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IT人材を確保するには？人手不足の理由や採用・育成方法を解説
IT人材の採用に関わるすべての方へ
IT人材の確保には「採用」や「育成」以外にも、社内業務の見直しやフリーランスエンジニアの活用といった方法があり、自社の状況に合う手段を選ぶことが大切です。
この記事では、IT人材が不足する背景や、そうした中でも企業がDXを推進すべき理由を解説します。また、IT人材確保のための具体的な対策をお伝えするので、IT人材の採用が難航している場合はぜひ参考にしてください。
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目次
IT人材の確保が難しい理由
日本は現在IT人材不足に陥っており、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年には最大で約79万人のIT人材の不足が予測されています。ではなぜ人材不足が深刻になっているのか、その理由を確認していきましょう。
IT需要が拡大している
IT人材の不足は、IT需要の拡大が大きな要因です。近年はインターネットやスマートフォンの普及により、企業がビジネスを行っていくうえでIT技術の活用はほぼ必須になりました。
新しいIT技術も次々と生まれてくるため、企業は変化に柔軟に対応し、競合優位性を築く必要があります。より多くの企業でIT技術の活用が必要になったことからIT需要が拡大し、IT人材の不足に繋がっています。
また、レガシーシステムの保守・運用に人手をとられるのもIT人材が不足する要因です。レガシーシステムの問題は、障害などのトラブル発生リスクが高く、最新の技術に対応できないといった点です。
経済産業省の「DXレポート」は、日本企業の約8割がレガシーシステムを抱えている状況に対し、次のような指摘をしています。
| IT人材が不足する中、レガシーシステムの保守・運用にIT・ ソフトウエア人材を割かれており、貴重な「IT人材資源」の “浪費”につながっている |
引用元：DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～
（サマリー）｜経済産業省
労働人口が減少している
企業側のIT需要が拡大する一方、その担い手となる労働人口は減少しています。「令和5年版高齢社会白書」は、日本の生産年齢人口（15～64歳）は、令和14年には7,000万人を割り、令和52年には4,535万人になると推計しています。このように、働き手となる人口が減少傾向にあることも、IT人材不足の要因です。
加えて、若年層の人口減少に伴ってIT業界では働き手の減少が進んでいます。経済産業省の資料によると、IT人材の平均年齢は2030年まで上昇の一途をたどり、高齢化が進展する見込みです。
引用元：参考資料（ＩＴ人材育成の状況等について）｜経済産業省
専門性が高い
専門性が高く、活躍できるIT人材が育つまでに時間がかかることもIT人材不足の要因の一つです。
IT人材としてのスキルや知識を身につけるためには、専門的な教育や実務経験が欠かせません。IT人材の育成には長期的な学習や実地経験が必要で、即戦力化までに一定の時間がかかるので簡単に人材を増やせない事情があります。
世界的に見ても、日本のIT人材はレベルアップが必要な状態といえるでしょう。
経済産業省の資料によると、日本のIT人材のスキルレベルは、平均レベル4を超える米国や、レベル3後半のインド・中国と比べて低い状況です。
引用元：参考資料（ＩＴ人材育成の状況等について）｜経済産業省
技術革新のサイクルが早い
IT技術が進化するスピードは非常に速く、次々に新技術が生まれています。そのため、最先端のIT技術を扱える人材は不足傾向にあります。
すでにIT人材を抱えている企業でも、最新技術に対して社内の教育が追いつかず、十分なスキルを持った人材を確保できない問題が生じています。一度IT人材を採用したとしても、技術革新に追いつくには継続的な取り組みが必要です。
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IT人材の種類と推計人数
IT人材は業務内容ごとに職種が細かく分かれています。そもそもIT人材にはどんな種類があるのか、「DX白書2023」をもとに具体的な職種と推計人材数を確認しましょう。
上記で示された職種の役割をまとめました。
先端IT人材が特に不足している
