エンジニアの人件費相場はいくら？　費用を抑える方法も解説

「エンジニアの人件費相場がわからず、予算設定や採用計画が立てられない…」とお悩みではありませんか？

この記事では、フリーランス、SES、派遣といった契約形態別のエンジニア人件費相場を具体的な金額とともに解説します。さらに、人件費を左右する要因や予算内で自社に合ったエンジニアを見つけるポイント、コストを抑えるための方法についてもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

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契約形態別で見るエンジニア人件費の相場

エンジニアの人件費は、契約形態によって大きく異なります。ここでは、フリーランス、SES、派遣の3つの契約形態について、それぞれの単価相場を見ていきましょう。

フリーランスエンジニアの職種別単価相場

以下の表は、レバテックのデータを元に算出したフリーランスエンジニアの単価相場です。週5日フルタイム稼働と仮定し、計算しています。

• バックエンドエンジニア（Java）：70～80万円
• フロントエンドエンジニア（JavaScript）：70～80万円
• ネットワークエンジニア：65～75万円

これらの数値はあくまで目安であり、業務内容の複雑さや、プロジェクトの規模、稼働時間などによって変動する場合があります。短期間のスポット案件では、やや高めに設定されることもあるでしょう。

SESの単価相場

SESの場合、エンジニアの経験やスキルレベルによって単価が大きく変わります。

レバテックの調査によると、経験が浅いSESエンジニア（実務経験1〜3年程度）の場合、月額80〜100万円程度が一般的な相場です。基本的な開発言語は習得しているものの、独力でのプロジェクト遂行には限界があるため、比較的低めの単価設定となっています。チームの中で成長しながら貢献できる人材が該当するでしょう。

中堅エンジニア（実務経験3〜5年程度）になると、月額100〜120万円程度に上昇します。特定の開発言語や技術領域に関して一定の専門性を持ち、自立して業務を進められる人材が該当します。プロジェクトの中核として活躍できるため、需要が高いと言えるでしょう。

ベテランエンジニア（実務経験5年以上）の場合は、月額120〜200万円と幅広い相場となっています。高度な技術力に加え、設計能力やマネジメントスキルを持つ人材は上限近くの単価となる場合も珍しくありません。プロジェクト全体を俯瞰して進められる人材として重宝されるため、高単価でも起用する価値があると判断されるケースが多いようです。

SESの場合、派遣元企業のマージンが含まれているため、フリーランスよりも全体的に単価が高くなる傾向にあります。しかし、契約管理やリスク管理を派遣元が担ってくれるメリットもあります。

SESやフリーランスエンジニアの費用目安についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
【企業向け】エンジニアの単価相場は？SESやフリーランスの費用目安 

派遣の単価相場

厚生労働省の「令和5年度 労働者派遣事業報告書の集計結果」によると、IT人材が含まれる情報処理・通信技術者の派遣料金は33,387円でした（派遣労働者1人1日8時間労働で換算した場合の平均額）。無期雇用派遣の場合は33,810円、有期雇用派遣では31,483円となっています。

全派遣労働者で算出した場合の派遣料金は25,337円のため、IT人材派遣へ支払う料金はやや高めな水準といえるでしょう。

派遣の場合、雇用関係が派遣会社との間に発生するため、社会保険や福利厚生などのコストは派遣料金に含まれています。また、法律上の制約から、同一のポジションで3年以上継続して派遣社員を使うことができない点には注意が必要です。

エンジニアの派遣費用についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
IT人材派遣の費用を料金表で紹介！相場やコストを抑える方法も解説

エンジニアの人件費を左右する主な要因

エンジニアの人件費は、単に契約形態だけで決まるわけではありません。ここでは、人件費を左右する主な要因をいくつかご紹介します。

開発言語の市場価値

エンジニアの単価は、扱う開発言語の市場価値によって大きく左右されます。需要が高く、習得が難しい言語や最新技術に精通したエンジニアほど、高い単価が設定される傾向にあります。

