インフラエンジニアの採用が難しい理由とは？採用の壁と成功に導くポイント

「インフラエンジニアの採用がなかなか進まない」「良い人材が見つからない」とお悩みの採用担当者は多いのではないでしょうか。

この記事では、インフラエンジニアの採用が難しい4つの理由と、その課題を解決するための具体的な対策を詳しく解説します。IT人材の需給状況や、効果的な採用チャネルの選び方、面接官が持つべき視点とスキルまで、採用成功に向けた実践的なノウハウをご紹介していきます。

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なぜインフラエンジニアの採用は難しいのか？

インフラエンジニアの採用は年々難しさを増しています。その背景には、IT業界全体の構造的な問題や、採用実務における実践的な課題といった複数の要因が存在します。本稿では、主な4つの理由について詳しく解説していきます。

IT業界の人材不足が深刻化している

IT業界では深刻な人手不足が続いており、経済産業省の調査では、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると予測されています。

※引用：経済産業省 平成30年「IT人材需給に関する調査」

この人材不足はインフラエンジニアも例外ではありません。企業のクラウド活用やシステムの高度化が進む中で、インフラを担う人材の確保はますます難しくなると予想されます。

近年では、IT人材の不足も相まって、DX推進による業務効率化に注目が集まっています。しかし、DXの基盤となるITインフラを構築・運用するためには、インフラエンジニアの存在が欠かせません。つまり、DXを支えるインフラエンジニアの需要が高まる一方で、IT業界全体で人材が不足しているため、エンジニアの採用が難しくなっているのです。

企業間の採用競争が激化している

インフラエンジニアの人材獲得をめぐり、企業間の競争が一段と激化しています。

大手IT企業に加え、一般企業のIT部門においてもインフラエンジニアの需要が拡大しており、求人倍率は高水準で推移しています。給与水準の上昇も顕著であり、特に中小企業では人材確保に苦慮している状況です。厚生労働省の調査では、インフラエンジニアの有効求人倍率は全国平均で2.23倍となっています。これは1人の求職者に対して2件以上の求人があることを意味し、一般的な職種と比較しても高い水準です。つまり、企業側は人材を募集してもなかなか採用に至らず、売り手市場が続いていることがわかります。

また、レバテックの調査によると、特にセキュリティ領域においては、2024年の有効求人倍率が50倍を超えたと報告されています。この「50倍」という数値は、1人の求職者に対して50件以上の求人が存在していることを示しており、極端な人材不足であることが明白です。インフラエンジニアの中でも、セキュリティ分野のスキルを持つ人材を確保することは非常に困難になっているといえるでしょう。

引用：「セキュリティ」が転職求人倍率1位に、50倍超えの高需要

※求人倍率の定義
【算出式】求人倍率＝求人数÷転職希望者数
【求人数】レバテックのエージェントサービスで募集中の中途採用求人
【転職希望者数】レバテックのエージェントサービスで正社員転職を希望している利用者数

企業の募集要項と候補者のスキルが合っていない

多くの企業で募集要項に記載された要件と、実際の応募者のスキルとの間にずれが生じているという問題があります。

IT業界は技術革新のスピードが速いため、企業が求めるスキルと、エンジニアが保有するスキルの間に差が生まれやすい状況です。特にインフラ領域では、エンジニアに求められるスキルセットが年々幅広くなっています。従来のネットワーク構築やサーバー管理に加え、クラウドコンピューティングやセキュリティ対策の知識も必要とされます。さらに、運用の自動化を進めるため、スクリプトやツールに関する理解も求められるようになりました。企業はこれらのスキルを持つエンジニアを求めていますが、こうした多様なスキルを持つ人材は貴重であり、実際には限られているのが現状です。

インフラエンジニアのスキルを見極めるのが難しい

インフラエンジニアの技術力を適切に評価することは、採用担当者にとって重要な課題となっています。

インフラエンジニアのスキルは、開発エンジニアと比較して成果物が可視化しにくいという特徴があります。なぜなら、インフラエンジニアはITインフラの安定稼働を維持することが成果であり、日々の業務の中で新しい成果物を生み出す機会が少ないためです。

