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「エンジニアの新卒採用は難しい」と感じていませんか?
せっかく採用に成功しても、入社後にミスマッチが生じる問題もあるでしょう。
この記事では、エンジニア採用市場の動向や、新卒のエンジニア採用を成功させるポイントをまとめました。「いつから動くべきか」「どんな方法で採用すべきか」と迷っている企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。
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目次
ITを導入する企業が増えた現在、エンジニアの需要は高まっています。優秀なエンジニアは引く手あまたで、採用競争に勝つのは簡単ではありません。そこで、最近は新卒エンジニアに目を向け採用を行う企業が増えています。
新卒採用を成功させるためにも、そもそもなぜエンジニアの採用が難しいのかを知ることが必要です。エンジニア採用が難航する主な理由を確認しましょう。
IT業界全体の問題として、IT需要の増加に人材の供給が追いついていないことが挙げられます。
引用元:IT人材需要に関する調査|経済産業省
経済産業省のデータによると、2018年に22万人だったIT人材の需要と供給の差(需給ギャップ)は、2030年には最大で79万人に膨らむと予想されています。増え続けるIT需要に人材が追いついていない問題は、これからも加速していくと考えられます。
エンジニア採用の課題として、現場のエンジニアと人事間での人材要件のズレが挙げられます。
IT分野の発展に伴い、エンジニアに求められるスキルは多様化・細分化されています。その中で、人事側が自社ニーズに合ったエンジニアのスキルや能力を見極められず、現場と新入社員のミスマッチが起きてしまうことがよくあります。
最近は、会社に属さず個人でフリーランスとして活動するエンジニアが増えています。スキルがあれば会社員より多くの収入を得られるため、優秀なエンジニアが独立することも少なくありません。
フリーランスエンジニアが増加することで、転職市場に現れるエンジニアの数は減っていきます。今後もこの傾向が続けば、企業が人材を確保するハードルはさらに上がっていくでしょう。
関連記事 : 中小企業がエンジニアを採用するためには?7つのポイントや事例を解説
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エンジニア採用が簡単ではない中で新卒人材を確保するには、学生の動向を把握し適切な時期に動き出す必要があります。
レバテックが2024年度卒のエンジニア就活生に意識調査を行ったところ、約7割の学生が2022年7月までに就職活動を開始していることが分かりました。このうち、35.9%が2022年5月以前に就活を開始しており、早い段階から本選考を実施している企業があれば「積極的に受けてみたい」という回答も見られました。
この結果からは、就活の早期化がうかがえます。ただ、就活の期間については比較的長い約1年を想定している学生も一定数存在します。2024年度卒の学生の動きからは、就活は早期化・長期化の傾向があると読み取れるでしょう。
参考:【24年度卒エンジニア就活意識調査】約7割の学生が、2022年7月までに就職活動を開始
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新卒採用を成功させるには、理系学生やプログラミング経験者に限らず、視野を広げて採用することが大切です。具体的な方法を確認しましょう。
応募者が集まらない場合は、理系に限らず文系にも範囲を広げて採用を行いましょう。文系であっても、プログラミング経験がある学生やITに興味のある学生は存在します。
エンジニアには、技術スキルだけではなく、コミュニケーション能力も必要です。プログラミング未経験でも、総合的な能力に目を向ければエンジニアの素養を持った学生を見つけられます。
文系の学生に対しては専門的なIT用語は使わず、仕事の面白さや社風といった観点から自社の魅力を伝えるのがポイントです。
文系学生に加えて、日本語が話せる外国人留学生の採用も視野に入れましょう。自国を離れて学ぶ留学生は、学習意欲が高い傾向があり、ポテンシャルに期待できます。アジア圏の留学生には、日本語に加えて英語が話せる人材も多く、グローバルな活躍が見込めるでしょう。
注意点としては、ビザの手続きをサポートしたり、「将来的に母国に帰る予定なのかどうか」を確認したりする必要があります。
