【企業向け】DXエンジニアに必要なスキルとは？効果的な育成・採用方法とは

DXエンジニアはDX推進に欠かせない存在です。古いシステムを刷新し、データ活用で新しい価値を生み出すために、多くの企業がDXを開始しています。

しかし、労働人口の減少やIT業界の発展に伴い、DXエンジニアの採用難易度は高くなっています。そこでこのコラムでは、人材の育成・採用方法や、採用時に見極めたいスキルを紹介します。DXエンジニアが担う役割も解説するので、DX推進を検討する際はぜひご覧ください。

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DXエンジニアとは？DXが必要な理由と企業の課題

DXエンジニアとは、DXに対応するスキルを持ち合わせたITエンジニアの総称です。DXは「デジタル・トランスフォーメーション」の略称で、総務省は以下のように定義しています。

「企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」
参照元：令和3年情報通信白書（ デジタル・トランスフォーメーションの定義）｜総務省

簡単にいえば、最新のデジタル技術を活用して新しい製品やビジネスモデルを生み出す取り組みがDXといえるでしょう。

「2025年の崖」に対応するためDXが必要

そもそもDXが必要な背景には、国が指摘する「2025年の崖」問題があります。2025年の崖とは、日本企業が古いシステムを放置した場合、2025年以降に巨額の経済的損失が生じ、日本の国際競争力が低下することです。個々の企業においても、DXを推進しないと以下のリスクがあると指摘されています。

• システムの肥大化や複雑化、ブラックボックス化
• システムの維持管理費の高額化
• 保守運用の担い手不足によるサイバーリスクやシステムトラブルの危険
• データ活用が困難で市場の変化に対応できない

DXによってシステムを刷新し、データを活用できる状態にしなければ、市場の変化に対応したビジネスモデルの変革が難しくなります。その結果、デジタル競争の敗者となってしまうでしょう。

参照元：デジタルトランスフォーメーションレポート～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～｜経済産業省

DXを推進すると、以下のようなメリットがあります。

• 業務の生産性が上がる
• 働き方改革の推進につながる
• BCP（事業継続計画）対策につながる
• 顧客ロイヤリティが向上する

DXを推進することで、業務の生産性が向上します。これまで行ってた業務を抜本的に見直し、システムに置き換えることで、従業員がコア業務に集中できます。

業務のデジタル化でリモートワークが可能になれば、働き方の多様化にもつながるはずです。DXによって省人化やクラウド化が進めば、自然災害の発生時も資産の損失を最小限に抑えられ、事業の継続・早期回復が実現します。

また、顧客情報のデジタル化・分析によって個々の属性や興味が明らかになれば、より細やかな対応が可能となり、顧客満足度も向上するでしょう。

DXエンジニアなど推進人材の確保が課題

昨今の日本においては、DXエンジニアをはじめとするDX推進に必要な人材の不足が課題です。経済産業省による「IT人材需給に関する調査」では、2030年にはIT人材の需給に対する供給の差が、最大で79万人に拡大する可能性があると試算しています。

人材不足を克服するには、社内で育成を行うほか、フリーランスといった外部人材を上手に活用する必要があります。

DXエンジニアは複数職種の総称

DXエンジニアは、複数の職種を総称した呼び方です。IPAが公表する「DX白書2023」では、デジタル技術を活用した事業に従事する職種として以下を挙げています。

引用元：DX白書2023|独立行政法人情報処理推進機構

これらの職種はそれぞれが高度な専門性を持っており、連携しながらDXを推進します。

DXエンジニアとITエンジニアの違い

ITエンジニアとDXエンジニアには、明確な違いはありません。

DXエンジニアは、ITエンジニアが持つ基本的なIT知識に加えて、AIやデータ分析といった先端技術の知見を持つ職種です。ITエンジニアはIT(情報技術)を扱う職種を指すため、DXエンジニアはITエンジニアを含んでいると言えるでしょう。

さらに、DXはビジネスモデルや企業風土の変革といった組織全体のあり方に影響するため、DXエンジニアには経営戦略を含むビジネス面での視点も求められます。

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DXエンジニアの仕事内容

DXエンジニアには、DX戦略を立ち上げ、チームを導いて実行に移す役割があります。よくあるプロジェクトの例も含めて、DXエンジニアの具体的な仕事内容を確認していきましょう。

