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通年採用は、必要なタイミングで優秀なエンジニアを採用する手法として注目されています。1年を通じて採用活動を行うことにより、企業の状況やプロジェクトの進行に合わせて柔軟に人材を確保できるからです。
この記事では、エンジニアの通年採用が注目されている背景やメリット・デメリット、成功に導くポイントを解説します。自社の採用戦略を見直したい方は、ぜひ参考にしてください。
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目次
通年採用とは、企業が1年を通して人材を募集・採用する採用方法のことです。採用活動を特定の時期に限定せず、必要なタイミングで必要なスキルを持った人材を確保できるため、近年、多くのIT企業が通年採用を取り入れています。
特にエンジニア職では、プロジェクトの開始や拡大に合わせて人材を確保したいケースが多く、年に1度の定期的な採用では対応しきれない場合があります。通年採用であれば、市場の変化や事業の成長に応じた採用計画を立てることができるのです。
採用活動には、大きく分けて「通年採用」と「一括採用」があります。主な違いは以下のとおりです。
通年採用 | 一括採用 | |
採用時期 | 1年を通して実施 | 特定の時期に限定して実施 |
採用人数 | 少ない | 多い |
採用対象 | 新卒、第二新卒、中途採用など | 新卒の場合が多い |
一括採用は、特定の時期に限定して実施するため、多くの人数をまとめて採用できます。このため、多くの日本企業において、4月入社の新卒者を対象に採用活動を行うケースが一般的です。
一方で、通年採用は1年を通して募集を行い、選考から内定、入社までのサイクルを継続的に回します。入社時期を企業が柔軟に設定できるため、新卒・中途を問わない採用が可能となり、従来の一括採用よりも幅広い人材と出会える確率が高まります。たとえば、海外の大学に通っている学生は、日本の一括採用の時期と就活タイミングが異なるケースが多いですが、通年採用であれば採用の対象者となるのです。
通年採用が注目される背景には、いくつかの重要な要因があります。ここでは、その主な理由を3つ解説します。
エンジニア採用で通年採用が注目される背景には、近年の採用市場の激化が挙げられます。これは、IT人材の需要が急増する一方で、少子高齢化による人口減少が進み、人材の供給が追いついていないためです。
経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年には約79万人のエンジニアが不足すると試算されています。
企業を取り巻く環境が変化する中で、従来の一括採用のみでは優秀な人材の確保が困難になりつつあります。このため、一括採用だけでなく、多様な人材を得やすい通年採用にも期待が高まっているのです。
なお、新卒採用においても、採用の開始時期を早期化する企業が増えている傾向があります。レバテック株式会社が運営するITエンジニア専門新卒向け就職支援エージェント、レバテックルーキーによる「2026年3月卒業予定者の採用実態に関する調査」においても、その傾向が結果に表れました。
この調査によると、昨年度と比較して採用開始時期が「早くなった」と回答した企業は34.9%です。早期化した時期については、「1ヶ月以上~2ヶ月未満(39.3%)」が最も多く、次いで「2ヶ月以上~4ヶ月未満(34.5%)」が多いという結果になりました。
引用:レバテックルーキーによる26卒エンジニアの採用実態調査|レバテック株式会社
新卒採用の時期を前倒しした理由としては、「優秀な人材に出会うため(64.3%)」が過半数を超えています。レバテックの「2026年卒就活意識・実態調査」でも、2026年卒のエンジニア職を志望する学生のうち、76.8%が「就活解禁日前に就職活動を開始している」と回答しました。
このような調査の結果から、近年の学生の動向に合わせて、企業側も採用時期の前倒しを行い、優秀な人材の確保を図っていると考えられます。
参考:レバテックルーキーによる26卒エンジニアの採用実態調査|レバテック株式会社
ビジネスのグローバル化により、国境を越えた競争が激化していることも、通年採用が注目されている理由の1つです。企業は国際的な競争力を高めるため、世界中から多様な価値観や高いスキルを持つエンジニアを確保する必要があるのです。