レバテックが保有する案件データによると、Go、Unity、Python、Swiftなどの開発言語で高い単価が報告されています。

• Go：80～90万円
• Unity：80～90万円
• Python：75～85万円
• Swift：80～90万円

これらは、ウェブサービス開発、ゲーム開発、機械学習、スマートフォンアプリ開発など、需要の高い分野で活用されている言語です。

一方、COBOLなどの古い言語も、それを扱えるエンジニアの希少性から、特定の分野で高単価となることがあります。ただし、市場価値は技術トレンドとともに変化するため、継続的な動向把握が不可欠です。

専門性や希少性の高いスキルの影響

特定の業界や領域に特化した専門知識を持つエンジニアは、より報酬の額が高くなる傾向があります。金融系システム、医療システム、製造業向けシステムなど、業界特有の知識が必要とされる分野では、技術力に加えて、その業界における専門知識も重要な要素となるためです。

セキュリティ専門家、データ分析の専門家、AI開発者といった高度な専門性を要する職種は、人材の希少性から高い単価となる傾向にあります。これらの分野は、スキル習得に長期間を要し、かつ人材需要が供給を上回る状況が継続しています。

コミュニケーション能力やマネジメント経験

純粋な技術力に加え、コミュニケーション能力やマネジメント経験も人件費に影響を与える要素です。要件のヒアリングや顧客との調整、チーム内でのナレッジ共有などをスムーズに行えるエンジニアは、プロジェクト全体の効率を高めるため、評価も高くなります。

特に、プロジェクトマネージャーやテックリードの役割を担えるエンジニアは、技術力に加えてマネジメントスキルも求められるため、一般的なエンジニアよりも人件費が高くなる可能性があります。英語などの語学力を有するエンジニアも、グローバルプロジェクトやオフショア開発の調整役として高く評価されることが多い傾向です。

コミュニケーションスキルは、リモートワークが一般化した現在において、より一層重要性を増しています。自律的に業務を進め、オンライン上でも円滑に連携できる能力は、今後もエンジニアの価値を左右する要素となるでしょう。

最新のIT市場の動向

エンジニアの人件費は、IT市場全体の需給バランスによっても変動します。現在はDXの推進やオンラインサービスの拡大などにより、ITエンジニアの需要が高まっています。

このような市場環境では、全体的な単価の上昇が続いており、特に高いスキルを持つエンジニアの確保は競争が激化しています。地域による差も存在し、東京や大阪などの大都市圏では、地方と比べて相対的に高い単価設定となることが一般的です。

また、働き方の多様化に伴い、リモートワークが一般的になったことで、居住地による制限が薄れつつあります。これにより、地方在住のエンジニアでも都市部並みの単価を提示できるケースが増えています。市場動向を定期的に確認し、適正な単価設定を心がけることが重要でしょう。

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予算内に合ったエンジニアを見つけるポイント

この章では、単に安価なエンジニアを選ぶのではなく、コストパフォーマンスの高い人材を見極めるためのポイントを解説します。

プロジェクトに必要なスキル要件を明確にする

エンジニア選びで重要なのは、プロジェクトに実際に必要なスキルを明確にすることです。過剰スペックな人材を起用すれば不必要なコストがかかりますし、逆にスキル不足の人材では品質や納期に影響が出るでしょう。

まずは、プロジェクトで使用する言語やフレームワーク、開発環境などの技術要素を整理します。次に、必要とされるスキルレベルを「一人で完結できるか」「サポートがあれば対応できるか」など、具体的に定義していくことがおすすめです。

また、プロジェクト全体を俯瞰し、「設計能力」「コーディング力」「テスト能力」など、どの能力を重視するかも明確にするとよいでしょう。すべての能力が高いエンジニアは人件費も高くなるため、プロジェクトの特性に応じた優先順位づけが必要になります。

複数の候補者を比較検討する

予算内でベストな人材を見つけるためには、単一の候補者だけでなく、複数のエンジニアを比較検討することが重要です。スキルセットだけでなく、単価設定、稼働可能時間、対応可能な業務範囲なども含めて総合的に判断しましょう。