DXの戦略立案

ビジネスと技術の両面から、DXを実現するためにどういった技術を導入すべきか、現状のビジネスモデルや業務フローにとらわれない戦略を立案します。

戦略立案にあたっては、競合他社の状況や社会情勢など、自社を取り巻く環境にも広く目を向けることが必要です。DXにはコストもかかるため、中長期的に見て初期費用を回収できる戦略を練っていきます。

プロジェクトの推進

企画を立案したら、実際にプロジェクトを立ち上げていきます。この際、DXエンジニアが関わる代表的な仕事の例を紹介します。

既存システムの刷新

レガシーシステムは部署ごとに独自に開発され、会社全体での連携が困難になってるパターンが多いです。DXエンジニアはそういった既存のシステムを連携させ、データを統合することで業務を効率化していきます。

アプリやプラットフォームの開発・運用・保守

DXを実現するため、アプリやプラットフォームの開発・運用・保守を行うこともあります。従来、開発後の保守や運用は外注するケースが多かったですが、近年は急激な市場の変化に対応できるよう内製化することが多いです。そのため、DXエンジニアは開発だけではなく、その後の運用や保守も担います。

データ分析

DXでは、事業を通して集まったビッグデータをビジネスに活かすことが重要です。DXエンジニアは、AIや機械学習を活用してデータを分析し、事業戦略やビジネスモデルの課題を明らかにする役割を果たします。

DX推進のための運用体制の構築

システムを刷新し、継続的なデジタル化を進めていくには、運用体制の構築が要となります。DXエンジニアは情報システム部門のほか、マーケティングやセールスなどさまざまな部門と連携し、DXを推進する運用体制の構築を行います。状況によっては、各部署の社員にシステムの使い方をレクチャーすることもあるでしょう。

DXエンジニアに必要なスキルとマインドセット

DXをリードする人材を採用するには、必須のスキルとマインドセットを理解することが大切です。それぞれ解説していきます。

DXエンジニアに必要なスキル

DXエンジニアには、技術的なスキルだけではなく、経営者とビジョンを共有するビジネス的な感覚も必要です。

マネジメントスキル

DXエンジニアは、DXに関わる組織全体を管理する立場に就くことが多いです。そのため、システムの全体を俯瞰し、納期や予算を考慮しながらチームをまとめるマネジメント能力が必須です。DXは一つの部署ではなく、全社の協力を得て取り組むものなので、部署間の橋渡し役となるコミュニケーション能力も求められるでしょう。

最先端技術を含むITの知識

DX推進にあたっては、AIやIoT、ビッグデータ、クラウドなどの技術知識も必要です。DXエンジニアはこうした知識を持ったうえで、「どうやってビジネスに活かすのか」という視点で戦略を練っていきます。

課題分析力

そもそもDXは、社内や社会に潜む課題を発見するところからスタートします。そのためDXエンジニアにとって、課題を見つけ解決策を考える力は重要です。普段から「デジタル技術で課題を解消できないか？」と思考する習慣がある人材は、DXエンジニアの適性があります。

データ活用スキル

DXエンジニアには、ビジネス視点でデータを活用するスキルが必要です。重要なのは、単にデータをシステムに落とし込むのではなく、企業の課題を踏まえて「どのようなデータが必要か？」と考える視点です。DXエンジニアには、経営側の視点を持ってデータを活用するスキルが不可欠といえます。

DXエンジニアに必要な素養

DXエンジニアには、周囲を導くリーダーシップや、ビジネスモデルを柔軟に変革する発想力も必要です。DXエンジニアに必要な素養を確認していきましょう。

リーダーシップ

DX推進をリードするには、チームをまとめるリーダーシップが欠かせません。チームをまとめるといっても、一方的にメンバーを管理するのではなく、メンバーが積極的に意見交換できるような雰囲気づくりができると良いでしょう。

また、DX推進にあたっては、推進チームだけではなく、経営層や社内の事業部門への働きかけも重要となります。

チャレンジ精神

DXには絶対の正解はありません。DXを推進する中では多くの課題にぶつかり、試行錯誤を繰り返すことになるでしょう。問題に対処するには、チャレンジ精神や好奇心を持って前向きに行動する姿勢が必要とされます。

柔軟性

DXによってビジネスモデルを変革するには、従来のやり方や知識を適用するだけではなく、その時々で最適な技術を駆使する必要があります。さらに、市場や社会の情勢は刻々と変化しており、一度戦略を立案した後も、状況に合わせて柔軟に対応を変えていく資質が必要です。

