DX人材育成のロードマップ！人材の選定や具体的な学習方法について解説

「DX人材を育成したいけど、社内にノウハウがなく具体的な進め方が分からない」とお悩みの企業は多いのではないでしょうか。

この記事では、DX人材を育成するステップを紹介します。人材の選定からスキル習得の具体的な方法まで、外部のサービスや資格も含めて解説していきます。効果的なDX人材の育成方法を知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

DX人材の育成が求められる理由

採用によるDX人材の確保ではなく、社内での育成が求められる背景には、主に2つの理由があります。一部は自社にとってのメリットにもなる内容なので、確認していきましょう。

転職市場においてDX人材が不足している

現在、市場ではDX人材の需要が供給を大きく上回っており、採用の難易度が高くなっていることが、社内での人材育成を検討すべき理由の一つです。

レバテックの「IT人材白書2025」によると、IT人材採用について約5社に1社が「目標達成が難しい可能性がある」または「目標には大きく届かない見込み」と回答しています。こちらはDX人材に限定した回答ではありませんが、あらゆる企業でDX需要が高まる中、DX人材もIT人材と同様に不足傾向にあると考えられます。

このような状況では、外部からの採用だけに頼るのではなく、社内の人材を育成する方法を検討すべきといえるでしょう。

自社に合ったDXを実現できる

社内で人材を育成することで、自社の状況に最適なDXを実現できるというメリットがあります。自社で育成したDX人材は、既存業務や既存システムを把握しているため、課題を発見しやすく効果的な対策を立案することが可能です。

さらに、自社の組織を熟知した人材であれば、複数の部署をまとめてDXに適した体制をつくれます。新たに採用した人材だと、自社の文化や業務フローを理解するまでに時間がかかりますが、内部で育成した人材はすぐに対応してくれるでしょう。

以下の記事では、DXの進め方を解説しています。DX人材の育成に加えて推進方法も把握しておきたい方は、ぜひ参考にしてください。
【簡単に解説】DXとは？企業が推進すべき理由と実際の進め方

最新のIT人材の採用市場動向を知りたい方へ
IT人材白書2025は他社の採用人数や予算の動き、エンジニア未経験者の採用、生成AIの活用状況などIT人材採用に関わる方が知りたい情報を一つにまとめた資料です。
⇒「IT人材白書2025」を無料でダウンロードする

育成に向けて知りたいDX人材の5つの類型

DX人材とは、デジタル技術を活用して企業の課題を解決したり、新しいビジネスモデルを創出したりする能力を持つ人材のことです。
DX人材と一口にいっても、その役割は多岐にわたります。経済産業省が公開しているデジタルスキル標準をもとに、主なDX人材の類型を見ていきましょう。

ビジネスアーキテクト	DXの目的を設定し、関係者を導きながら目的を実現する人材
データサイエンティスト	データを活用した業務改革や新規ビジネスの実現のため、データ収集や解析を行う仕組みの構築を担う人材
サイバーセキュリティ	デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの構築を担う人材
ソフトウェアエンジニア	デジタル活用に伴うサイバーセキュリティリスクの検討・評価やリスクを抑制するための対策を行う人材
デザイナー	ビジネスと顧客双方の視点を踏まえた製品・サービスの方針を策定したり、製品・サービスのユーザー体験や外観のデザインを行ったりする人材

上記のDX人材の類型を把握することで、自社に不足しているDX人材のタイプを特定し、育成の方針を立てやすくなります。DX人材の役割を示せば、社員自身も具体的なキャリアパスを描きやすくなり、学習意欲の向上につながるでしょう。

日本企業でのDX人材の不足状況やDXの成果が出ている企業の取り組み事例などを知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
DX人材が不足している企業は6割以上！具体的な状況と解消法を解説

参考：デジタルスキル標準｜経済産業省

【4ステップで解説】DX人材育成の流れ

DX人材の育成は一朝一夕にできるものではないため、計画的に進めることが重要です。ここでは、DX人材育成の流れを4つのステップで解説します。

1. 自社のDX戦略と求める人材像を定義する

DX人材育成の第一歩は、自社がDXで何を実現したいのか目的を明確にすることから始めます。なぜなら、売上拡大なのか、業務効率化なのか、あるいは新サービスの創出なのか、目的に応じて、必要となる人材の役割やスキルセットが変わるからです。