「IT人材需給に関する調査」では、先端IT人材の需要は今後急速に増加し、需要に対して人材数が不足する見通しが示されています。先端IT人材とは、AIやビッグデータ、IoTなど、第4次産業革命に対応した新しいビジネスの担い手として、付加価値の創出や革新的な効率化等により生産性向上等に寄与できる人材です。
先端IT人材が不足する背景には、ITサービス需要の変化があります。昨今はIoTやAIの進展によって、従来のITサービス需要が減少する一方で、クラウドやビッグデータなどの需要が伸びている状況です。それに伴い、「従来型IT人材（ITツールの運用・保守や請負開発を行う人材）」の需要は今後徐々に縮小し、先端IT人材の需要が拡大していくと考えられます。
人材不足が特に目立つ分野
今後、特に人材不足が目立つ領域として、先端技術やセキュリティに関わる分野が挙げられます。詳細を確認していきましょう。
AI・データサイエンス
AI分野は近年急速に需要が高まり、AIシステムを搭載したロボットや業務システムが開発されています。AIで収集したデータを分析し、ビジネスに役立つ情報を抽出するデータサイエンスの需要も高く、高度な技術を持った人材が求められます。
クラウド
AIはクラウドに蓄積された膨大な情報を収集することで成り立っており、クラウドはAIやデータサイエンスと密接に関わる分野です。そのため、クラウド関連の技術者はAI分野と同様に需要が高く、ネットワークやサーバーに関する幅広い知識を持った人材が必要とされます。
IoT
IoTは「モノのインターネット」と呼ばれ、家電をはじめとするさまざまなものがインターネットに接続する仕組みです。外出先から温度を制御できるエアコン、スマートスピーカーなど私たちの身近なものにも技術が活用され、近年需要が高まっています。IoTに携わる人材には、ソフトウェアとハードウェア両面の技術が求められるのが特徴です。
セキュリティ
近年は、ハッキングやサーバー攻撃が増加傾向にあり、セキュリティ需要も高まっています。セキュリティ対策はIT企業に限らず、金融や官公庁、メーカー、小売・販売（ECサイト）などさまざまな分野で求められ、セキュリティエンジニアの需要が増加している状況です。
「情報セキュリティ白書2023」によると、日本における2022年のサイバーセキュリティ人材の不足数は5.6 万人にのぼり、前年より37.9％不足数が増加しています。この背景としては、企業の情報システム部門に加えて、DX推進におけるセキュリティ人材の需要が高まっていることが挙げられます。
日本企業のDX進捗状況と「2025年の崖」
日本のIT人材不足は、企業のDX推進にも影響を及ぼしています。日経BP総研の「デジタル化実態調査」では、2019年時点でDXを推進していない企業は、全体の61.6%です。また、IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）の調査によると、企業においてDXを推進するIT人材は「質」「量」ともに不足していることが分かっており、今後のIT人材の確保・育成が重要な課題とされています。
DX人材の確保を実現する「フリーランス活用」とは？
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企業がIT人材を確保すべき理由
企業がIT人材を確保すべき理由の一つとして、「2025年の崖」があります。2025年の崖とは、老朽化したITシステムの放置によって次のような問題が起こることをいいます。
- システム維持管理費の増大
- セキュリティリスクの高まり
既存システムを刷新してデータを活用できる状態にしなければ、企業は市場の変化に対応できずデジタル競争の敗者となります。DXの推進は企業の市場競争力を強化する重要な要素で、IT人材の不足は企業に大きな影響を与えるといえるでしょう。
IT人材不足に対する国の対応
国は、IT人材確保のために以下のような取り組みを行っています。
IT人材を確保する9つの方法
IT人材不足は企業の競争力に大きく影響するため、自社に必要なIT人材を確保する体制を構築していく必要があります。ここでは、IT人材を確保する9つの方法を解説します。自社にマッチした方法を見つけましょう。
1.外部からIT人材を採用する
IT人材は、外部から採用することで確保可能です。外部から採用するメリットは、高い専門性や実務経験を持つ即戦力人材を確保できる点です。ただ、IT人材の採用市場は非常に競争が激しく、IT人材を確保できない状況が長期化することもあります。そんな中でIT人材の採用を成功させるためには、以下のような企業努力が必要です。
