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国内のIT人材の不足や社内のリソース不足から、PMの育成に悩む企業は少なくありません。そこでこの記事では、PMの育成方法やPMに必要なスキルについてまとめました。
PMを育てるには、現在のメンバーの能力を把握したり、メンバーがPM業務を理解する機会をつくったりすることが大切です。社内の教育体制を整える際のポイントもまとめているので、ぜひ参考にしてください。
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目次
PM(プロジェクトマネージャー)とは、プロジェクト全体の責任者を指します。プロジェクトに参画するメンバーの選定や予算管理、品質管理などを行い、プロジェクトを円滑に進める役割を持つ職種です。
プロジェクトの初期段階では、顧客の要望をヒアリングしたうえで、開発規模やプロジェクトのスケジュール、予算などを考え、開発計画を立てるのがPMの役目です。計画が固まった後は人員を集めてチームを編成し、プロジェクト開始後は、メンバーとのミーティングなどを通して進捗状況を確認し、課題が発生したら対応を行います。
プロジェクトの進捗状況をクライアントに報告するのもPMの役目で、必要に応じてクライアントとの交渉も担当します。
PMと似た名称に「PMO」があります。PMOは正式名称を「Project Management Office」といい、PMによるプロジェクトマネジメントを支援する部門です。小規模な開発はPMのみで進めることも可能ですが、大規模なプロジェクトではPMがすべてを処理するのが難しくなるため、PMOが導入されることがあります。
PMOの一般的な業務は、プロジェクトに関するデータ収集や経費管理などの事務作業、社内のプロジェクトに関するルールの標準化などです。PMOの詳しい役割については、以下の記事でまとめています。
PMとPMOの違いとは?導入のメリット・デメリットや採用すべきケース
プロジェクトを円滑に進めて計画された成果物を納品するには、プロジェクトの全体像を把握し管理を行うPMの存在が欠かせません。特に、IT業界においては求められるシステムが複雑化する中、計画された品質やコスト、納期を実現するハードルが上がっており、PMによる進捗管理が求められます
海外企業に開発を外注するオフショア開発においても、PMは不可欠な存在です。オフショア開発のメリットは、人件費や諸経費を安く抑えられ、国内で開発をするよりもコスト削減できることです。
しかし、オフショア開発は言語の壁や時差、文化の違いなどから情報伝達がうまくいかず、開発が滞ってしまうこともあります。基本的には委託先との橋渡し役となるブリッジSEがやりとりをしますが、トラブルが起きた際にはPMが中心となって課題解決にあたります。オフショア開発の際にもPMは重要な役割を果たすといえるでしょう。
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開発において重要な役割を担うPMですが、その数は少なく、需要に対し足りていないとされています。PM人材が不足しているのには複数の要因があると考えられているようです。具体的な理由を紹介します。
DX推進のためにPMを獲得したい企業が増加したことで、人材不足が進んでいると考えられます。
フリーランスのデータではありますが、レバテックの調査によるとPM向けの案件は2018年から2025年にかけて概ね右肩上がりで増加しています。複雑化・高度化するDX推進において、現場をリードできるPM人材の需要は高まっている状態といえるでしょう。

引用元:ITフリーランス案件発生数は昨年比149%で過去最高 DX/AXの加速に伴いPM・ITコンサル需要が拡大|レバテック
PMには、多くのスキル・経験が求められることから、要件を満たす人材が少ないのが実情です。
PMになるには、チームをまとめ牽引していくため、さまざまなソフトスキルやマネジメント手法の知識が必要です。しかし、これらの条件を満たすエンジニアが社内にいないことがよくあります。
スキルがある人材がいたとしても、マネジメントに対する関心が薄く、PMにキャリアアップしていかない問題もあるでしょう。レバテックの調査では、IT人材の約半数が「技術的な専門性を磨いていきたい(技術志向)」と回答しています。

引用元:IT人材の約6割が管理職になりたくないと回答、 フリーランスへの関心も|レバテック
社内にIT人材がいたとしても、PMとしてのキャリアを希望する人材の数は限られていると考えた方が良いかもしれません。
社内にPMを育成できる環境がないこともPM不足に陥る原因です。育成担当の候補となる優秀なPMには業務が集中しやすく、「PMを育成したくても新人教育に時間をとれない」ということもあるでしょう。
