IT人材とデジタル人材の違いは？それぞれの定義や育成・採用のコツも解説

「IT人材とデジタル人材の違いがわからない」と感じる方も多いのではないでしょうか。どちらもITに関わる人材ですが、IT人材はIT技術に特化した役割、デジタル人材はデジタルを駆使して新しい価値を生み出す役割があります。
このコラムでは、IT人材とデジタル人材の詳しい役割や、IT系の人材が必要な理由をまとめました。人材育成のポイントや採用手法も紹介します。IT系人材を獲得したい企業はぜひ参考にしてください。

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デジタル人材とは

デジタル人材とは、AIやIoTといった最先端のデジタル技術を駆使し、企業に価値を提供する人材を指しています。

デジタルの知見を持つだけではなく、技術を活かして業務効率化を実現したり、新たなサービスを創出したりするのがデジタル人材の特徴です。

デジタル人材が必要な理由

近年は多くの企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでおり、DXの推進にあたってデジタル人材のニーズが高まっています。

経済産業省の「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」は、DXを実現できない企業は、市場の変化に対してビジネスモデルを変更できず、”デジタル競争の敗者”になると指摘しています。

デジタル技術の活用による新たなビジネスモデルの創出や、顧客ニーズや事業環境の変化に柔軟に対応できる体制づくりは企業にとって急務です。これらの理由から、デジタル人材の需要は国内全体で高まっていると考えられます。

関連記事：DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？定義や推進すべき理由を解説

IT人材との違い

中小企業庁の「中小企業白書（2016年版）」では、IT人材を「ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材」と定義しています。

IT人材は、IT技術に特化してシステムの導入や運用を行う人材を指し、ビジネス的な観点を持って新たな価値を生み出すデジタル人材に比べるとその役割は限定的です。

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IT人材とデジタル人材はどちらも不足している

DX推進に必要なITリテラシーやデータ活用に関する知見を備えた人材はまだ少なく、採用に苦戦する企業が多い状況です。

独立行政法人情報処理推進機構 （IPA）が公表する「DX白書2023」によると、日本と米国におけるDXを推進する人材の「量」の確保状況は以下のとおりです。

IT人材やデジタル人材とDX人材との違い

IT人材やデジタル人材はDX推進に関わりますが、「DX人材」は両者と異なる意味合いで使われることがあります。

IT人材とデジタル人材、DX人材を使い分ける場合、以下のように考えると良いでしょう。

• ・IT人材：テクノロジーに精通している人材
• ・デジタル人材：テクノロジーに精通し、ビジネスに新たな価値を提供する人材
• ・DX人材：テクノロジーの知見に加えて、DX推進のため組織を導くマネジメント力やリーダーシップを備えた人材

DX人材は、テクノロジーの知見を活かして、企業のあり方に改革を起こすリーダー的な役割を果たす人材を指しています。

IT人材やデジタル人材を育成する方法

IT人材やデジタル人材は国内全体で不足しており、人材の獲得には社内で育成を行うのが有効です。育成の方法やポイントについてまとめたので確認していきましょう。

素養がある社員を育成の対象とする

まずは、IT人材やデジタル人材に向いてる社員を選定しましょう。

将来的にDX推進を担ってもらうことを考えると、現状を変える主体性や行動力がある人材が向いています。IT技術は日々進化するため、新しい知識を吸収するのが好きな社員もIT人材・デジタル人材の適性があるでしょう。

また、DX推進の過程では課題の発生により方向性を転換する必要が生じることもあります。そのため、変化を受け入れ発想を変える柔軟性も必要です。

ただ、これらの資質を最初からすべて備えた人材を見つけるのは簡単ではありません。そのため、研修を通してマインドセットを醸成することも意識しましょう。

外部研修の活用

専門知識を持つ人材が社内にいれば自社で研修を行います。ノウハウがなく難しい場合や、さらに高度な学びが必要な場合は外部研修を活用しましょう。外部研修は社内研修と比べてコストがかかる可能性が高いですが、短期間で効率的に人材を育成できます。

