します。ベンダー企業のITコンサルタントのオファー年収は1,150万円、ユーザー企業の金融系システム子会社向けは480~1,200万円です。DX銘柄企業のうちITアーキテクトは700~900万円、AIエンジニアは450~700万円でした。
DX人材は採用市場にでたらすぐに競合に取られてしまうほど競争は激しくなっています。求人サイトや自社サイトに求人を展開しただけというような、受け身の姿勢では応募は集まりません。
自社からアプローチをかけるスカウトサービスを利用したり、自社社員から紹介してもらうリファラル採用を取り入れたりするなど、攻めの採用活動をしましょう。それでも採用が難航する場合には、退職者に声をかけてみる方法も検討します。
退職した理由は人それぞれですが、以前と異なる環境や待遇、ポジションが用意されるのであれば戻りたいと考える人もいます。退職理由を鑑み、環境を整備したうえで声をかけましょう。
DX人材の採用活動では、選考スピードを早めることを特に意識しましょう。採用市場では競合企業もいるため、優秀な候補者は多くの企業の選考を同時に受けている可能性が高いです。
現職中の候補者の場合、面接に割ける時間が多くありません。そのため、先に他社で選考日時が決まってしまい、そのまま他社で意思決定されてしまうリスクがあります。
DX人材は母数も少なく、一人の候補者の重要性が非常に高いため、書類選考や面接結果は一営業日以内を目安に連絡するようにしましょう。評価が高い場合は、面接終了前にその場で次の選考案内と日時の調整を行うことも有効です。
面接では、企業から一方的に質問をするのではなく、候補者の疑問や懸念を引き出し、解消する時間を設けましょう。
面接は双方の理解を深め、ミスマッチを防ぐ場です。企業からの質問ばかりでは、候補者側の企業理解は深まりません。理解が深まらなければ、魅力を感じてもらえないため、候補者が気になっているところがないか、企業からコミュニケーションをとりましょう。
選考中や内定後に、現場社員やバックグラウンドが似ている社員との面談を設定して、候補者が気になっていることをざっくばらんに話してもらう場を設けることも効果的です。
その際、面談の内容は選考には一切関係ないことを明言しましょう。選考には無関係であると伝えることで、候補者は安心して社員と話せます。
【最新版】IT人材の採用市場動向がこれ一つでわかる。
他社の採用人数や予算のトレンド、どんな採用チャネルを利用しているかを知れる資料です。
⇒「IT人材白書 2024」を無料でダウンロードする
DX人材を確保する方法は、採用による外部からの調達と、社内の人材育成の2つです。ここでは主に外部からの調達に絞って解説します。
即戦力となる人材の獲得を目指すのであれば、中途採用を検討しましょう。自社内にスキルや専門知識を持った人材を抱えることができるため、今後に向けたノウハウをストックすることが可能です。
ただし、DX人材は多くの企業が必要としている人材のため、人材紹介会社の活用やダイレクトリクルーティングなど、幅広い手段で粘り強く採用活動に取り組む必要があります。
中途採用に難航する場合は、フリーランス人材を活用することも良いでしょう。フリーランスであれば、中途採用ほど競争が激しくありません。また、ハイスキルな人材も多く、求めるスキルにマッチする人材に出会える可能性が高くなるでしょう。
フリーランスとは雇用契約ではなく業務委託契約を結ぶため、雇用保険料や健康保険料などの福利厚生費がかかりません。契約期間も短期・長期を問わないので、必要なときにピンポイントで力を借りることができ、正社員と比べるとコストがかからないのがメリットです。
DX人材は外部から獲得するだけでなく、社内で育成することも可能です。社内で育成するメリットや方法について把握しておきましょう。
DX人材を社内で育成することで、自社の事業内容や組織体制、顧客などを熟知した社員によるDX推進が可能です。これにより、一段と的確な課題設定や、関係者との調整がスムーズに進められます。プロジェクトの企画から実装、運用まで一気通貫で行えることもメリットの一つです。
外部のベンダーに業務を委託する場合でも、認識の齟齬やスピード感の不一致などを防ぎやすくなるでしょう。
DX人材を育成する方法として、座学とOJTの2種類があります。DX人材の育成には、この2種類をうまく組み合わせることが重要です。また、「デジタルスキル標準(DSS)」の「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」も活用しましょう。
これらには、DX人材に求められるスキルや身につけるための学習項目例が記載されています。具体的な活用イメージや行動例なども記載されているため、参考にしながら自社に合う方法で取り組んでみてください。
座学では、DXに必要な専門知識やマインドセットなどを体系的に学習できるようにします。社外講師による講習などを行い、社員の成長を支援しましょう。