また、PMはプロジェクトの成功を左右する職種で、大きなミスが許されない風潮があります。リスク回避をするため基本的にはベテランPMが主導権を握るので、新人は業務を任せられる場面が少なくなりがちです。OJTで先輩について学べれば良いですが、その余裕がない現場では、新人が実務を通してスキルを身につけるのが難しくなります。

PMの育成は難しい一面がありますが、不可能ではありません。社内でしっかり準備をして取り組めば、プロジェクトを任せられる存在へと育成できます。PMを育成するには、メンバーの現時点でのスキルや志向性を把握し教育体制を整えることが必要です。具体的な育成方法を紹介します。
PMの育成にあたっては、各メンバーの現状の能力やキャリア志向を把握し、PMの素養がありそうな人材を選定します。選定の際に大前提となるのが、「本人がマネジメントやPM職へ挑戦したいという意欲を持っているか」という点です。
どれほど実務能力が高い人材であっても、マネジメントやPM業務に興味がない人に任せては、意欲的に取り組んでくれる可能性は低く、良い成果は望めません。まずは面談などを通して本人の志向性を確認しましょう。
PM育成の第一歩として、まずは基礎知識やマネジメント手法を体系的に学ぶ座学研修の体制を整えます。一度の研修で全てを網羅することは難しいため、定期的なフォローアップ研修を用意したり、スキマ時間に学べるeラーニングを活用したりするのが効果的です。
講義やケーススタディを通じて、プロジェクト計画の立て方や課題解決のロジックといった理論的ベースを社内でしっかりインプットできる環境を構築します。
研修を終えたらプロジェクトの現場で業務にあたる機会を設け、メンターとなるPMのもとで知識を実践し、レベルアップを図れるようにします。OJTで実際にPMの仕事を体験できれば、メンバーがPMの重要性や役割を理解できます。
メンターの指導を受けながらリアルな課題解決や意思決定に携わることが、一人前のPMへとステップアップする最短ルートになるでしょう。
コーチングとは、目標達成のために、コミュニケーションを通して相手の自発的な気づき・行動を促す手法のことです。
研修やOJTで習得した知識・スキルが定着するには、時間がかかりますが、早く定着させるにはアウトプットが効果的です。主体的な行動を促すコーチングを実施すれば、育成対象者は自ら今やるべきことを考えて実行するので、スキルの早期定着を図れるでしょう。
ペアプロジェクトマネジメントとは、ペアプログラミングのように2人1組になりプロジェクトマネジメントを行う方法です。育成対象者である新人PMが主体となってプロジェクトマネジメントを担う一方、先輩PMが各工程で新人PMが行った業務のレビューを行います。
トラブル発生時には必要に応じて先輩PMが対応するので、新人PMが初めてプロジェクトを担う場合でも高品質な開発が実現できます。
KPT法とは、仕事の振り返りをすることで業務の改善を図るフレームワークです。「Keep(継続したほうが良いこと)」「Problem(課題)」「Try(課題解決に向けた改善策)」の3つの観点で業務の振り返りと解決方法の模索をします。
KPTの情報をチームで共有すれば、コミュニケーションが活性化し、開発全体のクオリティ・生産性も向上します。KPT法をうまく活用できるかどうかは、PMとして重要な要素といえるでしょう。
育成対象者自身にKPT法で日常的に業務を振り返ってもらい、今よりも状況を良くするためにはどうすれば良いか考える習慣を身につけてもらいます。育成対象者がPMとしてプロジェクトマネジメントを行う際には、プロジェクトメンバーにもKPT法を日常的に行ってもらうよう指導しましょう。
さまざまな問題に対応できるPMを育成するには、複数のプロジェクトを経験させるのが効果的です。開発現場では想定外の課題が生じることがよくあるため、いくつかのプロジェクトを経て経験値を増やすことで、問題解決力が上がりトラブルに強い人材が育ちます。
また、PMに自信をつけさせるには、小規模でも良いので最初に一つのプロジェクトを完遂させることが重要です。どのプロジェクトも全体の工程は似通っているため、要件定義から導入まで経験することで、基本の流れを覚えられます。最後までやり遂げることは、自信にもつながるでしょう。
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PMの育成を成功させるには、育成対象にする人材の見極めが重要です。向いていない人材を育成しても良い結果は望めないため、適性のある人材を選びましょう。
ここでは、PMに向いている人・向いていない人の特徴を紹介するので、参考にしてください。
まずは、PMに向いている人の特徴です。
PMには、長期のプロジェクトでも業務を継続できる体力と精神力が欠かせません。プロジェクトの途中でPMが変わると現場に混乱をきたすため、最後までやり遂げる体力・精神力は必須といえます。
また、PMになるとそれまでと違う立場や環境で働くことになるので、変化に対応できる資質も必要です。順応性が高く、求められる役割によって行動を変えられる人はPMに向いているでしょう。
