IT人材とは？企業が採るべき人材像と採用・育成戦略

IT人材とは、IT技術を駆使してDX（デジタルトランスフォーメーション）や新規事業を推進する人材です。現代のビジネスにおいては、新たなサービスの創出や組織改革において、IT人材が不可欠な存在となっています。

この記事では、IT人材の定義や職種をまとめました。採用競争が高まる中、企業が人材不足を解消する方法も解説していきます。

IT人材とは

IT人材とは、情報システムの導入を企画したり、開発や運用を行う人材です。IT人材には、大きく分けて以下の2種類が存在します。

従来型IT人材	先端IT人材
受託開発や保守・運用サービスなど、従来のIT需要に対応する人材	AIやビッグデータ、IoTなどの新技術に対応し、新たなビジネスを創出する人材

現代において特にニーズが高まっているのは、「先端IT人材」です。従来、ITは既存業務の効率化に活用されてきましたが、最近はAIをはじめとする技術の発達により、ビジネスの創造・革新の武器として用いられるようになっています。そのため、多くの企業で自社の競争力を高める先端IT人材が求められている状況です。

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IT人材の主な職種

IT人材の採用にあたっては、自社にとって必要なIT人材の職種を把握しておきましょう。ここでは、レバテックでご提案が可能なIT人材の職種の一例を紹介します。

IT人材の職種	概要
ITコンサルタント	企業の経営課題をヒアリングし、IT技術を活用した解決策の提案やシステム導入を支援する
データサイエンティスト	膨大なデータを収集・分析し、ビジネス上の意思決定や課題解決に役立つ知見を導き出す
ネットワークエンジニア	システム同士をつなぐ通信環境の設計・構築・運用を行う
インフラエンジニア	ITシステムの土台となるサーバーやネットワークの設計・構築・運用を行う
テクニカルサポート・ヘルプデスク	ユーザーや社員からのIT製品・システムに関する問い合わせに対応する
フロントエンドエンジニア	Webサイトやアプリでユーザーが直接目にして操作する画面部分を開発する
アプリケーションエンジニア	業務システムやスマホアプリなど、特定の目的や用途に応じたソフトウェアを開発する
サーバーエンジニア	Webやメールなどの各種サービスを提供するサーバー機器の設計・構築・運用を行う
セキュリティエンジニア	サイバー攻撃や情報漏洩を防ぎ、ITシステムの安全性を守る対策を行う
データベースエンジニア	データを安全かつ効率的に管理・検索できるようにデータベースを構築・運用する
テストエンジニア	開発されたシステムやアプリが仕様通りに正しく動作するかテストし品質を保証する
ERPコンサルタント(SAPコンサル)	企業の基幹業務を一元管理するパッケージソフトの導入・運用を支援し、業務効率化を図る
組込・制御エンジニア	家電製品や自動車などの機器を正しく動かすための専用プログラムを開発する
汎用系エンジニア	金融機関や大企業で使われる大型コンピューターのシステムを開発する
社内SE	自社のITインフラ整備や社内システムの企画・運用・トラブル対応を行う
サーバーサイドエンジニア	ユーザーからは見えない裏側のデータ処理やデータベース連携などのロジックを開発する
プロジェクトマネージャー（PM）	プロジェクト全体の予算・人員・納期・品質を管理する
プロジェクトリーダー（PL）	現場のエンジニアチームを直接指揮・監督し、開発作業をスムーズに推進する
PMO	プロジェクトマネージャーの支援や管理業務の標準化を行い、プロジェクトを組織的に支援する

企業は自社の事業課題や戦略に応じて、こうした職種を適切に配置する必要があります。

IT人材に必要なスキル

IT人材に求められるスキルは多岐にわたります。技術的知識だけでなく、ビジネス理解力やコミュニケーション能力なども不可欠です。この章では、IT人材に必要な主要なスキルカテゴリについて解説します。

汎用的なビジネススキル

IT人材は、高度な技術力と同時に、それを事業の成果に結びつけるためのビジネススキルも不可欠です。

技術を事業に役立てるには、非技術者との間に存在する「認識のギャップ」を埋めることが欠かせません。技術的な内容を非技術者にも分かりやすい言葉で説明し、異なる部門の意見を調整する能力が求められます。