IT人材への主体的なアプローチ
IT人材は売り手市場で、1人の人材に対して多くの企業が求人を出しています。そのため、求人を出して待っているだけでは、他の企業に埋もれてしまう可能性が高いです。IT人材を確保するには、求人を出すだけではなく、スカウトやリファラル採用を通じて、企業から主体的に候補者にアプローチする姿勢が必要です。
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採用基準の見直し
IT人材が不足する中で採用基準を上げ過ぎると、人材の確保がさらに難しくなります。採用がうまくいかない場合は、「理想の条件」や「あれば良い条件」を詰め込んでいないか見直しましょう。採用条件を緩和することで、より多くの候補者と出会える確率が高まります。
関連記事：エンジニア採用に苦戦する7つの理由｜成功の秘訣や事例を解説
2.フリーランスを活用する
IT人材の確保にはフリーランスの活用もおすすめです。フリーランスは、特定の企業や団体に属さず、自身の経験やスキルを武器に案件を獲得して契約する人を指し、ハイスキルな人材が多いことが特徴です。
フリーランス活用のメリットは、人材確保の難易度が正社員採用と比べて低いことです。当社調べ（※）では、正社員の求人倍率とフリーランスの業務委託案件倍率では、全体的にフリーランスの倍率の方が低い傾向があると分かっています。そのため、中途採用市場ではなかなか出会えないようなハイスキル人材にも、フリーランスであれば出会える可能性が高まります。
※参考記事：ITエンジニア・クリエイターの求人倍率、15.8倍と高止まり続く
関連記事：IT副業人材を活用する企業、約7割が期待以上の効果を実感
3.IT人材を育成する
IT人材は、外部から調達するだけではなく育成も可能です。IT人材を社内で育成するメリットは、自社の事業や組織について深い理解を持った人材を確保できる点です。スキルの習得後は、スムーズな活躍が期待できます。
一方で、育成には多くの時間とコストが必要になります。育成に取り掛かってから実際に戦力になるまでは時間がかかるため、スピードが重要な局面では不向きといえるでしょう。
IT人材育成の方法
IT人材を育成する際は、座学やワークショップ型の研修とあわせて、OJTで実践経験を積ませることが大切です。小規模なプロジェクトから徐々に取り組む課題の難易度や規模をあげていくことで、段階的に実務スキルや経験を身につけられます。資格取得に報奨金を出したり、e-ラーニングを導入したりして、従業員が自主的に学習できる環境を整えるのもポイントです。
また、育成の対象は、新たに採用した人材に限られません。もともと在籍する非IT系社員にITスキルを身につけてもらう「リスキング」によってIT人材を確保する道もあります。
IT人材育成のよくある課題
経済産業省の資料によると、先端IT領域のスキルアップに関しては、「忙しくて勉強する時間がない」「スキルを身につけても活かす場がない」「スキル習得の必要性を感じない」などの課題があることが分かります。
引用元：令和２年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（デジタル人材政策に関する調査）調査報告書｜経済産業省
IT人材の育成にあたっては、教育前に「そもそもなぜITスキルを身につける必要があるのか」を伝える必要があるでしょう。また、多忙なエンジニアが学習できるよう、業務時間内に勉強会を開催するといった取り組みも必要です。
そもそもIT人材にどのようなスキルが必要か把握しておきましょう。「DX白書2023」によると、企業（全体）が重要度が高いと考えるスキルの上位3つは次の通りです。
（1）人、プロジェクトやタスクのマネジメントスキル
（2）業務関連のコミュニケーションスキル（ライティング、ファシリテーション、プレゼンテーションなど）
（3）先端技術領域のスキル（AI/人工知能、 IoT、データサイエンスなど）
これを見ると、多くの企業がITスキル以外にマネジメントスキルやコミュニケーションスキルを重視していることが分かります。
4.オフショア開発を行う
大規模なシステム開発が必要な場合、オフショア開発もおすすめです。オフショア開発とは、システム開発の一部または全部を海外の企業に委託することを指します。
オフショア開発のメリットは、コスト削減が見込める点です。日本と比較して比較的人件費が低い東南アジアでのオフショア開発はコストが低い傾向があります。さらに、海外では高度なIT技術を扱える人材が増えているため、オフショア開発を行うことで、最先端技術を持つIT人材を活用できる場合もあるでしょう。
