デザイナー採用を成功に導く5つのステップと4つの採用手法を解説

デザイナー採用は、他の職種と比較して採用が難しいといわれています。
スキルによっては求人倍率が10倍以上にもなるため、採用活動においても工夫が必要です。
この記事で紹介する、デザイナー採用を成功に導く5つのステップやおすすめの採用手法を理解して、優秀なデザイナーと出会い、採用を成功させましょう。

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デザイナー採用が難しいといわれる理由

デザイナー採用が難しいといわれる理由は、そもそもデザイナーの人数が少ないことや、企業のニーズが高まっていることなど様々です。はじめに、デザイナー採用が難しいといわれる理由について解説します。

デザイナー人口は全体の0.29%と母数が少ない

大前提として、デザイナー人口が非常に少ないことが、デザイナー採用が難しいといわれる大きな要因です。経済産業省の「デザイン政策ハンドブック2020」によると、日本における15歳以上のデザイナー人口は、2015年時点で約19万人と発表されています。

また、総務省統計局の「労働力調査（基本集計）」によれば、2015年時点の15歳以上の就業者数は約6,376万人なので、デザイナーの割合はたった0.29%となります。

webデザイナーの求人倍率は10.4倍

デザイナーを採用したい企業が非常に多くなっていることも、デザイナー採用が難しいといわれる要因の1つです。

当社調べ（※）によると、正社員転職市場において、webデザイナー1人あたり10件、UIデザイナーに関しては1人あたり40件近い求人が出ている状況です。
近年、ビジネスにおけるwebデザインやUI/UXデザインの重要性が非常に高まっているため、特にwebやUI/UXデザイナーは、採用競争が激しくなっています。

（※）レバテック株式会社「ITエンジニア・クリエイター 転職/フリーランス市場レポート（2021年12月）」

デザイナーの働き方が多様化している

副業やフリーランスなど、デザイナーの働き方が以前よりも多様化していることも、デザイナー採用を難しくする要因といえるでしょう。

経済産業省の「デザイン制作ハンドブック2020」では、2015年時点のフリーランスデザイナーは、デザイナー全体の23.7%とされています。また、フリーランスデザイナーの人口は2005年から2015年にかけて増加傾向となっています。

働き方改革やリモートワークの推進、副業を解禁する企業の増加などの影響により、今後も個人の働き方は以前よりも多様化していくでしょう。また、企業の高いデザイナー需要の影響をうけ、1つの会社に属さず、副業やフリーランスとして活躍するデザイナーは、今後も増えていくと考えられます。

従来の採用手法では通用しづらくなっている

求人サイトや人材紹介会社に求人を出し、応募を待つという従来の採用手法だけでは、デザイナー採用が難しくなりつつあります。

デザイナー人口は非常に少ない一方で、多くの企業が求人を出しています。そのため、デザイナーは比較的求人を選べる状態といえるでしょう。
この状況をふまえ、企業から求職者に直接アプローチをするダイレクトリクルーティングや、自社の社員の知人を紹介してもらうリファラル採用に注力する企業も増えています。

このように、ただ求人を出すだけでは他の企業に埋もれてしまい、良いデザイナーに出会いにくい状況といえます。

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デザイナー採用を成功させる5つのステップ

次に、デザイナー採用を成功させる5つのステップを紹介します。それぞれのポイントをおさえた採用活動をおこないましょう。

1.採用したいデザイナーの要件を明確化する

まずはじめに、現在の課題を解決するためには、どんなデザイナーが必要なのかを明確にしましょう。
たとえば、以下のような項目について、マッチする人材の要件を洗い出します。

• ・入社後に任せたい業務内容
• ・求める経験やスキル（デザイン経験の内容や実績など）
• ・使用経験のあるツール
• ・年収イメージ

また、求めるスキルを定義する際は「デザイン経験3年以上」など、年数で要件を指定せずに、具体的にどのような経験が必要なのかを言語化しましょう。経験年数ではなく、自社が求める経験を持っているかどうかが重要です。

2.必要要件の優先順位をつける

次に、デザイナーに求める要件の優先順位付けを行いましょう。

デザイナーの採用市場は非常に競争が激しいため、理想とする要件をすべて満たしたデザイナーに出会える可能性、また出会えたとしても採用できる可能性は高くありません。
そのため、採用したいデザイナーの要件を、必要最低限のMust要件と、あれば尚良しのWant要件に分けましょう。