また、企業ごとに求められる技術要件が異なるため、統一的な評価基準の設定が困難な状況です。

これらの課題は、インフラエンジニアの採用において多くの企業が直面しています。次章では、インフラエンジニアの採用を難しいと感じる企業の特徴を整理し、課題の背景にある要因をより具体的に掘り下げていきます。

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インフラエンジニア採用を難しいと感じる企業の特徴

インフラエンジニアの採用に課題を抱える企業には、いくつかの共通した特徴があります。これらの問題点を把握し、適切な対策を講じることが、採用成功への一歩となるでしょう。

採用ターゲットが明確でない

多くの企業は「インフラエンジニアを採用したい」という漠然とした目標にとどまり、具体的な人物像を描けていません。

インフラエンジニアの専門分野は、ネットワーク、サーバー、クラウド、セキュリティなど多岐にわたります。採用要件が不明確な場合、適切な採用活動を展開できず、採用コストの増大や人材のミスマッチを招く可能性があります。

魅力的な求人票を作成できていない

求人票の魅せ方に、もっと工夫の余地があるケースも見受けられます。
エンジニアは技術的な挑戦やキャリア形成の機会を重視する傾向があります。
レバテックキャリアの調査では、ITエンジニアとして働き続けたい理由に「新しい技術を学び、スキルを向上させること」と回答するエンジニアが最も多くなっていました。

引用：約6割のITエンジニアが「急速な技術変化に脅威を感じる」と回答、将来のキャリアに対する不安も明らかに

そのため、学べる技術や社内勉強会の有無、資格支援制度などの情報が求人票に明記されていない場合、応募の動機づけに繋がりにくくなる恐れがあります。

具体的な技術要件やプロジェクトの詳細、キャリアパスなどの重要情報が十分に記載されていない場合、エンジニアの関心を引くことが困難になるかもしれません。

自社に合った採用チャネルを選定できていない

適切な採用チャネルを選べていないために、優秀な候補者とのマッチングができていない企業が少なくありません。

求人サイトやSNS、人材紹介会社など、様々な採用チャネルがありますが、それぞれ特性が異なります。自社の採用ニーズや予算に合わないチャネルを選択すると、インフラエンジニアの採用活動が困難になってしまいます。

面接官のスキルが不足している

面接官のスキル不足が原因で、インフラエンジニアの技術力を適切に評価できていないケースもあります。

インフラ分野は業務範囲が広く、幅広い知識が必要とされます。人事部門だけでなく、技術部門の面接官でも、最新の技術動向や候補者の技術力を正確に評価するスキルが不足している場合があります。

これらの特徴は、多くの企業に共通する課題といえるでしょう。次章では、これらの課題を解決するための具体的な対策について解説していきます。

インフラエンジニア採用を成功に導く方法

前章で述べた課題を踏まえ、インフラエンジニア採用を成功させるための具体的な方法を解説します。以下の4つのポイントを押さえることで、採用活動の質を向上させ、優秀な人材の獲得につながるでしょう。

採用ターゲットを明確にする

採用活動の第一歩として、求める人物像を具体的に定義することが重要です。

「経験者がほしい」「若手を採用したい」といった漠然としたイメージではなく、具体的な人物像を描くことで、採用ターゲットを明確にします。

また、採用したい人物像をより細かく設定した「ペルソナ」を考え、チーム内で共有することで採用の成功率を高めることができます。

以下のペルソナ設計シートを参考に、自社が求めるインフラエンジニアのペルソナを考えてみましょう。

引用：採用におけるペルソナの設計方法は？作成のメリットやフォーマットも紹介

魅力的な求人票を作成する

応募者の関心を引き、志望意欲を高めるには、求人票の内容を充実させることが重要です。

会社の特長、仕事のやりがい、成長機会、具体的な技術環境などを明記することで、入社後のイメージを具体化できます。応募者の視点に立った魅力的な求人票を作成しましょう。

