【企業向け】クラウドエンジニアを確保する際の費用相場とコスト削減の方法

「クラウドエンジニアの確保にはどれくらいのコストがかかるのか」「限られた予算でどうすれば最適な人材を確保できるのか」と悩む担当者は多いのではないでしょうか。

この記事では、クラウドエンジニアの確保にかかる費用相場を契約形態別に解説するとともに、コストを抑えながら質の高い人材を獲得するための具体的な方法を紹介します。クラウドエンジニアの確保に役立つ情報を網羅しているので、ぜひ参考にしてください。

クラウドエンジニアの確保にかかる費用相場

クラウドエンジニアの確保にかかる費用は、契約形態や人材の経験・スキルレベルによって変わります。人材確保に向けた予算計画を立てるため、費用相場を確認しておきましょう。

正社員の採用にかかる費用相場

クラウドエンジニアに限らず、正社員の採用にかかる1人あたりの費用相場は、新卒採用で90万円程度、中途採用で100万円程度とされています。

しかし、上記の相場は職種を限定しない金額であり、特定の職種の費用相場を知るには専門性の高さや活用する採用チャネルなどさまざまな要因を加味しなければなりません。

たとえば、レバテックキャリアにおけるクラウドエンジニアの求人では、年収500万円～600万円のレンジが多く見られます。一方、同社が取り扱っている求人から算出したプログラマーやシステムエンジニアの平均年収は400万円～500万円程度、プロジェクトマネージャーは750万円程度です。

このような職種間の年収差は、専門性の高さの違いに起因しているところがあります。そのため、企業は各職種の専門性を考慮した給与設定を行い、その金額を採用予算に反映させなければなりません。

また、採用活動に利用する採用チャネルによっても費用は変動します。具体的には、リファラル採用は少額で済むことが多い一方、ヘッドハンティングは高額になる傾向があります。複数の採用チャネルを利用すれば、さらに費用がかかるでしょう。

クラウドエンジニアは専門性が高く、複数の採用チャネルの活用を検討する必要もあるため、一般的な採用コストよりも費用が高くなると想定されます。

正社員の採用コストの相場についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
一人当たりの採用コストの相場は？費用の内訳や削減のコツ

参考：クラウドエンジニアの年収は？キャリアプランや必要な知識・スキルを徹底解説｜レバテックキャリア

フリーランスを確保する場合の費用相場

フリーランスのクラウドエンジニアを確保する場合の費用相場は、ひと月あたり60万円～100万円程度とされています。

ただし、依頼する業務内容や、フリーランス個人の経験・スキルによって費用は変わります。

また、フリーランスは報酬単価を自身で決定するため、単価交渉に応じてもらえることも少なくありません。

クラウドエンジニアの確保にかかる費用を決める要素

前述のとおり、クラウドエンジニアの確保にかかる費用は一律ではなく、さまざまな要素によって決まります。主な要素を理解し、予算計画を立てる際の参考にしましょう。

経験とスキル

クラウドエンジニアの確保にかかる費用を決める要素の一つとして、経験の豊富さとスキルレベルが挙げられます。これは、経験が豊富で高度なスキルを持つクラウドエンジニアほど、より複雑あるいは大規模なプロジェクトを任せられるためです。

クラウド関連の実務経験が浅い場合や基本的な操作しかできない場合は、任せられる業務内容が限られるため、給与・報酬の水準は低くなります。

扱えるクラウドサービス

扱えるクラウドサービスの種類も、クラウドエンジニアの確保にかかる費用を決める要素です。多くの企業がAWS（Amazon Web Services）、Microsoft Azure、GCP（Google Cloud Platform）などの主要クラウドサービスを採用しているため、これらの技術に精通した人材の市場価値が高くなっています。

特に複数のクラウドサービスに対応できるマルチクラウド環境のスキルを持つエンジニアは、単一のサービスしか扱えないエンジニアと比べて給与・報酬水準が高いです。これは、企業が特定のクラウドに依存するリスクを回避し、最適なサービスを組み合わせて利用するマルチクラウド戦略を採用する傾向が強まっているからです。

保有している資格

クラウドエンジニアが保有する資格も、人材確保にかかる費用を決定づける一つの指標となっています。なぜなら、資格は一定レベルの知識を持っていることを客観的に証明するものだからです。

たとえば、AWS認定資格やMicrosoft認定資格、Google Cloud認定資格などの資格を持つクラウドエンジニアは、各クラウドサービスにおける専門性の高さが証明されます。

ただし、資格はあくまで知識を測るものであり、実践力を完全に保証するものではありません。資格と実務経験のバランスを見て総合的に判断することが、適切な費用感を把握するポイントとなるでしょう。