3.自社のデザイナーを採用活動に巻き込む

採用活動の様々なシーンに、自社のデザイナーを巻き込むことも重要です。

デザイナーは専門的な業務のため、デザイナー経験のない人事担当者だけでは、適切な求人作成ができなかったり、面接で候補者のスキルを正しく見極められなかったりする場合もあります。

現場目線で採用したい人材像の確認や、デザイナーによる求人票チェック、面接の同席、現場社員との面談実施など、デザイナーの協力を得ることで、採用活動をスムーズに進められます。自社のデザイナーを巻き込み、一緒に採用を成功させる体制づくりを意識しましょう。

4.採用手法を決める

自社に合った採用手法を選ぶことで、デザイナー採用を成功に近づけることができます。
デザイナー採用に割ける予算や人員などに応じて、適切な採用手法を選択しましょう。

たとえば、デザイナー採用に関する知見が社内に無い場合、人材紹介エージェントに相談することも1つの手段です。デザイナー採用に強い人材紹介会社もあるため、エージェントを通してデザイナー採用に関するノウハウを得られる場合もあります。

また、多少の時間や工数をかけてでも、できるだけ費用をおさえて高い効果を出したい場合は、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用も効果的です。
複数の採用手法を併用する企業も多いため、自社にマッチする手法をいくつかピックアップしましょう。

5.デザイナーにとって魅力に感じる情報を打ち出す

求人票などでは、自社が打ち出したい魅力ではなく、デザイナーが魅力に感じる情報を打ち出しましょう。

デザイナーは、リモートワークの頻度や副業の可否、フレックスタイム制度の有無などの働き方や、スキルアップに繋がる環境なのかを知りたがっているケースが多いです。
求人を公開する前に、打ち出すポイントを整理しておきましょう。

その際、自社のデザイナーや人材紹介会社の担当者に、デザイナーは何を希望しているケースが多いのか、自社の場合何が魅力になりそうかなど、実際に聞いてみることもおすすめです。

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デザイナーのスキルの見極め方

デザイナーの選考にあたり、候補者のスキルを正しく見極めることは非常に重要です。ここでは、採用活動において、デザイナーのスキルを見極めるための一般的な方法をご紹介します。

ポートフォリオを確認する

応募書類として、履歴書や職務経歴書に加えてポートフォリオの提出を依頼しましょう。

ポートフォリオとは、その人が過去に手掛けた案件や作品を抜粋してまとめた資料です。ポートフォリオを確認することで、実際にどのような案件で、どんなデザインをしたのか視覚的にわかるため、デザイナーのスキルを判断しやすくなります。

ここで重要なことは、自社の求めるデザインにマッチするのかという視点を持つことです。その候補者が過去にどれだけ素晴らしい作品を手掛けていても、自社のターゲットやブランドイメージと合致するデザインを任せられるのか冷静に判断しましょう。
ポートフォリオを見る際の評価基準についても、現場デザイナーと具体的にすり合わせることをおすすめします。

また、書類選考段階でポートフォリオを参考にしつつ、面接でも「どのような課題があり、どんな意図や狙いでそのデザインにしたのか」「その結果はどうだったのか」などを確認したうえで、自社にマッチするデザイナーかどうかを判断すると良いでしょう。

採用前に業務の一部を依頼する

採用を決める前に、課題などで実際の業務の一部、または業務に近い内容のデザインを依頼することも手段の1つです。

実務に近い形でデザインスキルを確認できるため、ミスマッチの可能性を減らすことができます。
ただし、現職中または担当中の案件がある候補者の場合は、課題の負担が大きくなりすぎないようにしましょう。

デザイナーの採用手法4選

自社に合った採用手法を選択することも重要です。それぞれの違いを理解して、適切な採用手法を選択しましょう。

1.人材紹介

人材紹介を利用すれば、自社にマッチしたデザイナーを紹介してもらえる可能性があります。
また、選考に進んだ際の候補者との日程調整を代行してもらえたり、候補者が企業に直接話しにくい本音をエージェントが吸い上げて共有してもらえたり、採用活動を円滑に進めるうえで有効です。

くわえて、費用は採用が成功した場合のみ発生する成果報酬型のため、導入コストがかからない点も特徴です。
しかし、採用時のコストは比較的高く、求人サイトなどに比べると候補者の母集団が小さい場合があります。

クリエイターに特化した紹介会社もあるため、デザイナーの採用や中途採用そのものに慣れていない企業の場合、まずは人材紹介会社に相談してみると良いでしょう。

2.求人サイト

求人サイトに求人広告を掲載することで、より大きい母集団にアプローチすることができます。

また、企業やプランによっては、テキストだけではなく画像や社員インタビューなども交えた求人広告もあり、この場合は自社の魅力をより的確に伝えることも可能です。
人材紹介と比較するとコストは安価な場合が多いですが、契約時に費用発生するケースが多いため、求人掲載期間中に採用ができなければ、費用が無駄になってしまうリスクもあります。