以下は求人情報に記載すべき項目の具体例です。

• 業務の詳細（規模、期間、技術要素）
• 使用する技術環境（言語、基盤、ツール）
• 成長機会（昇進、技術力向上の機会）
• チーム体制と職場の雰囲気
• 福利厚生と働き方
• 技術力アップの機会や社内勉強会の有無、資格支援制度などの情報

作成方法についてより詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。
参考：【記入例あり】求人票の書き方のコツとは？必須項目と禁止事項を紹介

複数の採用チャネルを組み合わせて活用する

採用成功の鍵は、自社の求める人材像に合わせて複数の採用チャネルを効果的に組み合わせることです。

採用チャネルには、求人サイトや人材紹介会社、自社採用サイトなど、多様な選択肢があります。

単一のチャネルに依存せず、それぞれの特徴を把握した上で、自社の採用ニーズに合わせて2〜3種類のチャネルを組み合わせることがおすすめです。さらに、各チャネルの費用対効果を定期的に検証し、必要に応じて見直すことで、より効果的な採用活動ができるでしょう。

チャネルの種類とそれぞれの効果については次章で紹介します。

面接スキルを磨く

応募者のスキルや人柄を正確に評価するには、面接官の能力向上が欠かせません。

専門知識に加え、コミュニケーション力や質問技術、評価基準の統一など、面接官には多岐にわたる能力が必要です。

インフラエンジニアは業務内容が専門的で多岐にわたるため、技術的な質問をする際には、業務内容をしっかりと理解したうえで何を聞くべきか考える必要があります。たとえば、「オンプレとクラウドのどちらで構築経験があるか」「運用保守までどのような形で関与しているか」といった、経験の深さや範囲を引き出せる質問を心掛けるとよいでしょう。

また、エンジニアの職務経歴書に書かれている技術用語を鵜呑みにせず、実際にどの程度そのスキルを使っていたのかを掘り下げて確認することも大切です。候補者が使っていた技術をどのような場面で活用したか、トラブル対応の経験はあるかなど、実際の業務への落とし込みを聞くと、より正確にスキルレベルを把握できます。

面接官の能力向上を図り、質の高い面接を実施することで、採用の精度を高めましょう。

採用面接での質問について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。
エンジニアの採用面接で聞くべき質問26選！優秀な人材の見極め方とは

次章では、さらなる採用活動の改善点について解説します。

エンジニア採用担当者必見！「エンジニア採用要件のNGパターン」とは？
業界歴15年のエージェントが採用成功の秘訣を解説します。
⇒「NG例5選｜エンジニア採用に失敗する採用要件」を無料でダウンロードしてみる

インフラエンジニア採用のために効果的な採用チャネル

最適な人材に効率的に出会うためには、採用チャネルの選択が非常に重要です。ここでは、インフラエンジニア採用において特に効果的な3つのチャネルについて解説します。

エージェント

エージェントは業界の動向に詳しく、企業が求めるスキルや経験に合う候補者をピンポイントで紹介してくれます。専門性の高い人材を効率的に探せるチャネルの一つです。

採用要件に合うスキルや経験を持つ人材にアプローチしてくれるため、ミスマッチも起こりにくくなります。

また、業務選考や日程調整、面談フィードバックといった業務も代行してくれるため、工数を大幅に削減することも可能です。

エージェントを効果的に活用するには、自社の魅力や課題を性格に共有し、密なコミュニケーションを取ることが重要になります。単なる紹介窓口としてではなく、採用パートナーとして位置づける姿勢が成功の鍵です。

エージェントについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
【企業向け】転職エージェントの成功報酬の仕組みは？相場やメリットも解説

ダイレクトリクルーティング

企業が自ら候補者を探し、直接スカウトする採用手法です。

採用コストを抑えつつ、条件に合ったエンジニアに自社の魅力やビジョンを直接伝えることができます。そのため、転職を検討していない潜在的な候補者にも興味を持ってもらえる可能性が高まります。