しかし、海外の大学で学んだ学生や、国際的に活躍しているエンジニアは、日本で従来から行われている一括採用だと、採用のタイミングが合わないケースも少なくありません。このため、柔軟なスケジュールで採用が可能である通年採用の仕組みに期待が高まっているのです。
2021年に、経団連(日本経済団体連合会)が採用選考に関する指針を廃止したことも、通年採用が注目される理由の1つでしょう。これまで日本企業の多くは、経団連の指針に従って、新卒の採用活動時期を揃えていましたが、この縛りがなくなったため、各企業が自社のペースで採用活動を行えるようになったのです。
ただし、学生が学修時間等を確保しながら安心して就職活動に取り組める配慮は必要であり、当面は何らかのルールが必要であるとの認識は示されています。このため、政府主導で「2020年度卒業・修了予定者の就職・採用活動に関する考え方」が取りまとめられました。
このような事由により、今後は柔軟に採用活動が行える通年採用を取り入れる企業が増えることが予測されます。一方で、大手企業を中心に、従来の一括採用を継続する動きも見受けられます。このため、企業は自社の採用ニーズや学生の動きを鑑みたうえで、自社に適した採用方法を選択する必要があるといえるでしょう。
参考:
今後の採用と大学教育に関する提案|一般社団法人 日本経済団体連合会
2020年度卒業・修了予定者等の就職・採用活動に関する要請|内閣官房
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通年採用は、年間を通じて必要な人材を採用できるため、企業にとって多くの利点があります。ここでは、その主なメリットを2つ解説します。
通年採用のメリットは、多様な人材と出会う機会が増えることです。従来の新卒一括採用では、特定の時期に就職活動を行う学生にしかアプローチできません。
一方で、通年採用では時期に左右されず採用活動ができるため、海外の大学で学んだ学生や転職を考えている優秀なエンジニアなど、幅広い人材にリーチできます。また、育児・介護などの理由で一時的にキャリアを中断していたエンジニアや、パート・アルバイト、フリーランスからの正社員登用なども、通年採用なら柔軟に採用が可能です。
このように、通年採用は、グローバル人材やさまざまなバックグラウンドを持つ人材、専門的な知識・スキルを持つ人材など、多種多様なエンジニアと出会うチャンスが広がります。これにより、社内の多様性や多角的な視点も促進され、企業のイノベーション創出につながる可能性が高まるのです。
グローバル人材を確保したい場合は、下記の記事を参考にしてください。グローバル人材が持つスキルや、採用のプロセスを詳しく解説しています。
グローバル人材を採用するには?採用のメリットや方法・成功ポイントを解説
通年採用のもう1つのメリットは、採用側が余裕を持って選考プロセスを進められることです。一括採用では、限られた期間内に多数の候補者を評価する必要があるため、十分な時間をかけた選考ができず、候補者の能力や適性を見誤ってしまうケースも少なくありません。
一方で、通年採用は企業が採用時期を自由に決められることや、年間を通じて採用機会を作ることができるため、採用担当者は余裕をもって候補者を選考しやすくなります。これにより、候補者一人ひとりとじっくり向き合えるため、企業文化との相性や長期的なキャリアビジョンのマッチ度なども含めた総合的な評価が可能となります。この結果、入社後のミスマッチを減らし、長期的に活躍できる人材を獲得できる確率が高まるのです。
通年採用にはメリットがある一方で、いくつかの課題も存在します。ここではその主なデメリットを2つ解説します。通年採用を成功させるためには、これらのデメリットを理解しておきましょう。
通年採用を実施すると、採用担当者の業務負担が増加する可能性があります。通年採用は1年を通じて採用活動に携わるため、その分の業務負担が増えてしまうのです。
従来の一括採用では、採用時期が限定されているため、繁忙期と閑散期がはっきりしています。しかし、通年採用では常に求人の管理や応募者への対応、面接の設定などを行う必要があります。
特にスタートアップ企業や中小企業では、限られた採用担当者が採用業務と日常的な他の業務を兼務しているケースが多いため、この負担が大きな課題となりかねません。
通年採用を行うと、採用活動と教育の両面でコストが増加する傾向があります。通年採用は、一括採用よりも採用活動の回数が増え、教育にかかるコストもその分増えるのです。