より大きな母集団が必要な場合や、複数名の採用を考えている場合は、求人サイトへの掲載も検討すると良いでしょう。

3.ダイレクトリクルーティング

スカウト型転職サービスを通じてスカウトメールを送付したり、SNSを通じてメッセージを送ったり、企業から候補者に直接アプローチする方法を指します。

求人倍率が非常に高いデザイナー採用において、待ちの姿勢では一向にデザイナーからの応募を獲得できない可能性もあります。
そこで、候補者に直接自社の魅力を訴求できるダイレクトリクルーティングを活用することで、通常であれば出会えないような候補者から応募を獲得できる場合があります。

マッチする候補者を探したり、スカウトメールを作成したりするため、ある程度採用活動に人員や工数を割ける場合はおすすめです。

4.リファラル

自社の社員に、マッチする友人や知人を紹介してもらい、採用につなげる手法をリファラル採用といいます。

会社理解が深い社員からの紹介のため、マッチ度や入社後の定着率などが比較的高い点が特徴です。また、採用活動が自社内で完結するため、費用がほぼかからないことも特徴の一つです。
一方で、紹介してくれた社員との関係性が入社後に悪化した場合のリスクや、人材の同質化が進みやすいなどの特徴もあります。

デザイナーは、デザイナー同士のつながりやコミュニティを持っているケースもあるため、リファラル採用も積極的に検討しましょう。

フリーランスデザイナーを活用する選択肢も

デザイナーの中途採用が難航する場合、フリーランスの活用も検討してみましょう。フリーランスの場合、優秀なデザイナーを中途採用よりも獲得しやすい傾向があります。

フリーランスとは

フリーランスとは、特定の企業や団体に属さず、自身のスキルや経験をもとに個人で案件ごとに契約を結び、報酬を得る働き方を指します。

フリーランスとの契約では、決められた期間で特定の成果物の納品を約束する「請負契約」と、決められた期間、特定業務の遂行を約束する「準委任契約」のいずれかの契約を結びます。

「雇用関係によらない働き方」をはじめとした、多様で柔軟な働き方を自由に選択できる社会の実現に向けて「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」を経済産業省が発表するなど、フリーランスは近年注目されている働き方のひとつです。

フリーランスデザイナーの費用相場

デザイナーを含むフリーランスクリエイターのエージェントサービスを運営する当社調べでは、web、UI/UXデザイナーの1人月あたりの費用相場は40〜70万円です。

フリーランスデザイナーの費用相場は、デザイナーのスキルや経験によっても異なるため、より希少な経験やスキルを持つデザイナーの場合、この金額よりも高くなる可能性もあります。

メリット

デザイナー採用においてフリーランス人材を活用するメリットを紹介します。

正社員採用よりも人材を獲得しやすい

以下は、当社調べによる正社員採用における求人倍率と、フリーランス活用における案件倍率を比較したものです。
人材獲得難易度において、正社員採用とフリーランスではフリーランスの方がはるかに人材を獲得しやすいといえます。

専門性の高い人材に出会える

フリーランスは、自身のスキルや経験をもとに個人で案件を請け負い、報酬を得る働き方のため、スキルの高い人材が多いことが特徴です。
そのため、社内にはいないようなスキルの高いデザイナーに、中途採用よりも出会いやすいというメリットがあります。

効率的に人材を調達できる

必要な期間だけリソースを効率的に調達できる点も、フリーランスのメリットです。
たとえば、ある特定のプロジェクトで一定期間のみデザイナーが必要になった場合は、社員採用よりもフリーランスの方がマッチするでしょう。

デメリット

一方で、フリーランスを活用するデメリットも存在します。以下を理解したうえで、活用を検討しましょう。

情報漏洩のリスクがある

社外の人材に業務を委託するため、情報漏洩のリスクがあります。リスクを最小化するために、秘密保持契約の締結や、使用するソフトやツールの取り決めなど、対策を事前に明確にしておきましょう。

社内にノウハウや専門性が溜まりにくい

専門性が高いが故に、フリーランスに依存してしまうと、自社内にノウハウが蓄積されず、社員が成長しにくくなる場合もあります。
その場合、フリーランスとの契約終了後に事業成長が滞るリスクもあるため、フリーランスに過度に依存しすぎないようにしましょう。