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クラウドエンジニアの市場価値が高騰している理由

クラウドエンジニアの市場価値は高まっており、人材確保にかかる費用も増加傾向にあります。その要因を理解することで、採用戦略の立て方も変わってくるでしょう。

DX推進によりクラウドの需要が急増している

DXの推進により、多くの企業がクラウドサービスの導入を進めています。

レバテックの調査によると、クラウドサービスの導入に限らず、レガシーシステムの刷新に着手している企業は約5割に上ることが明らかになりました。

引用元：レガシーシステムの刷新、約5割が進行中と回答、 一方で先行き不透明な企業も｜レバテック株式会社

刷新の着手時期については、「2018年以前」が約3割で最も多くを占める一方、2020年以降に着手を開始した企業は合計で約6割に達しています。
比較的、近年になって刷新への取り組みを開始した企業が多いといえるでしょう。　

引用元：レガシーシステムの刷新、約5割が進行中と回答、 一方で先行き不透明な企業も｜レバテック株式会社

また、総務省の「令和6年版 情報通信白書」によれば、クラウドサービスを一部でも利用している企業の割合は2019年では約6割だったのが、2023年では約8割に増加しています。

　　

引用元：令和6年版 情報通信白書｜総務省

このようなクラウド需要の拡大に伴い、クラウドエンジニアの確保を進める企業が増加したことで、エンジニアの市場価値が上昇傾向にあるのです。

クラウドに関するスキルを持つ人材が少ない

クラウド需要が急増する一方で、それに対応できるクラウドエンジニアの供給は追いついていません。クラウド技術は比較的新しく、かつ急速に進化している分野であるため、十分なスキルと経験を持つエンジニアの数が不足しているのです。

レバテックの調査によれば、レガシーシステムの維持・運用における主な課題として「技術者が不足していること」が約5割で最も高い割合を示しています。

引用元：レガシーシステムの刷新、約5割が進行中と回答、 一方で先行き不透明な企業も｜レバテック株式会社

さらに、2024年12月時点における調査では、クラウド関連の正社員求人倍率が22.8倍、フリーランス案件の倍率が2.2倍と深刻な人材不足が明らかになっています。特に、正社員の求人倍率はフリーランス案件の約10倍に達しており、企業が正社員を確保する難しさが浮き彫りとなっていることが分かります。
　

引用元：「セキュリティ」が転職求人倍率1位に、50倍超えの高需要｜レバテック株式会社

引用元：「セキュリティ」が転職求人倍率1位に、50倍超えの高需要｜レバテック株式会社

コストを抑えながらクラウドエンジニアを確保するコツ

限られた予算内でクラウドエンジニアを確保するためには、効果的にアプローチする必要があります。無駄なコストを排除し、最適な人材獲得を目指しましょう。

依頼する業務範囲と必須スキルを明確にする

コストを抑えながらクラウドエンジニアを確保したい場合、まず業務範囲と必要なスキルを明確に定義することが重要です。これにより、業務に必要なスキルを持つエンジニアに絞った採用活動が可能となり、過剰なスキルを持つ人材を確保して不必要なコストが発生することを回避できます。また、スキル不足の人材を確保し、業務遂行に支障をきたすリスクも低減できるでしょう。

なお、より効果的な採用活動を行うためには、ペルソナ設計が不可欠です。ペルソナ設計の方法については、以下の記事をご覧ください。
採用でのペルソナの設計のやり方を解説！作成に役立つフォーマットも紹介

状況に合わせて契約形態を検討する

コストを抑えながらクラウドエンジニアを確保するには、状況に合わせて契約形態を検討することも大切です。なぜなら、プロジェクトの期間や業務内容によって適した契約形態は異なり、適切な選択によってコストを削減できる可能性があるからです。

たとえば、長期的な基幹システムの運用管理が目的なら正社員が適しているかもしれません。
一方で、クラウド移行といった一時的なプロジェクトであれば、フリーランスの活用でコスト効率を高められるでしょう。

正社員の採用とフリーランスの活用、どちらが良いか迷う場合には、以下の記事を参考にしてください。
正社員と業務委託どちらが良い？コスト比較やメリット・デメリットなど徹底解説

また、レバテックフリーランスへの相談も有効な手段です。レバテックフリーランスは、企業とフリーランスエンジニアのマッチングを行うエージェントで、企業の状況やニーズに最適な人材を紹介しています。さらに、どのようなスキルを持つ人材が在籍しているかといった情報提供に加え、正社員とフリーランスのどちらを活用すべきか迷う場合の相談にも無料で対応しています。

詳しくは以下のページから資料をダウンロードしてください。
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適切な採用チャネルを選ぶ