たとえば、顧客データを活用した新サービス開発が目的であれば、データサイエンティストやビジネスアーキテクトが必要になるでしょう。一方、社内業務のデジタル化が目的なら、ソフトウェアエンジニアの育成に注力すべきかもしれません。自社のDX戦略を踏まえ、具体的にどのような人材が何人必要かを明確にしましょう。

2. 育成対象者を選定する

人材像を定義できたら、DX人材として育成する対象者を選定します。選定の際は、以下のような基準を設けると良いでしょう。

• 一定のITリテラシーがある
• 社内の問題に対する意識が高い
• すでにDX関連の業務に携わっている

DX関連の業務に携わっていることは必須条件ではありませんが、一定のITリテラシーがある社員や、問題意識が高い社員はDX人材の適性があります。

加えて、選定の際には、本人の意欲も重要な要素となります。強制的に選ばれた社員よりも、自ら手を挙げた社員の方が学習効果が高く、育成後の活躍に期待できるでしょう。また、全社的な改革を担うDX人材は部門横断的な視点を持つことも大切なため、さまざまな部署から人材を選出するのがおすすめです。

育成対象者が少ない場合は、社内育成を進めつつ、知見を持ったフリーランスを迎えてDXを行う方法もあります。フリーランスであれば、社内で人材が育つまでの期間のみ活用することが可能です。DXを担うエンジニア人材を見つけたい場合は、以下の資料をご覧ください。

エンジニアの採用にお困りですか？ レバテックフリーランスなら即戦力エンジニアが最短1週間でチームに参画！
⇒レバテックフリーランスの資料を見てみたい

3. 育成計画を立てて実行する

育成対象者が決まったら、どのような方法で育成を行うのか計画を立てて実行していきましょう。レバテックの調査によると、社内でリスキリング対策を行う企業が導入している代表的な手段は以下のとおりです。

引用元：リスキリングを行うIT企業の経営層・管理職のうち、半数以上が難しさを認識~IT企業の「リスキリング」に関する調査~｜レバテック

リスキリングの手段としては、「社内研修の実施（80.3％）」の割合が最も高く、次の「社外研修・スクールの活用（59.0％）」も高い割合を占めています。

別の設問では、リスキリングを行っていない企業が抱える事情として以下が上位を占めていることが分かります。

• 社内にノウハウがない（39.1％）
• リスキリングを実施するにあたっての人的リソースが足りない（36.3％）

社内に十分なノウハウやリソースがない場合は、社外研修やeラーニングなどをうまく取り入れ、状況によっては複数の育成方法を組み合わせて育成を進めると良いでしょう。以下では、具体的な育成手法を紹介します。

参考：リスキリングを行うIT企業の経営層・管理職のうち、半数以上が難しさを認識~IT企業の「リスキリング」に関する調査~｜レバテック

研修

社内にノウハウがある場合は、研修内容を検討し自分たちで社員の教育を行います。特に、実際に手を動かしながら学ぶハンズオン講座（体験学習）は効果的です。社内の知見に加えて最新の知識やトレンドを取り入れたい場合には、社外講師を招くのもおすすめです。

社内にまったくノウハウがない場合は、DXの知見を持つ外部のコンサルタントや企業を探し、教育コンテンツの提供や各種プログラムの企画を依頼すると良いでしょう。

eラーニング

eラーニングを導入することで、社員が自発的に学習できる環境を整えられます。教材選びに迷う場合は、マナビDX（デラックス）を活用するのがおすすめです。同サイトは、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が運営するデジタル人材育成プラットフォームです。

経産省・IPAの審査に通った講座のみが掲載されているため、DXに必要なリテラシーやスキルを習得するにあたって、信頼できる講座を探せます。掲載講座の一部は助成金（人材開発支援助成金）の対象となっているため、利用する場合は自社が支給要件に当てはまるかも確認すると良いでしょう。