しかし、オフショア開発では、国や言語、文化も異なる海外での開発を遠隔で管理しなくてはなりません。また、現場で何か問題が発生したとしてもすぐには確認できません。このように、現場管理や品質管理の難しさがオフショア開発のデメリットです。
5.ニアショア開発を行う
ある程度コストを抑えつつ、スピードを重視したいプロジェクトであればニアショア開発がおすすめです。ニアショア開発とは、国内の地方企業にシステム開発を委託することをいいます。
ニアショア開発は、地方企業への委託のため、首都圏と比較してやや人件費を抑えられること、国内での開発のためオフショア開発と比較して管理がしやすいことがメリットです。
一方で、ニアショア開発では大幅なコスト削減効果が見込めなかったり、必要なIT人材を確保できなかったりする可能性もあります。これは、そもそも日本全体でIT人材が不足している状況のためです。委託先で十分なリソースを確保できない場合、さらに別の委託先へ再委託される場合もあるため注意が必要です。
関連記事：オフショアとニアショアの違いとは？メリット・デメリットからおすすめを解説
6.社内業務を見直す
IT人材の不足を感じたら、社内の不要な業務にIT人材のリソースを費やしていないかチェックしましょう。たとえば、社内のIT系の問い合わせに対応するヘルプデスク業務は、業務範囲が広く多くの人手を必要とします。よくある問い合わせに対しては、FAQの公開で対応できないか見直しましょう。
社内のIT人材不足を補うため、RPAやチャットボットを使って業務の一部を自動化する方法もあります。RPAは「ロボティック・プロセス・オートメーション」の略称で、人間がパソコン上で行う事務作業を自動化する技術を指しています。社内の業務を洗い出し、ツールの導入で自動化できる業務がないか検討しましょう。
7.アウトソーシングを活用する
IT人材不足で業務が停滞する際は、特定の業務をアウトソーシングで外部の企業に委託しても良いでしょう。定型的な業務を委託すれば従業員がコア業務に集中でき、業務効率化につながります。IT系のアウトソーシングには、主に以下の形態があります。
8.社内環境や待遇を改善する
ハイスキルなIT人材を確保したい場合は、給与などの待遇面を充実させ、以下のような制度の整備にも注力しましょう。
- フレックスタイム制度の導入
- リモートワークの導入
- 福利厚生の充実
IT人材は柔軟な働き方を希望する人が多く、自由度の高い働き方ができる環境構築が鍵となります。制度の導入にはある程度の予算が必要ですが、優秀な人材を確保し離職を防ぐためには、見落とせない対策です。
9.定着率を高める
IT人材を確保するには、新規に採用した人材の離職を防ぐことが重要です。採用した人材に長く活躍してもらうには、入社後のギャップを予防する取り組みが欠かせません。
その一例として、企業と候補者が互いの理解を深められるよう選考前にカジュアル面談を行う方法があります。リラックスして本音を話せる場をつくることで、双方の認識の差を埋められるでしょう。また、事前に採用基準を明確にし、求める人物像を社内で共有しておくことも必要です。
関連記事：カジュアル面談と面接の違い｜事前の準備や当日の流れも解説
IT人材を育成する際の3つのポイント
IT人材の育成時は、育成目的の整理や育成計画が重要です。実際にどのようにIT人材の育成を進めていくべきなのか、ポイントを把握しておきましょう。
1.IT人材を育成する目的を明確にする
IT人材の育成計画を立てる際は、以下の手順で目的を明確にしましょう。
- （1）IT人材を育成することで達成したい目標や理想と現状のギャップを把握する
- （2）いつまでにどのようなスキルを持つ人材を何名ほど必要なのか具体的に把握する
上記が明確になったら、幅広い部署から多様な人材を育成対象として選出しましょう。
IT人材に必要なスキルを知りたい場合は、IPAが公表する「i コンピテンシ・ディクショナリ」を活用しましょう。「i コンピテンシ ディクショナリ」は、ITを利活用するビジネスに求められる業務と、それを支えるIT人材の能力や素養を体系化したものです。
2.座学とOJTを組み合わせて育成する
実際にIT人材を育成していくフェーズでは、座学とOJTを組み合わせた育成プログラムがおすすめです。
座学
座学では、IT領域における専門的な経験を持つ人材を外部講師として招いて研修を実施したり、ワークショップ型での研修を実施したりして、専門知識やマインドセットの習得を目指します。また、習得した知識を定着させるために、以下のような資格の取得を促すのも良いでしょう