IT人材の価値は、単に技術を扱う能力だけでなく、技術を事業の成果に変える汎用的なビジネススキルを備えているかで見定めるべきでしょう。

専門的な技術スキル

IT人材には、職種や役割に応じて、特定の技術領域における深い知識と、それを実践に活かす技術スキルが求められます。

専門技術が求められるのは、ITシステムやサービスが高度化・複雑化し、特定の領域における深い知見がなくては安定したサービス提供が難しいからです。

たとえば、近年ニーズの高い領域として、クラウドサービスを活用したシステム構築が挙げられます。クラウドを扱うIT人材には、主要クラウドプラットフォームの仕様を理解したうえで、自社の要件に合わせたインフラを設計・構築する能力が求められます。

DX推進に必要なスキルセット

DXの本質は、単なるIT導入にとどまらず、デジタル技術を活用してビジネスモデルや組織のあり方そのものを変革することにあります。そのため、DXを主導する人材には、従来の技術力に加え、ビジネス変革を牽引する新たなスキルセットが欠かせません。

具体的には、AIやIoTなどの先進技術を事業に応用し、これまでにない顧客価値の創出や、新たな収益構造を構想する力が必要です。

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変化に対応できるマインドセット

IT人材には、特定の技術に執着するのではなく、技術の変化に柔軟に対応し、学び続けるマインドセットも必要です。ITの世界は技術の進歩が速く、数年で求められるスキルやツールが変わります。そのため、過去の知識に固執していては、市場の変化に対応できません。

長期的に活躍できる人材であるかを見極めるには、技術的な知識に加え、変化を歓迎し、自己成長を目指すマインドセットを備えているか確認しましょう。

IT人材のスキルについては以下の記事もご参照ください。
採用候補者のスキルの見極め方とは？面接の質問内容やありがちな失敗例も

求人倍率は10.4倍！IT人材の現状

ここでは、IT人材の転職市場や供給状態の現状をお伝えします。IT人材は不足していると言われますが、その詳しい内情を確認していきましょう。

転職求人倍率は10.4倍で採用競争が激しい状態

IT人材の転職市場では人材不足が続いています。レバテックの調査によると、IT人材の転職求人倍率は10.4倍という高水準を記録しました（2025年12月時点）。これは求職者1人に対して約10件以上の求人が存在する状態で、企業にとっては採用競争が激しい状態です。

従来型IT人材は充足、先端IT人材が不足する

経済産業省の資料によると、「従来型IT人材」が充足する一方で、「先端IT人材」は需要が増加し供給が追いつかない事態になると予測されています。従来型IT人材のリスキリングが進まない場合、先端IT人材は大幅な供給不足に陥るでしょう。

【先端IT人材と従来型IT人材の推移に関する試算結果】

引用元：令和3年度ＡＩ人材連携による中小企業課題解決促進事業（企業と連携するデジタル人材に関する調査）｜経済産業省

採用難の中でIT人材を確保する戦略

IT人材不足が深刻化する中、企業は複数のアプローチを組み合わせて人材確保を図る必要があります。ここでは、主要な戦略について説明します。

目的に合わせて採用手法を見直す

企業は自社の課題と求める人材像に合わせて、従来の手法にとらわれない多角的な採用戦略を実行する必要があります。以下は目的別の採用手法の一例です。

【母集団形成をしたい 】

• 登録者が多い求人サイト
• 不特定多数の候補者と直接話ができる転職イベント

【ミスマッチのない採用をしたい】

• プロが人材選定を行うエージェント
• 自社で人材を探して直接アプローチするダイレクトリクルーティング

【低コストで採用をしたい】

• 運用の手間はかかるが費用を抑えられるSNSでの情報発信
• 社員の人脈を活用するリファラル採用

レバテックでは、エージェント（新卒・中途・フリーランス）やスカウトサービスなど、IT人材の採用支援を専門とする多数のサービスを展開しています。IT人材の採用に精通したプロの手を借りたい場合は、ぜひ一度ご相談ください。
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魅力的な労働環境を整備し定着率を高める

優秀なIT人材を確保するには、労働環境を整え定着率を高めることも有効です。

たとえば、柔軟な働き方の提供はIT人材の定着に大きな影響を与えます。レバテックの調査によれば、「希望する場所で働ける」と回答したエンジニアは11.5％に上り、「勤務（作業）時間や休日休暇が自分の希望となっている」の回答は9.7％でした。この結果からは、エンジニアは働く場所や勤務時間の自由度を重視することが分かります。