社内の業務プロセスを踏まえた研修を希望する際は、外部の講師を招いて研修を実施すると良いでしょう。

OJTの実施

社内にIT人材やデジタル人材がいる場合、OJTを行い実務経験を通したスキルアップを図りましょう。OJTでは実務を通してしか得られない知識が身につくほか、業務をこなすことで責任感やモチベーションが生まれます。

意欲が高い人材には権限の大きな仕事を任せることで、成長の速度を早められると期待できます。

学習環境を整える

研修やOJT以外にも、スキルアップを希望する社員が自己研鑽できる環境を整えると効果的です。たとえば、自己研鑽に使える休暇制度を設けたり、eラーニングを導入したりすると良いでしょう。

学習環境を整える手軽な方法としては、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が運営する「マナビDX」の活用もおすすめです。こちらのサイトには、誰もがデジタルスキルを学べるよう多数の無料講座が掲載されています。

ほかにも、書籍の購入補助制度を設けることで社員の学習意欲をサポートできるでしょう。

資格取得支援を行う

社員のスキルアップを支援するために、資格取得支援制度を設けることも検討しましょう。資格取得に関わる費用を補助することで、社員のモチベーションアップにつなげられます。

IT系の資格には、以下のようなものがあります。

• ・ITパスポート
• ・基本情報技術者試験
• ・応用情報技術者試験
• ・ITストラテジスト試験
• ・プロジェクトマネージャ試験

IT未経験の社員には、まずはIT全般の基礎知識が身につくITパスポートがおすすめです。

また、エンジニアとしてのスキルを身につけるなら、”ITエンジニアの登竜門”として位置づけられる基本情報技術者試験が適しています。エンジニアがさらなるステップアップを目指す際は、応用情報技術者試験を受験すると良いでしょう。

ここで紹介した試験はIPAが実施する「情報処理技術者試験」に含まれているので、詳しくは同団体のWebサイトをご覧ください。

デジタルスキル標準を参照する

そもそも、DX推進にあたってどのような人材が必要なのか分からないときは、経済産業省とIPAがまとめた「デジタルスキル標準」を参照しましょう。デジタルスキル標準は、以下の2つによって構成されています

• ・DXリテラシー標準：全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力/スキルの標準
• ・DX推進スキル標準： DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準

このうちDX推進スキル標準では、5つの人材類型（ビジネスアーキテクト/データサイエンティスト/サイバーセキュリティ/ソフトウェアエンジニア/デザイナー）とそれぞれの詳しい役割が示されています。自社に必要なスキルや人材がわからない場合は参考にすると良いでしょう。

関連記事：エンジニア教育における3つの課題と6つのポイント｜効果的な育成方法とは

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IT人材とデジタル人材を確保するためのポイント

即戦力となるIT人材やデジタル人材を確保するには、幅広い手法を検討しましょう。また、育成・採用した人材の定着をはかるために各種制度を充実させることも重要です。人材を採用し定着させる具体的な方法を紹介していきます。

多様な採用方法を導入する

IT人材が不足する状況で優秀な人材を獲得するには、多様な手法を用いた採用活動を行うことがポイントです。求職者からの応募を待つだけではなく、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用を取り入れ、企業側からの積極的な働きかけを行いましょう。

SNSを活用して企業の認知度をアップしたり、仕事内容や働き方に関する情報を発信したりすることも効果的です。

働きやすい環境をつくる

優秀な人材を採用するには、求職者が魅力に感じる社内環境を整えることも忘れないようにしましょう。具体的には、残業時間を改善したり、リモートワークやフレックス制度を取り入れ柔軟に働ける仕組みを整えたりします。

育成・採用した人材の離職を防ぐには、継続的にスキルアップできる研修制度の整備や、公正な評価制度を整えることも大切です。

フリーランスを活用する

即戦力となる人材をすぐに確保したい場合は、フリーランスの活用を検討すると良いでしょう。優秀なフリーランスがプロジェクトに加われば、外部の視点やノウハウが持ち込まれ社員に刺激を与えられます。

スキルを持ったフリーランスを確実に探したいなら、フリーランスを扱うエージェントに相談するのが効率的です。

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