一方で、次の特徴がある人はPMに向いていない可能性があります。
PMはプロジェクトの責任者としてチームを引っ張っていく立場なので、周りを巻き込めない人には不向きです。ときには周りの協力を得る必要があるため、「周りに頼るのが苦手」という人もPMに向いていない可能性があります。
さらに、PMはプロジェクトの進捗管理を行う仕事でもあるので、計画性がない人、ゴールから逆算して時間の使い方を考えるのが苦手な人も、不向きな可能性が高いでしょう。

PMを育成するには、PMに求められるスキルを把握することも必要です。ここでは、PMに求められる主なスキルを紹介します。
顧客から要望を聞き出したり、メンバーが困りごとを抱えていないか把握したりするには、ヒアリングスキルが必要です。また、プロジェクトを円滑に進めるには、メンバーに自分の意図を分かりやすく伝える力も欠かせません。コミュニケーションに関する能力は必須といえるでしょう。
プロジェクトを統括するPMには、各メンバーが力を発揮できるように適切な業務を割り振ったり、メンバーのモチベーションを高めたりするリーダーシップが求められます。メンバーの間で不満が生じた場合も、原因を探って問題を解決するなど、チームの人間関係を良好に保ってプロジェクトを成功に導く力が必要とされます。
PMには、プロジェクトに関わる関係者の間を取り持つ交渉力も必要です。プロジェクトには、顧客や経営陣、プロジェクトのメンバー、サプライヤーなど多数の人が関与します。そのため、ときには関係者同士の対立が生じたり、金銭的な問題が発生したりすることもあるでしょう。
その際、PMは粘り強く交渉を行い関係者同士が妥協できるポイントを探すなど、プロジェクトが頓挫しないよう立ち回らなければなりません。
プロジェクトを滞りなく進めるには、PMによるスケジュールや予算の管理が重要です。PMはそれぞれの工程にかかる時間や必要な人数を割り出し、実際の状況に合わせて進捗管理を行います。予算内でプロジェクトを進めるのはもちろん、可能な限りコストダウンを図り会社の利益アップに貢献することもPMに期待される役割です。
システム開発の現場では、スケジュールの遅延や予期せぬトラブル、予算超過といった課題が日常的に発生します。PMには、問題の兆候を早期に察知し、根本的な原因を探って対策を講じる能力が求められます。対応が遅れればプロジェクトが中断・頓挫するリスクもあるため、関係者を巻き込みながら解決へ導くスキルは重要です。
PMには、マネジメント手法に関する知識はもちろん、開発者とやり取りする際の技術的な知識や、クライアントの業界に関する知識が必要です。それぞれの詳しい内容を確認していきましょう。
PMに求められる知識の1つに、プロジェクトマネジメントを効率的に進めるための手法があります。各手法を適切な場面で用いることで、より高い品質でスピーディーな開発が実現できるでしょう。
PMBOK(ピンボック)は「Project Management Body of Knowledge」の略称です。厳密に言うと手法そのものではなく、プロジェクトマネジメントに関する知識が体系的にまとめられている書籍のことです。アメリカのプロジェクトマネジメント協会が1986年に刊行し、2026年9月現在は第8版が出ており、プロジェクトマネジメントにおける世界標準の内容が記されています。
PMBOKに記載されているプロジェクトマネジメントのノウハウを活用すれば、プロジェクト全体の最適化を図れます。
WBSとは、「Work Breakdown Structure」の略称で、作業を分解・構造化してプロジェクト管理を行う手法です。行うべきタスクやその進捗状況などを整理しやすくなります。プロジェクトは大規模になるほど作業工程が複雑になりますが、WBSを用いれば大規模プロジェクトでも管理しやすくなります。
ガントチャートは、各業務の進捗状況を管理するための表です。縦軸に「業務内容」「担当者」を、横軸に「日時」を記した表を作成します。作業の進捗具合は棒グラフで示されるため、視覚的に状況が判断できます。
EVMとは「Earned Value Management」の略称で、プロジェクトが計画通りに進んでいるかを確認するための手法です。以下を指標に折れ線グラフを作り、コスト効率や進捗率を管理します。
プロジェクトマネジメントの際には、現場で作業をするプログラマーやSEなどの技術者と連携をとる工程が欠かせません。ときには、技術者から開発に関する相談を受けることもあります。
プロジェクトで使う技術系スキルの知識がないと、相談内容が理解できなかったり的確な対処ができなかったりするでしょう。早期に課題を解決するためにも、最低限プロジェクトで使用する技術知識が必要です。
PMには、クライアントが属する業界の知識も必要です。PMはクライアントとやりとりする立場にあり、業界について知らなければクライアントとの会話は成り立ちません。業界知識があればクライアントの要望を正確に汲み取れ、質の高い開発を実現できます。