コストを抑えながらクラウドエンジニアを確保するなら、適切な採用チャネルを選択することも欠かせません。これは、採用チャネルによって、アプローチできる人材層や発生する費用が異なるためです。

たとえば、求人サイトは幅広い層へのアプローチが可能ですが、クラウドエンジニアのような高度なスキルを持つ人材の登録は少ない傾向にあります。そのため、費用が安価であっても採用活動が長期化し、結果としてコストが増加する可能性があるのです。

クラウドエンジニアの確保におすすめの採用チャネルについては、次章で詳しく解説します。

クラウドエンジニアを確保する際の主な採用チャネル

ここでは、クラウドエンジニアを確保するのにおすすめな採用チャネルを紹介します。それぞれの特徴を理解し、自社に最適な採用チャネルを選びましょう。

エージェント

エージェントは、クラウドエンジニアの確保に有効な採用チャネルの一つです。エージェントとは、企業と候補者の間に入り、マッチングをしてくれるサービスです。

特に、レバテックフリーランスのようなIT特化型エージェントの利用をおすすめします。クラウドエンジニアのスキルを見極めるのは容易ではありませんが、IT領域に関する専門知識を持つアドバイザーが候補者のスクリーニングを行ってくれるからです。経験やスキル、資格といった技術的な要件を満たす人材を、事前に絞り込んだうえで紹介してくれます。

ダイレクトリクルーティング

クラウドエンジニアの採用戦略として、ダイレクトリクルーティングも有効な選択肢の一つです。ダイレクトリクルーティングとは、企業がSNSや専門プラットフォームを通じて、候補者に直接アプローチする採用手法を指します。

特に、クラウドエンジニアのように人材不足が顕著な職種においては、企業から積極的に働きかけるアプローチが不可欠です。これは、多くの企業が募集をかけることにより、従来の方法では自社の求人・案件募集が埋もれやすく、十分な応募者数を確保しにくい傾向があるためです。さらに、ダイレクトリクルーティングには、転職潜在層の優秀なエンジニアにもアプローチできるメリットがあります。

ダイレクトリクルーティングでは、候補者にとって魅力的なメッセージを作成することが重要です。単に求人・案件情報を提示するだけでなく、候補者の経験やスキル、志向性などに言及し、自社がなぜその候補者に興味を持ったのかを具体的に伝えることで、返信率の向上が期待できます。

ダイレクトリクルーティングをするなら、レバテックダイレクトがおすすめです。レバテックダイレクトはITエンジニアに特化したダイレクトリクルーティングサービスです。経験やスキルなど、詳細な条件で候補者を絞り込め、求める要件に合致する人材を効率的に見つけ出すことができます。

レバテックダイレクトの詳細は、以下のページから資料をダウンロードしてご確認ください。

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リファラル採用

クラウドエンジニアの確保では、リファラル採用も有効な手段の一つです。リファラル採用とは、既存社員のネットワークを活用して人材を獲得する手法です。

特に、クラウドエンジニアのように専門性の高い人材の採用においては、同じ技術コミュニティに属する知人の紹介が見込めるため、質の高い人材確保につながります。

さらに、社員からの紹介による応募者は、企業文化といった情報をあらかじめ理解したうえで応募を決めるため、組織への適合性が高く、長期的な活躍が期待できます。

各採用チャネルの詳細は以下の記事でも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
エンジニアに強い採用媒体の選び方は？採用手法6選とそれぞれの特徴を解説

クラウドエンジニアに関するよくある質問

ここでは、クラウドエンジニアに関するよくある質問に回答します。

Q. クラウドエンジニアを確保する際の費用相場は？

クラウドエンジニアの採用にかかる費用は、契約形態によって異なります。

クラウドエンジニアに限らない正社員採用の費用相場は、新卒で1人あたり90万円程度、中途採用で100万円程度です。クラウドエンジニアは専門性の高い職種であり、高額な採用チャネルの利用や複数の採用チャネルを組み合わせる必要が生じる可能性があるため、上記の費用を上回ることも想定されます。

フリーランスのクラウドエンジニアの費用相場は、ひと月あたり60万円～100万円程度が一般的です。しかし、依頼する業務内容や経験、スキルなどによって変動します。

Q. コストを抑えてクラウドエンジニアを確保するには？

クラウドエンジニアを確保する際にコストを抑える方法としては、まず業務範囲と必須スキルを明確にして過剰なスペックの人材を採用しないことが重要です。
また、リファラル採用や自社サイトでの募集など、低コストの採用チャネルを活用するのも効果的です。
プロジェクトによっては、正社員を採用するのではなくフリーランスに委託するというように、契約形態を柔軟に検討するのも良いでしょう。