また、講習を実施するだけではなく、学習内容に関するテストを実施したり、DXに関連する資格の取得を促したり、知識が定着するような仕組みも重要です。
座学で体系的な知識を身につけながら、OJTで実践的な経験を積むことは欠かせません。現場でDXを推進できる人材を育成するためには、必ずOJTを実施しましょう。
最初は小さなプロジェクトを立ち上げ、座学で得た知識を実行に移し、実務スキルを身につけることが重要です。
DX人材を社内で育成する際のポイントについて解説します。社内で育成を行う場合は以下を意識しましょう。
育成対象は、特定の部署や階級に限らずさまざまな部署から人材を選出するのが重要です。異なる経験や視点を持つ人材が集まり多角的な観点からDXに取り組むことで、新たなアイデアやビジネスモデルの創出に繋がります。
また、DXを推進する際は、DX専門の部署を立ち上げ、選出した人材をその部署に集約しましょう。兼任の場合、ほかの業務に工数が割かれてしまい、DXへのコミットが薄れてしまうためです。
最初から大きなプロジェクトを任せるのではなく、はじめは期間が短く難易度もおさえた小さなプロジェクトを複数立ち上げ、短い期間でスピーディーに回していきましょう。
小規模な課題解決を繰り返すことで、段階的な知識や経験の定着が可能です。また、成功体験の積み重ねもできるため、社員の自信にも繋がります。
DXの目的やビジョンについて事前に社内共有したうえで、DX人材の育成過程を積極的に社内に可視化していきましょう。
DXチームで取り組んでいるプロジェクトの目的や成果、成功体験・失敗体験を共有することで、新しい挑戦や失敗を許容する文化の醸成、社員のDXに対する関心の底上げなどに繋がります。これにより、他部署からサポートを得やすくなったり、新たなイノベーションが生まれやすくなったりします。
DX推進や人材育成の過程を可視化して、会社全体でDXに取り組む風土を醸成しましょう。
関連記事:【企業向け】DXエンジニアに必要なスキルとは?育成方法も解説
DX人材の採用は難しいですが、成功している企業も多々あります。フリーランスのDX人材に参画してもらった成功事例を紹介するので、参考にしてみてください。
株式会社朝日新聞社では、デジタルニュースサイトを展開しています。システムは外部委託を中心に開発していたため、サービス改善に時間がかかっていました。
開発体制の内製化を検討するものの、経験やノウハウの少ない社員だけで対応するのは難しいと感じ、スクラム開発に慣れたテックリードのフリーランスの参画を決定します。レバテックフリーランスを活用したところ、約1年という短期間で10人体制のチームができ、開発体制の内製化を実現しました。
詳細を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
>>変革期を迎える朝日新聞社のDX戦略 フリーランスエンジニアの採用に活路
株式会社カケハシは、薬局業界のDXをサポートするサービスを提供する企業です。同社は開発スピードを上げるため、フリーランスエンジニアの活用を視野に入れました。
ビジネスの拡大スピードに合わせた人材確保や、複雑な課題解決ができるハイスキル人材の確保が課題となっていました。レバテックフリーランスの活用後は、希少人材の参画に成功。これまでに12名以上の人材確保を実現しています。
>>希少人材の参画に成功。薬局DXを推進するスタートアップに学ぶフリーランス活用術
以下の資料ではDX先進企業のフリーランス活用事例を紹介しています。どのようにフリーランスを活用してDXを推進したのか知りたい方は、ぜひご確認ください。
⇒「DX先進企業のフリーランス活用事例」を見てみる
DX人材を採用する際にチェックすべきスキルや、そもそもなぜDX人材が必要なのかを解説します。DX人材の採用が難しい理由も紹介するので、課題を理解し採用方法を検討するヒントにしましょう。
A.DX人材には、課題を設定して柔軟に対応する力や、周りのメンバーを巻き込んで行動する力が求められます。また、失敗を糧にして前進する意欲や、困難な状況でもあらゆる方法を模索する姿勢も重要です。
A.多くの企業がDXを推進し、DX人材は需要が高く人手不足の状態となっています。特に、プロデューサーやデータサイエンティスト、AIエンジニア、ビジネスデザイナー、アーキテクトは不足が目立ち、採用が難しい状況です。DX人材を確保するには、正社員採用以外にフリーランスも活用するなど柔軟な対応が必要です。
A.ブラックスボックス化した既存システムを刷新し、市場の変化に追いつくためにDXは欠かせません。また、社内の業務を効率化したり、テレワークといった新しい働き方を実現したりするのにもDXが必要です。
最短当日にオンライン打ち合わせ
初めてのフリーランス活用のご相談もお気軽にお問い合わせください。
お急ぎの方はお電話にてお問い合わせください (受付時間: 平日9:00 ~ 18:00)
050-5526-9835