具体的には、通年採用を実施した場合の採用コストは、年間を通じた求人広告の掲載費や採用担当者の人件費などが継続的に発生します。教育コストについても、入社のタイミングが分散するため、教育・研修の機会も複数回設ける必要があります。
通年採用は、一時的な採用活動ではなく、年間を通じた継続的な取り組みが求められます。ここでは、エンジニアの通年採用を効果的に進めるためのポイントを5つ解説します。
まずは、年間を通した採用計画を策定しましょう。採用の目的や採用ターゲット、スケジュール、予算配分などを明確にすることが大切です。具体的な計画や目標を立てることで、社内で共通認識を持つことができ、人事部門と現場の連携がスムーズになるためです。
計画においては、スケジュールに沿ってこまめに目標を設定し、定期的に進捗を確認しましょう。進捗の遅れや課題が目視できるため、必要に応じて対策や改善をしやすくなります。
また、採用計画は中長期的な視点での人材戦略と連動させた採用計画を立てることで、より効果的な採用活動が可能になります。市場の変化や採用状況に応じて柔軟に計画を修正できる体制も整えておくと良いでしょう。
採用計画の具体的な立て方は、下記の記事で詳しく解説しています。計画書のテンプレートも紹介しているので、ぜひご活用ください。
採用計画の立て方とは?人材確保のコツや計画書のテンプレートを紹介5つのステップ
エンジニアの通年採用では、ターゲットとする人材層に合わせた採用チャネルの選択が重要となります。採用チャネルによって、メリットやコストなどに違いがあるため、各採用チャネルの特徴を把握し、自社の採用ニーズに合わせた手法を選択しましょう。
また、複数のチャネルを併用することで、さまざまなタイプの候補者にアプローチできます。以下では、主な採用チャネルを4つ紹介しますので、通年採用を行う際の参考にしてください。
求人広告は幅広い層のエンジニアにリーチできる手段です。一般的な求人サイトだけでなく、エンジニア専門の求人サイトを活用すると、専門スキルを持つエンジニアと出会える可能性が高まります。
広告文の掲載内容は、求人募集の内容を網羅するだけでなく、応募者の興味を引くような工夫も行いましょう。エンジニアの場合は、具体的な業務内容や必須スキルのほか、自社の技術スタックや開発環境といったエンジニアが知りたい情報を明記すると良いでしょう。
ダイレクトリクルーティングは、企業が候補者を直接スカウトする手法です。SNSやダイレクトリクルーティングサービスを活用してエンジニアを探し、スカウトメールを送信してコンタクトを取ることができます。
ダイレクトリクルーティングのメリットは、特定のスキルを持った人材や、現時点で転職を考えていない優秀な人材(転職潜在層)に直接アプローチできる点です。ただし、人材探しにかかる工数やスカウトメールの送信といった業務の増加や、コミュニケーションの質が重要となる点には注意が必要です。
ダイレクトリクルーティングによるエンジニアの確保には、レバテックダイレクトをぜひご活用ください。レバテックダイレクトは、IT人材に特化したスカウト求人サービスです。このため、職種や開発環境、工程などの細かい条件でターゲットの絞り込みが可能です。
また、スカウトメール送信後のリマインドメールや、設定した検索条件に合致する人に求人を自動で送信する機能により、スカウトにかかる工数を削減できます。優秀なエンジニアの採用を効率的に行うことが可能ですので、下記のリンクから資料をダウンロードして活用をご検討ください。
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人材紹介サービスは、企業と求職者の間にエージェントが介入し、マッチングにより企業のニーズに合った人材を紹介してくれるサービスです。コストはかかりますが、採用難易度の高いハイスキル人材の採用や、急ぎの採用に有効な手段といえるでしょう。
また、求職者とのやりとりもエージェントが行うため、採用担当者の業務負担を軽減できます。候補者とのコミュニケーション量が多い、面接日程の調整に時間がかかっているといった業務負担の課題を抱えている場合にも有効な手段といえるでしょう。
就職イベントや合同説明会は、多くの候補者と直接対話できる機会です。自社の技術的な強みや企業文化を直接伝えられる点が大きな魅力といえるでしょう。
イベントでは、実際の開発環境やプロジェクト事例を紹介することで、技術に興味を持つエンジニアの興味・関心を引きやすくなります。また、話しやすい雰囲気づくりや、1対1のコミュニケーションを心がけることで、候補者は企業に好印象を持ち自己開示しやすくなり、双方の相互理解も深められるでしょう。