比較検討の際は、「スキル÷単価」でコストパフォーマンスを考えることが有効です。単純な単価の安さだけでなく、スキルレベルやプロジェクト貢献度を加味した総合評価が重要となります。同じ単価でもスキルに大きな差があったり、わずかな単価差で大きなスキル差があったりするケースも珍しくありません。

また、複数の候補者との面談を通じて、技術的な相性や考え方の共通点なども確認できるため、より自社に適したエンジニアを選べるでしょう。

ポートフォリオや実績をしっかり確認する

エンジニアのスキルを客観的に評価するためには、過去の実績やポートフォリオの確認が欠かせません。特にフリーランスエンジニアの場合、自己申告のスキルシートだけでなく、実際の成果物や関わったプロジェクトの内容を具体的に確認することが重要です。

可能であれば、GitHubなどのコード共有プラットフォームでの活動履歴や、技術ブログの執筆実績なども参考にするとよいでしょう。これらは技術力だけでなく、情報発信能力や自己研鑽への姿勢も垣間見ることができます。

また、前職でのプロジェクト規模や役割、達成した成果についても詳細に聞くことで、自社のプロジェクトに適応できるかどうかの判断材料となります。実務経験の質と量は、スキルレベルを測る重要な指標となるでしょう。

チームとの相性やカルチャーフィットを考慮する

技術力だけでなく、既存チームとの相性やカルチャーフィットも、エンジニア選びにおいて重要な要素です。特に長期プロジェクトでは、チームワークがプロジェクト成功の鍵を握ることが多いためです。

面談では、コミュニケーションスタイルや問題解決のアプローチ、価値観などを確認し、チームと協調して働けるかどうかを見極めることが大切です。技術力は高くても、チームの雰囲気や働き方に合わない場合、長期的には生産性の低下やチーム内の摩擦につながるリスクがあります。

また、リモートワークが前提の場合は、自己管理能力や非同期コミュニケーションへの適応力なども重視すべきポイントとなるでしょう。相性の良いチームは少ない打ち合わせでも高いパフォーマンスを発揮できるため、結果的にコスト削減にもつながります。

エンジニアの人件費を抑えるための工夫

限られた予算の中で質の高い開発を実現するためには、エンジニアの人件費を効率的に管理する工夫が必要です。ここでは、人件費を抑えながらも開発品質を維持するための具体的な方法を紹介します。

業務範囲の明確化と適切な人材を選定する

エンジニアの人件費を適正化するための第一歩は、業務範囲を明確にし、それに合った人材を選定することです。すべての業務に高スキルのエンジニアを配置するのではなく、タスクの難易度や重要度に応じたスキルレベルの人材を割り当てることが効率的です。

たとえば、アーキテクチャ設計や重要な機能開発には熟練エンジニアを配置し、単純な実装やテストなどには経験の浅いエンジニアやジュニアエンジニアを活用するといった役割分担が考えられます。これにより、プロジェクト全体のコストを抑えながらも、品質を確保することが可能になるでしょう。

また、プロジェクト初期段階では経験豊富なエンジニアを多く投入し、基盤部分の設計や開発ガイドラインを確立した後は、比較的スキルレベルの低いエンジニアでも作業を進められるような体制づくりも有効です。

フリーランスエンジニアを活用する

人件費を抑える有効な手段として、フリーランスエンジニアの活用があります。社員採用と比較して、必要な期間だけ必要なスキルを持つエンジニアを確保できるため、固定費を変動費化できるメリットがあるでしょう。

フリーランスエンジニアは、多くの場合、同等のスキルを持つSESや派遣のエンジニアと比較して、相対的にコストを抑えて起用できる可能性があります。また、リモートワークを前提とすることで、地方在住のフリーランスエンジニアを活用すれば、都市部のエンジニアより低コストで優秀な人材を確保できるケースもあります。