資格はスキル評価の参考になる

DXエンジニアには資格は必須ではありません。ただ、保有資格は評価の参考になるため、DXに関連する資格を把握しておきましょう。

DXエンジニアを確保する方法

DXエンジニアは、社内で育成するほか、新規採用やフリーランスの活用で確保する方法があります。社内での対応が難しければ、一部の業務をアウトソーシングする方法も検討しましょう。それぞれのやり方を詳しく説明していきます。

社内で育成する

DXエンジニアの素養がある社員を選定し、育成する方法です。人材を選定したら、個人にスキル習得を任せるのではなく、会社としてスキルアップを支援することが重要です。

IPAの「DX白書2021」によると、会社として学びの支援をしている企業は、DXの成功率が高いという結果が出ています。DXの成果が出ている企業では、個人任せになりがちな「勉強会やコミュニティ活動等への参加」に対しても会社として支援する割合が高いです。

引用元：DX白書2021|独立行政法人情報処理推進機構

座学での育成

座学では、専門知識や必要なマインドセットについて体系的なインプットが可能です。eラーニングを活用した学習やワークショップを開いてのハンズオン型研修、外部講師を活用すると良いでしょう。

インプットだけではなく、DXに関連する資格の取得を促すなど、知識の定着を目的とした仕組みを作ることができればより効果的です。

OJTでの育成

座学で体系的な知識を身につけることと合わせて、OJTで実践的な経験を積むことも重要です。学んだ知識や技術を、まずは小規模なプロジェクトで実践し、実務スキルを身につけながら徐々にプロジェクトを大きくしていきます。

新規で雇用する

社内での育成が難しい場合、外部からDXエンジニアを新規雇用する方法があります。すでに経験がある人材を採用できれば、即戦力として活躍してくれるでしょう。ただし、国内ではIT人材不足が続いており、採用にかかるコストが大きくなる懸念があります。

採用を成功させるコツ

採用を成功させるには、以下の点を意識しましょう。

• 社内エンジニアの目線を取り入れる
• 多様なキャリアパスを用意する
• 待遇や働く環境を改善する
• 自社の強みを自覚し訴求する
• 選考のリードタイムを短くする

DXエンジニアは専門性が高く、仕事内容や求める人物像を人事担当者だけで正確に把握するのは困難です。適切な人材を採用するには、ペルソナ設定や面接での評価、合否判定などの各過程において、エンジニアの協力を得るのがおすすめです。

優秀なDX人材を集めるには、他社と比べた自社の強みを把握し、アピールすることも欠かせません。事業内容や仕事内容、働く環境などの面で、何が魅力となるか整理しましょう。魅力が不十分だと感じたら、福利厚生や待遇を充実させたり、キャリアの選択肢を増やしたりと、エンジニアが働きやすい環境を整備します。

また、採用フローが長いと人材が他社に流出する可能性が高まるので、選考は短期間で終わらせることが重要です。面接は候補者の都合に合わせて早めに実施しましょう。

代表的な採用手法

DXエンジニアを採用する主な手段を挙げていきます。

• ダイレクトリクルーティングを行う
• 求人媒体に求人広告を出す
• エージェントを使う
• リファラル採用を行う

ダイレクトリクルーティングとは、候補者に対してメッセージを送りアプローチする手法です。SNSを通して自社で候補者を見つけることもあれば、専門の企業が提供するサービスを使うこともできます。専用のサービスにはすでに多数の人材が登録しているので、効率的にアプローチできるでしょう。

より多くの応募者を集めたい場合は、求人媒体に求人票を掲載する方法もあります。自社とのマッチ度が高い人材と効率的に出会いたい場合は、エージェントに人材の選定を任せるのがおすすめです。

また、自社の社員に候補者を紹介してもらうリファラル採用も、入社後のミスマッチが起きにくい採用手法です。

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フリーランスを活用する

DXエンジニアは企業間の採用競争が激しく、思うように確保が進まないことがあります。そんなときは、フリーランス人材に目を向けると優秀なDXエンジニアに出会える可能性があります。フリーランス市場では、ハイスキルな人材であっても、中途採用市場と比較して人材獲得がしやすい傾向があるからです。

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DX業務をアウトソーシングする

DXの知見がある外部企業やコンサルタントに依頼し、DXを推進してもらう方法があります。専門家の知恵を借りれば、効率的にDXを推進できるでしょう。ただ、DXにあたっては社内の課題分析やビジネスモデルの変革といった重要な意思決定が必要です。すべてを任せ切りにできない点には注意しましょう。