リファラル採用は、既存社員からの紹介で人材を獲得する方法です。自社を十分に理解している社員からの紹介のため、社風や技術レベルにマッチした人材が集まりやすく、定着率も高い傾向があります。また、他の採用チャネルと比較すると、サービス利用料が発生しないため、採用コストを大幅に抑えられるでしょう。
ただし、リファラル採用は、社員に制度を認知・理解してもらうことが重要となります。社内周知の際は、リファラル採用を行う必要性を説明したり、紹介者にはインセンティブを設けたりして、積極的な紹介を促すと良いでしょう。
通年採用では、常に自社の存在や魅力を発信し続けることが重要です。自社のWebサイトや技術ブログ、SNSなどを活用して、技術力や企業文化を積極的にアピールしましょう。
特にエンジニアは、技術的な情報や業界のトレンドに興味を示す傾向があります。自社のプロジェクト内容や技術力に関する発信を行うことで、求職者だけでなく、潜在的な応募者との接点も増やせるでしょう。
また、社内イベントの様子や社員のインタビューなどを定期的に公開することで、社風や企業文化への理解を深めてもらえます。こうした情報は、求職者が応募を検討する際の重要な判断材料となるため、地道な情報発信が重要となるのです。
選考プロセスを設計する際は、候補者の満足度を高めることを意識しましょう。選考プロセスは、候補者にとって、企業イメージを形成する重要な要素となります。
具体的な方法としては、候補者へのレスポンスは迅速かつ丁寧に行うことを心がけましょう。レスポンスが遅いと、「この企業は日ごろの業務においても連絡が遅い」といったイメージを持たれてしまいます。また、優秀なエンジニアは、複数の企業から内定をもらうことが多いため、迅速な選考を行うことで、候補者を逃してしまうリスクも抑えられるでしょう。
面接で自社のエンジニアと対話する機会を設けることも、候補者の満足度を高めるのに有効です。たとえば、現場のエンジニアを交えて具体的な業務やプロジェクト内容を伝えることで、候補者は入社後に働く環境をイメージしやすくなります。これにより、採用のミスマッチを防ぎ、入社後の定着率向上にもつなげられるでしょう。
候補者の満足度は「採用CX」とも呼ばれます。下記記事では、採用CXを向上させるメリットや具体的な方法を解説しているため、あわせて参考にしてください。
採用CX(候補者体験)とは?向上させるメリットや設計方法を解説
採用活動は、内定を出して終わりではありません。内定後や入社後もこまめにフォローを行い、会社への期待や不安に応えることが、内定後の定着率につながるのです。特に通年採用は、入社時期が分散するため、いつ入社しても円滑に受け入れられる体制づくりが重要となります。
具体的には、内定後のフォローや入社後のオンボーディング、研修プログラムを標準化しておきましょう。これらを標準化しておくことで、いつでもスムーズなサポートができます。
内定後のフォローとしては、入社後の業務内容や配属先の詳細説明、必要に応じた事前学習の提供などが有効です。特にエンジニアの場合は、開発環境の準備や技術スタックの共有などを丁寧に行うことで、早期の活躍につなげられるでしょう。
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エンジニアの通年採用について、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。通年採用の戦略を立てる際の参考にしてください。
一概にどちらが良いとは言えません。一括採用は一度の採用で多くの人材をまとめて獲得できますが、通年採用は自由なタイミングで優秀な人材を採用できるメリットがあります。
IT業界においては、技術の変化が早いため、必要なスキルを持った人材をタイムリーに確保できる通年採用を導入する企業が増えています。ただし、通年採用は一括採用よりも業務負担や採用コストが増加する傾向があるため、自社の状況や採用の目的などを考慮して選ぶと良いでしょう。
通年採用は「採用時期を限定しない採用方法」を指し、中途採用は「すでに就業経験のある人材を採用すること」を意味します。つまり、通年採用は時期に関する概念であり、中途採用は対象者に関する概念です。
なお、新卒採用の場合は、通年採用のほかに、大学の卒業時期に合わせて実施する一括採用があります。中途採用は対象者が新卒ではないので、採用方法としては通年採用が該当します。
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