地方を含む全国に視野を広げると、自社に合う人材に出会える可能性を高められます。地方の学生は、「首都圏の学生に比べて手に入る情報が限られる」「交通費や宿泊費がかかり首都圏に就活に出向くのが大変」という事情を抱えています。優秀な学生であっても、就職したい・応募してみようと思える企業が限定され、就職活動が難航している場合もあるでしょう。
そんな中で、学生の交通費を負担したり、担当者が現地に出向いたりすれば、他の企業が接触していない優秀な学生と出会えます。また、リモートワーク環境を整えれば、通勤可能なエリアにとらわれずに採用を行えます。
新卒に選ばれる企業になるには、学生にとって魅力となるアプローチを行ったり、学生の本音を聞き出したりすることが重要です。新卒エンジニアにアピールするための具体的な取り組みを挙げていきます。
学生の中には、IT業界やエンジニア職に対して、「ブラックな仕事」というイメージを持つ人もいます。これは、IT業界に下請けの会社が多いことや、納期前に残業が増えることが原因です。
働きやすい制度や社風があれば積極的にアピールし、ネガティブなイメージを払拭しましょう。たとえば、残業時間の管理やリモートワークの導入などは新卒にとって魅力的です。もし、社内に懸念点がある場合は、労働環境を向上させる取り組みを行いましょう。
同時に、「エンジニアの仕事が社会にどんな価値を提供しているのか」を伝えることも大切です。仕事のやりがいをイメージできるように、開発したシステムが日常のどんな部分で役立っているかを説明しましょう。仕事のやりがいについては、現場のエンジニアに話を聞けばリアルな情報を得られます。
カジュアル面談とは、企業と学生が気軽に話せる面談です。面接のように企業側が一方的に質問するのではなく、学生からの質問に答えながら、自社を知ってもらうことができます。
面接よりも心理的なハードルが下がるため、学生の本音を引き出しやすいのがメリットです。面談を通して企業と学生が互いを知ることで、ミスマッチを防いで質の高い母集団を形成できます。
関連記事:カジュアル面談と面接の違い|事前の準備や当日の流れも解説
学生は企業を選ぶ際に、自分がその職場で働くイメージが持てるかを重視します。働くイメージを持ってもらうには、職種や業務内容だけではなく、仕事を通して身につくスキルやキャリアパスなど、前向きに未来を想像できる情報を伝えましょう。
その際、一方的にキャリアパスを伝えるだけではなく、学生に「どんなエンジニアになりたいか」をヒアリングするとなお良いです。一人ひとりに真摯に向き合う姿勢を示すことで、学生からの信頼を得られます。
特に、文系学生の採用を視野に入れる場合は、エンジニア向けの教育体制を充実させる必要があります。教育方法としては、基礎的なスキルを学ぶ社内研修や現場で働きながら技術を学ぶOJTのほか、プロに指導を任せる外部研修が代表的です。
エンジニアには、他職種と比べて習得すべきスキルが多いため、先輩社員が個別指導を行うメンター制度を導入するといった工夫も必要です。職場全体でも、ちょっとしたことを気軽に相談できる雰囲気づくりを意識しましょう。
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新卒エンジニアを採用する具体的な手法を紹介します。
エージェントでは、担当者が希望条件を満たす人材を提案してくれます。エージェント側で要件に合う人材を選定してくれるので、自社でスクリーニングを行う手間が省けます。就職サイトに比べると、ミスマッチが生じる確率を低く抑えられるでしょう。
エージェントには、幅広い業種を扱う「総合型」のほかに、特定の業種に限定した「特化型」のサービスがあります。新卒エンジニアを採用する場合は、IT業界やエンジニアを専門とするサービスを使うのがおすすめです。
ダイレクトリクルーティングは、学生からの応募を待つのではなく、企業から学生にアプローチする採用手法です。企業側からスカウトメールを送付するので、知名度が低く応募者が集まりにくい企業にもおすすめです。
ダイレクトリクルーティングはSNSを通して行うこともできますが、専用のスカウトサービスを使う方法もあります。レバテックダイレクトではIT人材に特化したサービスを提供しているので、ぜひご相談ください。
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新卒向けの就職サイトに求人を掲載すれば、文系・理系を問わず多くの新卒学生と出会えます。大量に採用する場合は、エージェントやスカウトサービスに比べてコストを抑えられるのがメリットです。
エージェントやスカウトサービスは、採用時に費用を支払う成功報酬型が主ですが、就職サイトはワンシーズンの掲載費用を払う料金形態がメインです。そのため、期間内であれば何人採用しても追加費用はかかりません。
ただ、採用できなくても費用がかかることや、知名度が高くない企業では応募が集まりにくい点には注意しましょう。