PMの育成にあたっては、PM関連の資格取得の支援を行うと良いでしょう。ここでは、PMとしてのスキルを伸ばせる代表的な資格を紹介します。
プロジェクトマネージャ試験は、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が運営する国家資格です。プロジェクトの環境変化やステークホルダーの要求に柔軟に対応できるプロジェクトマネージャーとしての成長が確認できます。難易度は比較的高いため、向上心の高さや実力を確認するうえで役立つでしょう。
※プロジェクトマネージャ試験は2027年度より「プロフェッショナルデジタルスキル(マネジメント)試験」に移行予定です
PMP®とは「Project Management Professional」の略称で、米国PMI本部が認定している国際資格です。プロジェクトマネジメントの知識に関する理解を深められます。試験合格後も3年毎に資格更新の手続きが必要です。国際的な資格であり、定期的に資格更新を行うため、グローバルに活躍するPMを育成したい場合におすすめです。
P2M資格試験は、特定非営利活動法人日本プロジェクトマネジメント協会が認定している民間資格です。プロジェクトマネジメントのほか、プログラムマネジメントの知識取得も図れます。プロジェクトマネジメント・スペシャリスト(PMS)資格試験、プログラムマネジャー・クオリファイド(PMQ)資格試験など複数の試験があり、それぞれ受験資格や試験内容が異なります。
PMOスペシャリスト認定資格は、一般社団法人日本PMO協会が認定している資格です。PMの支援をする部門「PMO」の業務知識があることを証明できます。PMOはPMが行う業務を熟知している存在です。ほかの試験と比べるとPMに特化した内容ではないものの、役立つ場面は多いでしょう。

リソース不足により社内での育成が進まない場合や、現時点で社内の業務が滞っていてすぐにPMが必要な場合は、PM業務を外注する選択肢があります。その一つとして挙げられるのは、フリーランスに業務を委託する方法です。
フリーランスを活用すれば、必要なスキルを持った人材を素早く確保しプロジェクトを進められるでしょう。フリーランスには専門的なスキルを持つ人材が多いため、社内で人材育成を行う手間やコストを省けます。人手不足で残業が慢性化している職場であれば、フリーランスの力を借りて社員の負担を軽減させることも可能です。
また、フリーランスが持つノウハウが社内に蓄積されることで、社内のPM育成が促進される可能性もあります。
株式会社クラブネッツは、主にBtoB領域でクライアントの経営DXを支援する企業です。同社では、プロジェクトの急拡大に社員の育成が追いつかず、PM不足が課題となっていました。
そこで同社はレバテックフリーランスを利用し、即戦力となるフリーランスPMの確保に乗り出します。レバテックフリーランスを頼ったのは、以前自力でフリーランスを探した際に、スキルセットを見極めるのが大変だったからだといいます。
その結果、希望の要件に合う人材が見つかっただけではなく、フリーランスが若手社員の見本になることで、社内の技術力向上を実現できました。同社の詳しい事例を知りたい方は、ぜひ以下の記事をご覧ください。
事業拡大により人材不足に。フリーランスのPMの活用により課題を解決|株式会社クラブネッツ
レバテックフリーランスでは、即戦力となるPMの紹介を行っています。具体的には、専門コンサルタントがPMの経験を考慮したうえで人選を行い、最短1週間でプロジェクトへの参画を実現します。経験が深い分野の人材をマッチングするため、参画後すぐに能力を発揮することが期待できるでしょう。
PM育成がうまくいかず悩んでいる企業の担当者は、ぜひレバテックフリーランスにご相談ください。
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PM人材の育成に関するよくある疑問について回答します。
PMはマネジメント力、管理スキルなどのほか、プログラミングやプロジェクトマネジメント手法に関する知識が必要で、チームを牽引した経験も求められます。これほど多くのスキル・経験を備えた人材を育成するには時間がかかります。また、元々PMが少なく、ベテランPMから指導を受けられる機会が少ないのも要因です。
まずは、事業に必要なPMの人数を割り出します。次に、社員のうちPMになる意欲がある人材や素質がある人物を必要数ピックアップしましょう。その後は候補者に足りないスキルを洗い出し、育成計画を策定します。研修でマネジメントスキルを教えた後は、OJTでPM体験ができる場を作り、スキル定着を支援します。
プロジェクトを進めたいのにPMの育成が間に合わない場合は、外部のPM人材を活用しましょう。外部の企業に業務を委託するのも手ですが、より緊急性が高い場合には、フリーランスの活用がおすすめです。双方の合意があれば、すぐにでも参画してもらえます。

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