ただし、フリーランスエンジニアを活用する場合は、契約内容や知的財産権の帰属、情報セキュリティなどの点で管理が必要になることを念頭に置くべきでしょう。

フリーランスエンジニアについてさらに知りたい方は、以下の記事もご参照ください。
フリーランス活用のメリット・デメリット！利用できる分野や事例を紹介

オフショア・ニアショア開発を検討する

さらなるコスト削減を目指すなら、オフショア開発（海外の遠隔地での開発）やニアショア開発（近隣国や地域での開発）の活用も選択肢となります。特に、中国、ベトナム、フィリピン、インドなどのアジア諸国では、日本と比較して人件費が安く、技術力も向上しているため、コストパフォーマンスの高い開発が期待できます。

オフショア開発の場合、エンジニアの人件費は日本の3分の1から2分の1程度に抑えられることが多い傾向です。特にベトナムやフィリピンなどでは、日本語対応可能なエンジニアも増えており、コミュニケーションコストを抑えることも可能になってきています。

ただし、時差や言語の壁、文化差による認識のずれなどのリスクもあるため、プロジェクトの性質や重要度に応じて導入を検討する必要があるでしょう。特に明確な要件定義が難しいプロジェクトや、頻繁な仕様変更が予想されるプロジェクトには不向きな場合があります。

オフショア・ニアショア開発については以下の記事もご参照ください。
ニアショアとオフショアの違いは？メリットやデメリット、判断のポイントを紹介

育成枠採用で長期的なコストを削減する

即戦力のミドル・シニアエンジニアは人件費が高いため、長期的な視点では若手エンジニアの育成枠採用も効果的な選択肢です。新卒やキャリア転向組など、経験は浅くても成長意欲の高い人材を採用し、社内で育成していくアプローチです。

はじめは生産性が低くても、しっかりとした教育体制を取ることで、1〜2年程度で一人前のエンジニアに成長させることができます。また、自社特有の開発手法や業務知識も身につけられるため、長期的には高いパフォーマンスが期待できるでしょう。

育成枠採用を成功させるためには、教育プログラムの整備やメンター制度の導入など、育成環境の整備が欠かせません。短期的には教育コストがかかりますが、長期的には人件費の最適化と人材の安定確保につながるというメリットがあります。

適切な採用チャネルを選定する

エンジニアの採用コストを抑えるためには、適切な採用チャネルの選定も重要です。大手転職サイトや人材紹介会社は手数料が高額になることが多いため、状況に応じて以下のような代替チャネルの活用を検討するとよいでしょう。

技術コミュニティやテックカンファレンスでのリクルーティングは、技術に興味関心の高いエンジニアと直接つながる機会となります。また、社員の紹介制度を充実させることで、既存社員のネットワークを活用した採用も効果的です。紹介者へのインセンティブは発生するものの、エージェント手数料と比較すれば大幅に低コストとなるでしょう。

さらに、SNSや技術ブログを通じた情報発信を積極的に行い、自社の技術力や開発環境、企業文化をアピールすることで、エンジニアからの直接応募を増やすことも可能です。これにより、採用における中間マージンを削減できるでしょう。

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エンジニアの人件費の相場についてよくある質問

ここでは、エンジニアの人件費の相場に関してよくある質問に答えます。

Q1.エンジニアの人件費の相場はいくらですか？

エンジニアの人件費の相場は、契約形態、職種、スキルレベル、経験、地域、最新の市場動向など、さまざまな要因によって変動します。一概には言えませんが、たとえばフリーランスのバックエンドエンジニア（Java）であれば、1ヶ月あたり70〜80万円が目安となることがあります（レバテック調べ）。

Q2.エンジニアの人件費を抑える方法はありますか？

エンジニアの人件費を抑えるためには、いくつかの方法があります。まず、タスクの難易度に見合った経験レベルのエンジニアを配置することが重要です。また、オフショアやニアショア開発の活用も効果的な選択肢となります。プロジェクトの範囲を明確に定義して追加工数の発生を防ぐとともに、フリーランスや技術者派遣企業との長期契約による単価交渉も有効な手段です。ただし、短期的なコスト削減に偏ることなく、品質維持や技術的負債の管理も含めた長期的な視点でのバランス取りが不可欠です。