参考：
「マナビDX」リーフレット（企業向け）｜経済産業省
人材開発支援助成金｜厚生労働省

資格取得

資格取得を推奨することで、社員にDXスキルが身についたのかを確認できます。DXに関連する資格としては、以下が挙げられます。

• 情報処理技術者試験
• DXビジネス検定

情報処理技術者試験は、情報処理技術者としての知識や技能が一定以上であることを認める国家試験です。

引用元：試験区分一覧｜独立行政法人情報処理推進機構（IPA）

試験は上記のように区分されており、DXの基礎知識を習得するなら基本情報技術者試験、さらに上のレベルを目指すなら応用情報技術者試験がおすすめです。DXプロジェクトの計画や実行を担う人材には、プロジェクトマネージャ試験も合っているでしょう。

DXビジネス検定は、テクニカル分野からDXビジネスモデル、DXビジネス事例まで、DXに関わる領域の最新問題が出題される検定です。試験結果は以下の基準でレベル認定されるのが特徴です。

• スコア800点以上：DXビジネスプロフェッショナル レベル
• スコア700以上：DXビジネスエキスパート レベル
• スコア600以上：DXビジネススタンダード レベル

こうした外部の資格を活用することで、研修やeラーニングによって社員が知識を習得できているかをチェックできるでしょう。

参考：
試験区分一覧｜独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
DXビジネス検定｜日本イノベーション融合学会／DX検定™委員会

OJT

実際の業務を通じて学ぶOJTは、実践的な知識を身につけるのに最適です。DX人材の育成においては、育成自体が目的となってしまい、育成対象の社員が実際の業務で知識を活かせない失敗がよくあります。

そのような事態を避けるには、座学で学んだ知識を実務に活かす機会を設けることが必要です。座学とOJTはセットで行うものと考え、座学で身につけた知識をOJTを通して定着させる流れをつくりましょう。

4.小さなことからDXを実践し成長につなげる

育成したDX人材には、まず小規模なプロジェクトで実践の場を与えることが大切です。大きなプロジェクトはリスクが大きくなりますが、小規模な施策で少しずつ成功体験を積み重ねることで自信をつけられます。

たとえば、エクセルでの作業にRPAを導入するといった短期間でできる業務改善を行い、成功体験を積めるようにすると良いでしょう。成功事例ができればほかの社員や経営陣に成果を共有し、社内のDXへの意欲・関心を高める効果も期待できます。

DX人材の確保を実現する「フリーランス活用」とは？
フリーランスとDXを進めるための具体的なステップを紹介！
⇒DX先進企業のフリーランス活用事例集を無料でダウンロードする

DX人材の育成に関するよくある質問

DX人材育成のやり方や成果の確認方法について、企業が抱きがちな質問に回答していきます。

Q.DX人材はどうやって育成する？

DX人材の育成には、座学と実践の両方が必要です。まず、基礎知識を研修やeラーニングで習得させ、その後OJTで実践力を身につけてもらう流れが効果的です。外部のセミナーや勉強会への参加も視野に入れると、最新の知見を取り入れられるでしょう。ある程度知識が身についた社員には、小さなプロジェクトを任せて成功体験を積ませることで、自信と実践的なスキルを同時に高められます。

Q.eラーニングを社員に使ってもらうには？

eラーニングの利用率を高めるには、まずDXを学ぶ意義や重要性を社内に周知することが大切です。なぜDXスキルが必要なのか、それが自分のキャリアや会社の将来にどう関わるのかを理解してもらいましょう。また、学習時間を業務時間内に確保する、修了者に報奨金を出すなどの取り組みも効果的です。

Q.DXのスキルが身についたか確かめる方法は？

DXスキルの習得度を測るには、資格取得が客観的な指標となります。情報処理技術者試験やDXビジネス検定などの資格を活用すれば、一定レベルのスキルを証明できます。また、社内での小規模プロジェクトを任せ、成果を評価することも有効です。ほかには、定期的なスキルチェックテストを実施したり、成果物を上司や先輩にレビューしてもらったりする方法もあるでしょう。