引用元：エンジニアの企業・案件選びにおいて「働く場所」がより重要に｜ レバテック

企業側は、リモートワークやフレックスタイム制の導入、プロジェクトベースでの裁量労働制など、働く場所や時間の自由度を高める必要があるでしょう。

既存社員を育成する

IT人材不足に対応するには、外部からの採用に頼るだけでなく、社内でIT人材を育てていく戦略が不可欠です。

近年、中途採用市場が過熱し、求めるスキルを完璧に持つ人材を見つけることが難しくなっています。そのため、自社の文化や事業を深く理解している既存社員を育成する方が、中長期的に安定した人材基盤を築ける可能性があります。

DX人材の育成手順については、以下の記事で詳しく紹介しています。
DX人材育成のロードマップ！人材の選定や具体的な学習方法について解説

フリーランスなど外部リソースの活用を検討する

社内のIT人材確保が難しい場合や、特定のプロジェクトで高度な専門性が必要な場合は、フリーランスといった外部ITリソースの活用も検討しましょう。

フリーランスであれば、プロジェクト単位で必要な人材を柔軟に確保できます。さらに、多様な現場での経験を持った人材を迎えれば、社内にないアイデアが生まれる可能性もあります。

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IT人材確保を成功させるポイント

IT人材の確保を進めるには、戦略的なアプローチが不可欠です。以下に、成功のための主要なポイントを解説します。

自社の事業課題と必要な人材像を明確化する

IT人材を確保するためにも、自社に必要な人材像を具体的に定義しましょう。求めるスキルや役割が曖昧なままでは、採用活動が非効率になり、入社後のミスマッチを引き起こしてしまいます。

人材像の設定には、事業目標との紐づけが不可欠です。「顧客データ分析に基づいた新製品開発のために、データサイエンスとビジネスモデル構築力を持つ人材が1名必要」というように、達成すべき事業成果を明確に定義します。

自社の事業戦略と人材要件を深く結びつけ、具体性のある人材像を定義することが、自社にマッチするIT人材の採用につながるでしょう。

中長期的な視点で計画を策定する

IT人材の確保と育成は、短期間で完了するものではありません。中長期的な視点に基づいた段階的な計画を策定しましょう。高度な専門性を持つIT人材の育成には時間がかかり、場当たり的な採用や育成では、必要とするタイミングで人材が確保できないという事態を招きます。

具体的には、段階的な人材確保・育成ロードマップを作成しましょう。「最初の2年間でIT企画人材を採用し、次の3年間で若手社員を専門分野で育成する」など、目標年限と達成すべき内容を設定します。

採用と育成のバランスも考えましょう。即戦力となる中途採用と、将来の幹部となる新卒・若手の採用、そして既存社員のリスキリングを組み合わせることで、安定した知識継承と組織の活性化を実現できます。

継続的な効果測定と改善を実施する

IT人材の採用・育成施策は、実施して終わりではなく、定期的にその効果を検証し、結果に基づいて改善を繰り返す「継続的な取り組み」である必要があります。

IT環境や市場の状況は変化しているため、一度策定した戦略が永久に通用することはなく、継続して成果を出すには定期的な見直しが欠かせません。

具体的な方法としては、人材関連KPIの設定と定期的な測定があります。採用活動における「内定承諾率」や、育成プログラム参加者の「スキル習得度」などを定量的な指標として設定し、進捗と成果を客観的に把握します。このデータに基づいて、定期的な振り返りと施策の見直しを実施しましょう。予想と異なる結果が出た場合は、その原因を分析し、具体的な改善策を施策に反映します。

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IT人材についてよくある質問

ここでは、IT人材に関してよくある質問に答えます。

Q.IT人材とは？

IT人材とは、情報技術（IT）を活用し、企業の事業戦略に基づいて情報システムの企画、導入、運用を担う人々です。単にシステムを開発する技術者にとどまらず、ビジネス課題を理解し、技術を活用してその解決を主導する「ビジネス変革の推進役」としての役割が求められます。企業のデジタル競争力の根幹を支える戦略的な存在です。

Q.IT人材に求めるべきスキルは？

IT人材には、技術的な専門性に加えて、技術を事業成果に結びつけるための問題解決力を求めましょう。さらに、非技術部門と連携する場合は技術的な内容を分かりやすく伝えるコミュニケーション能力も大切です。

DXを担う人材には、技術を応用して新たな収益構造やサービスを生み出すビジネスモデル構築力も求められます。

Q.IT人材はどのように確保すべき？

採用難の中で人材獲得を成功させるには、IT人材専門の採用サービスの活用がおすすめです。経験者採用が難しい場合は、ポテンシャル採用に視野を広げる選択もあります。専門性の高いスキルが一時的に必要な場合は、フリーランスエンジニアの起用や一部業務の外注など、外部リソースを活用することも有効です。