OJT
OJTでは、実際の経験を踏まえて実践的なスキルを身につけます。OJTの際は、最初からいきなり大きなプロジェクトを任せるのではなく、まずは小規模な内容から任せていく方が良いでしょう。小規模な問題解決を繰り返し経験することで、段階的に経験や知識を身につけられます。
メンター制度も活用する
可能であれば、OJTとともにメンター制度も取り入れ社員をサポートしましょう。メンター制度とは、年齢が近い先輩社員がメンターとなり若手を支援する制度です。業務以外にキャリアや人間関係についても相談しやすく、離職率の低下につながるのがメリットです。
3.マナビDXを活用する
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が運営する「マナビDX（デラックス）」も積極的に活用しましょう。
マナビDXとは、デジタルに関する知識や能力を身につけられるポータルサイトです。デジタル人材の育成を推進するための実践的なマナビの場として開設されました。マナビDXでは、以下のサービスが提供されています。
- 誰でもデジタルスキルを学ぶことができる学習コンテンツの公開
- 基礎知識、スキルを身につけたい方向けに実践的な講座
- 実際のビジネス課題や企業課題を解決する実践的なプログラム
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社内でIT人材を育成するメリットとデメリット
社内でのIT人材の育成には、利点がある一方で育成コストがかかるといった問題があります。課題を解消するための方法も解説するので、社内育成のメリットとデメリットを確認していきましょう。
メリット
社内で人材育成を行うと、将来的な人材戦略を立てやすく、社員それぞれのスキルを活かした業務の分担がしやすくなります。人材育成によって社員が自身のスキルアップを実感することで、モチベーションが高まり離職率も低く抑えられるでしょう。社員の定着率が上がれば、会社の成長にもつながります。
デメリット
社内でのIT人材の育成には、一定の時間とコストがかかります。「そもそも社内に指導を行えるIT人材がいない」という問題を抱える企業もあるでしょう。指導者となる人材の育成から行う場合、IT人材が育つまでにはかなりの期間を要します。
育成と同時に外部人材を活用しよう
即戦力人材が欲しい場合は、育成と並行して外部の人材を活用するのがおすすめです。専門性の高いフリーランスエンジニアを活用すれば、社内に外部のノウハウを取り込めます。
レバテックフリーランスでは、即戦力となるエンジニアの提案を行っています。フリーランスは正社員と比較して人材確保がしやすいため、ハイスキルな人材をすぐに確保したい場合はぜひご相談ください。
助成金でコスト負担を軽減しよう
IT人材を社内で育成する場合、国の助成金を活用できる可能性があります。人材開発支援助成金は、社員に専門的なスキルを習得させる際に、その費用や訓練中の賃金の一部を助成する制度です。デジタル人材の育成に適用されるコースもあるので、チェックしてみましょう。
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IT人材の確保に関するよくある質問
IT人材の確保に苦戦する企業は多いですが、そもそもなぜIT人材の採用は難しいのでしょうか。その理由と人材確保のポイントを解説します。
Q.なぜIT人材は不足している？
A.IT需要が拡大する中、あらゆる企業でIT人材のニーズが高まっていることが理由の一つです。加えて、日本では少子高齢化が進み、働き手の人口が減少していることも人材不足に拍車をかけています。
Q.IT人材を確保するにはどうすればいい？
A.IT人材が不足する状況では、採用基準を緩和して募集を行うことが必要です。また、求人を掲載して応募を待つだけではなく、ダイレクトリクルーティングのように企業から候補者への積極的なアプローチも欠かせません。正社員にこだわらないフリーランスの活用も人手不足解消の手段となります。
Q.企業がIT人材を育成する方法は？
A.IT人材に解決して欲しい課題を明らかにし、それに対してどんなスキルを持つ人材が何名必要なのかを把握します。育成の目的・目標が明確になったら、座学やOJTを通して育成を進めましょう。社内にITの知見がない場合は、外部のセミナーを活用する方法があります。
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