リファラル採用は、社員に知人を紹介してもらう採用手法です。新卒採用の場合、社員に大学や研修室の後輩を紹介してもらえれば、優秀なエンジニアを採用できます。
紹介してくれた社員にインセンティブを支払うのが一般的ですが、外部サービスと比べればコストは抑えられるでしょう。また、新卒にとっては社内に知り合いがいるので、入社後の定着率が高くなることが期待できます。
自社とのマッチングを慎重に見極めたいなら、インターンシップ経由での採用もおすすめです。学生側もインターンを通して企業理解が深まるので、マッチ度の高い採用が期待できます。また、本格的な選考前にインターンを行うことで学生と早期に接触し、自社の魅力をアピールできるのもメリットです。
新卒採用には、若手を採用できるメリットもあれば、即戦力の確保につながらないというデメリットもあります。改めて新卒採用のメリットとデメリットを確認し、そもそもエンジニアの新卒採用が自社に向いているか考えましょう。
新卒採用には、次のようなメリットがあります。
・自社に合わせて一から育成できる
・新しい発想を取り入れられる
新卒採用では、他社での経験がない人材を一から育成し、自社の理念やビジョンを浸透させられます。新卒は他社の常識に染まっていないため、自社のやり方や考え方に柔軟に馴染んでくれるでしょう。
新卒は型にはまっていない分、新しい発想をもたらしてくれることも期待できます。エンジニアの常識では思いつかないアイデアを提案し、新しい風を社内に吹かせてくれる可能性があります。
一方で、次のようなデメリットがあります。
・育成に時間がかかる
・社内に教育ノウハウが必要
・就労経験がないためミスマッチが起こりがち
新卒は一から社内で育てる必要があり、育成ノウハウが求められます。プログラミング未経験者を一人前のエンジニアに育てるには、それなりの時間がかかるはずです。プログラミング経験者であっても、社会人としての基礎力をつけるビジネススキル研修を実施する必要があり、すぐにプロジェクトにアサインできるわけではありません。
また、新卒は就労経験がないためスキルの見極めがしづらく、中途採用と比べてミスマッチが起こる可能性が高い傾向です。学生本人のエンジニアや職場環境に対する理解が浅く、離職につながるパターンもあるでしょう。
新卒採用には、「育成コストがかかる」「スキルの見極めが難しく入社後のミスマッチが起こりやすい」といった課題があることが分かりました。そんな中でも、「幹部候補生を採用したい」「自社の理念や企業文化を浸透させたい」といった企業は新卒採用に向いています。
大人数を一括採用できる新卒採用は、今後さらに事業を拡大させる企業にも向いているでしょう。新卒をまとまった人数で確保し採用後に一括して教育すれば、教育にかかる工数を減らせます。
一方で、ハイレベルな人材だけが集まる企業は新卒採用に向いていない可能性があります。教育時間が確保できれば別ですが、育成のための時間がない・即戦力しか活躍できないという職場は中途採用が向いています。
ただ、注意したいのは、採用は新卒と中途のどちらかに一本化する必要はないという点です。「将来のリーダー候補は新卒で採用する」「スペシャリストは中途で採用する」というように、目的別に新卒採用と中途採用を使い分けるのもおすすめです。
即戦力人材が欲しい場合や社内での教育・管理コストを省きたい場合は、正社員採用以外の方法にも目を向けましょう。たとえば、フリーランスエンジニアや派遣を活用すれば、人手が必要なときだけ柔軟に人材を確保できます。正社員採用に比べると人材の確保に時間がかからず、福利厚生費といったコストを省けるのが利点です。
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エンジニアの新卒採用に関するよくある疑問に答えます。採用を成功させるコツを抑え、優秀な人材を確保しましょう。
A.IT需要の伸びとともに、日本国内ではIT人材の慢性的な人手不足が続いています。そのため、新卒に限らずエンジニア採用は難しい状況です。新卒採用を成功させるには、学生の動向を把握し、他社より早めに動き出さなければいけません。
A.人材紹介(エージェント)やダイレクトリクルーティング、就職サイトなどのサービスを活用して採用する方法があります。自社との相性を見極めたい場合は、インターンを通して採用するのがおすすめです。
A.理系だけではなく、文系学生を視野に入れて採用しましょう。さらに、外国人留学生も視野に入れることで優秀な人材を確保できる可能性が高まります。首都圏の学生と比べて就活が不利になりやすい地方の学生と接触するのも効果的です。
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