フリーランスエンジニアを活用したDX事例

フリーランスを活用することで、DXを推進するプロジェクトに応じて必要な人材を柔軟に調達できます。また、参画してもらったフリーランスからノウハウを吸収できれば、社員育成につながることも期待できます。

JUKI株式会社の事例

JUKI株式会社は、世界No.1シェアの工業用ミシンを筆頭に、家庭用ミシン、電子・産業装置など幅広い事業を展開する1938年設立の老舗機械メーカーです。同社では、近年のDXの流れを受け、IT分野の技術を活用した新規事業の開発に取り組むことになりました。

しかし、機械メーカーである同社は、ITソフトウェアの開発経験はなく、これまでに付き合いのあった人材派遣会社や開発会社ではなかなか必要な人材を確保できません。そんななか、ハイスキルな人材が多い点に魅力を感じ、フリーランスの活用を開始しました。

その後は、開発を牽引するプロジェクトマネージャーやテックリードの獲得をはじめ、複数のエンジニアやデザイナーがプロジェクトに参画。フリーランスから社員へのノウハウ共有もあり、フリーランスがプロジェクトの推進や社員育成などで活躍している事例です。

>>詳細はこちら：老舗機械メーカーはなぜ、副業フリーランスを新規事業開発の推進役に選んだのか

株式会社朝日新聞社の事例

株式会社朝日新聞社が運営する「朝日新聞デジタル」は、1995年に開設されたasahi.comを前身とするニュースサイトです。同社は、インターネット黎明期から顧客（読者）接点の変化をいち早く捉え、読者ニーズにあわせて生活を豊かにする情報を届けるため、Webでのニュース配信に取り組んできました。

しかし、サービスを提供するためのシステム開発を外部に委託することが多かった同社では、事業拡大にともなう新たな機能の実装や細かなサービス改善に時間がかかってしまうことが課題でした。開発体制の内製化を決めたものの、一から開発する経験やノウハウも少ない状況。そこで。スクラム開発に慣れたテックリード人材を獲得するために、フリーランスの活用を決めました。

同社は、バックエンドエンジニアやiOS／Androidエンジニアなど、複数名のDXエンジニアの確保に成功。読者に新しい価値を提供し続けるために、事業部門の要求に柔軟に応え、サービス改善のスピードを早められる開発体制の内製化を成功させた事例です。

>>詳細はこちらから：変革期を迎える朝日新聞社のDX戦略　フリーランスエンジニアの採用に活路

DXエンジニアを探す場合は、IT職種に特化した専門のエージェントの利用が効率的です。レバテックでは、採用ニーズに合わせてフリーランスや正社員、派遣などの人材を紹介しています。技術理解が高い担当者がヒアリングを行い、DXの課題に合わせて最適な人材をご提案します。DX推進に向けて人材をお探しの方は、ぜひ一度レバテックにご相談ください。

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DXエンジニアについてのよくある質問

DXエンジニアはDX推進に欠かせない存在です。DXをスムーズに進めるためにも、DXエンジニアの役割や必要となるスキル、採用手段を確認していきましょう。

Q.DXエンジニアとは？

DXを推進するスキルを持ったエンジニアです。複数の職種を包括した名称で、具体的には、「プロジェクトマネージャー」「テックリード」「データサイエンティスト」「プログラマー」「先端技術エンジニア」などの職種が該当します。

Q.DXエンジニアに必要なスキルは？

DX推進チームをまとめるマネジメントスキルや、複数の部署と連携してDXを実行するためのコミュニケーションスキルが必要です。また、DXで改善すべき課題を発見するスキルや、集まったデータをビジネス視点で分析して活用するスキルも求められます。

Q.DXエンジニアの採用難易度は高い？

労働人口の減少やITの発展を背景として、DXエンジニアを含むIT人材全体の採用難易度は高い状況が続いています。人材を採用するには、エンジニアにとって魅力的な職場環境を整備したり、自社に合った採用媒体・サービスを活用したりする必要があります。

Q.DXエンジニアを確保する手段は？

社内で育成を行ったり、新規で社員を採用したりする方法があります。自社での育成や採用が難しい場合、即戦力となるスキルを持ったフリーランスに業務を委託しても良いでしょう。社内に常駐してもらう形をとれば、社員にノウハウを共有してもらえます。