SESの人手不足はなぜ起きる？人材を確保する採用のポイント

SESは人手不足？どうやって人材を確保したら良い？と悩む採用担当者に向けて、IT人材が不足している理由や採用を成功させるためにできることをまとめました。
採用がうまくいっていないと感じたら、今までの採用方法や社内の仕組みを見直し、やり方を変えることが必要です。
この記事では、具体的な方法を紹介するのでぜひ参考にしてください。

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IT人材は人手不足の状態にある

IT人材は日本全体で不足しており、思ったように人材が確保できない企業は少なくありません。

経済産業省が公表している「IT人材需給に関する調査」によると、近年IT人材の需要と供給の差（需給ギャップ）は需要が供給を上回る状態が続き、2030年には最大でおよそ79万人の人材が不足すると指摘されています。この数字はIT需要の伸びを「高位」として試算した結果ですが、需要の伸びを「中位」とした場合でも、約45万人の人手不足が生じる計算です。

現在も、IT業界では人手不足が課題となっており、多くの企業が優秀なIT人材を確保しようと採用活動に力を入れています。

関連記事：エンジニアが足りないのはなぜ？原因や人材不足を解消する方法を解説

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SES業界はなぜ人手不足？

IT業界の中で、SES業界も人手不足に悩まされています。では、なぜSES業界は人手不足に悩まされているのでしょうか。主な理由を確認していきましょう。

ITの発展

近年は、多くの企業がITを使って業務を効率化するDX（デジタル・トランスフォーメーション）を推進したり、ITを使ったサービスを提供したりしています。そのため、IT人材はあらゆる業界で需要が高まっており、SES業界を含めた国内全体で慢性的な人手不足が続いています。

技術が変化するスピードの早さ

IT技術は変化のスピードが早いために、人材の育成が追いつかず人手が不足するという問題もあります。特に、AIなどの技術を扱える人材は限られているため、最新の技術に対応できる人材を採用するハードルはかなり高いといえるでしょう。

少子高齢化による働き手の不足

そもそも少子高齢化によって国内全体の働き手が減少し、人手不足はあらゆる業界で深刻な課題となっています。新しくSES業界に入る若手が少なく、さらに高齢となったIT人材が退職していくことは、人手不足の大きな要因となっているでしょう。

SESに対するマイナスイメージ

SESに対するネガティブなイメージも、人手不足の原因の一つです。

SES業界には、最初に案件を受注した「元請け（一次請け）」と呼ばれる企業が別の企業へ業務を委託し、2次請け企業がさらに3次請け、4次請け企業へと案件を委託する「多重請負構造」があり、下流の企業ほどエンジニアの報酬が低くなる問題が指摘されています。

実際の給与や働き方はSES企業によって異なるでしょう。ただ、ネット上では「エンジニアは給与が低い」「客先常駐するから労働環境が安定しない」などの意見が目立ち、SESへのマイナスイメージから就職をためらう人がいるようです。

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SES企業が人手不足を解消するには？

少子高齢化による働き手の不足や、SESに対するネガティブなイメージといった問題がある中で、SES企業が人手不足を解消するにはどうすれば良いのでしょうか。

ここでは、有効な対策をまとめたので参考にしてください。

多様な人材の活用

ベトナムやインドなどの国はIT教育に力を入れており、若くて優秀な人材が多いといわれています。外国人人材の採用にあたっては、入国手続きや社内でのコミュニケーションに関して一定のサポートが必要ですが、幅広い人材を対象に採用活動を行うことで、技術力を持った社員を確保できるかもしれません。

また、人手不足の状況にあっては、「フルタイムでなければダメ」といった就労条件を緩和させ、多様な人材を受け入れることが必要です。時短勤務制度や産休・育休に関するサポートを充実させ、誰もが働きやすい体制を整えれば、企業の魅力が高まり応募者が増える可能性があります。

SES業界のイメージを向上する

SESに魅力を感じてもらうには、エンジニアの待遇を改善することが重要です。具体的には、給与の引き上げを行ったり、福利厚生を充実させたりして、安心して働ける環境をつくりましょう。

すでにエンジニアに手厚い待遇を用意しているのであれば、自社の取り組みをWebサイトやSNSでアピールするのが効果的です。

スキルアップの支援を行う

経験者の採用が難しい場合は、未経験者を採用して社内でスキルアップの支援を行うのも一つの方法です。

社内での研修は一定のコストがかかりますが、未経験者は柔軟性があり企業独自のやり方に馴染みやすいメリットもあります。

教育制度やマニュアルを充実させて未経験者が働ける体制を整えれば、異業種からの転職者を含む多様な人材を受け入れられるようになるでしょう。

採用方法を見直す

採用活動をしているのに思うように人材が確保できないときは、採用方法を見直しましょう。

たとえば、求人広告を作成する際は、技術志向のエンジニアを採用したいのか、キャリア志向のエンジニアを採用したいのか、求めるエンジニア像を明確にしたうえで訴求ポイントを見直してください。

技術志向のエンジニアを採用したい場合は、最先端の技術を使えることや、自ら技術を選定できることなどを訴求すると良いでしょう。キャリア志向の人材が欲しい場合は、上流工程に携われること、キャリアアップの支援制度があることなどをアピールすると効果的です。

また、採用の手段は一つに限らず、複数の方法を試しましょう。自社の採用ページで情報を発信するのはもちろん、転職サイトや転職エージェント、ダイレクトリクルーティングなどのサービスを活用することで、より多くの求職者と出会うチャンスが生まれます。

ほかにも、自社の社員に人材を紹介してもらう「リファラル採用」を行うのも良いでしょう。

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