さらに、ダイレクトリクルーティングを通じて採用活動を内製化することで、採用ノウハウの蓄積が可能となり、今後の採用活動の質を高めることができます。

ダイレクトリクルーティングを成功させるには、まず求める人物像を明確にし、ターゲットに合わせたスカウト文を作成することが重要です。また、SNSや自社サイトを活用して情報発信を行い、候補者との接点を増やすことも効果的でしょう。

ダイレクトリクルーティングについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
ダイレクトリクルーティングの効果は？メリットやデメリット、採用成功のコツも解説

求人広告

求人サイトや求人情報誌などに広告を掲載する採用手法です。

求人広告のメリットは、企業の魅力や働く環境を自由に訴求できる点にあります。自社の技術スタックや働き方、求める人物像などを具体的に打ち出すことで、ミスマッチを減らすことが可能です。

求人広告を活用するためには、原稿作成の段階から工夫が必要になります。ポジションの魅力だけでなく、エンジニアとして成長できる環境を具体的に伝えることが重要です。

また、掲載後も定期的に内容を見直し、応募状況に応じて改善を加えることで、より質の高い応募者を集めることができるでしょう。媒体ごとの特徴を理解し、戦略的に活用することが採用成功の鍵になります。

求人広告について詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
成功報酬型求人サービスの相場は？メリットやデメリットも解説

採用が難しい場合はフリーランスの活用も視野に入れる

インフラエンジニアの正社員採用においては、母集団形成が難航している企業も少なくありません。正社員採用が難しい場合、フリーランスのインフラエンジニアを活用することも有効な手段です。

レバテックの調査によると、ITフリーランスを現在活用していない企業のうち、約58%が今後の受け入れに前向きな姿勢を示しています。これは、正社員採用のみに頼るのではなく、副業人材やフリーランスといった多様な雇用形態でのアプローチが広がっている証拠といえるでしょう。

引用：地方企業の約7割が副業IT人材の受け入れに興味を持つ結果に

特に地方の企業においては、地理的な制約により優秀なエンジニアを集めにくいという課題があります。こうした背景から、雇用の形式にとらわれず、スキルを重視した柔軟な人材確保の姿勢が求められています。

正社員採用が難航している場合は、フリーランスの活用も視野に入れてみてはいかがでしょうか？

レバテックフリーランスでは、豊富な登録者の中から貴社の条件にマッチした即戦力のフリーランス人材をご紹介しています。正社員採用よりも採用コストをおさえ、スピーディに人材を確保することが可能です。

フリーランスについて、より具体的に知りたい方は以下のサイトを参照ください。
フリーランス活用のメリット・デメリット！利用できる分野や事例を紹介

これらの採用チャネルを効果的に活用し、自社の状況に合わせて最適な採用戦略を立てることが、インフラエンジニア採用成功への鍵となります。

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インフラエンジニアの採用に関するよくある質問

インフラエンジニアの採用に関して、企業の人事担当者や採用担当者からよく寄せられる質問をまとめました。

Q. インフラエンジニアの採用が難しいのはなぜ？

IT業界全体の構造的な問題や、採用実務における実践的な課題といった複数の要因によって、インフラエンジニアの採用が難しくなっています。

主な原因は以下の4つです。

• T業界の人材不足が深刻化している
• 企業間の採用競争が激化している
• 企業の募集要項と候補者のスキルが合っていない
• インフラエンジニアのスキルを見極めるのが難しい

Q. 日本のインフラエンジニアの人口はどれくらい？

正確な統計データは存在しませんが、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」などの各種調査報告書や、IT業界の動向などを総合的に考慮すると、日本国内のインフラエンジニアの人口はおおよそ数十万人規模と推測されます。

Q. インフラエンジニアの有効求人倍率はどれくらい？

厚生労働省の調査によると、インフラエンジニアの有効求人倍率は全国平均で2.23倍となっており、常に高い水準で推移しています。

ただし、有効求人倍率は、地域や経験、スキルによって大きく変動するため、注意が必要です。

これらの情報を参考に、インフラエンジニアの採用活動を進めていただければ幸いです。