エンジニアの離職を防止したい！退職の動機や定着率を高める方法とは

「優秀なエンジニアが退職を申し出たので、今後のためにも離職防止の方法を知っておきたい」という方がいるのではないでしょうか。

この記事では、エンジニアの離職を防ぐための具体的な対策と、退職の兆候を早期に察知する方法をまとめました。企業やエンジニアを対象とした調査結果をもとに、エンジニアが退職に至る理由も紹介するので、原因を知ったうえで対策を考えていきましょう。

エンジニアの離職率

厚生労働省が発表した「令和6年雇用動向調査結果」によると、2024年の情報通信業の離職率は9.8％でした（一般労働者）。ほかの産業を合わせた全体の離職率は11.5％なので、全体と比べると情報通信業の離職率はやや低めといえるでしょう。

とはいえ、レバテックの調査によると、直近3年間でIT人材の早期離職（入社3年以内の離職）が「増加した」と感じている採用担当者は約4割に達しています（回答数：284人）。

次の章からは、エンジニアの離職が多いタイミングやその理由について詳しく紹介していきます。

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レバテックのデータから見るエンジニアの離職時期

レバテックがIT人材を採用する企業の採用担当者を対象に行った調査では、「入社3か月以内」の早期離職が最も多いことが明らかになっています。

入社後3ヶ月以内に離職するエンジニアの割合は30.3％と最も高く、入社初期の段階で退職を決断する人が多いことが分かります。

早期離職は企業にもたらす損失は大きく、採用活動にかかる費用はもちろん、教育投資や業務の引き継ぎコストが無駄になってしまいます。以下の記事では、早期離職がもたらす損失額や内訳を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
早期離職の損失コストはどれくらい？損失額の内訳と原因・対策を解説

参考：IT人材の早期離職が「増加した」と約4割の採用担当者が回答、 AI活用によるミスマッチ防止も｜レバテック

レバテックのデータから見るエンジニアの離職理由

レバテックの調査によると、現役エンジニアが転職を考える主な理由は、給与やスキルアップ、働き方に関するものでした。新卒の場合は、入社前から転職を前提としている層が一定数いることも分かっています。詳しい内容を確認していきましょう。

現役エンジニアの離職理由

現役エンジニアが早期離職した主な理由は以下のとおりです。

早期離職の動機として最も多かったのは「技術的な成長が感じられない（22.7％）」でした。続く、「アサイン案件・技術領域が希望と異なる（17.6％）」も高い割合を占めています。

参考：IT人材の早期離職が「増加した」と約4割の採用担当者が回答、 AI活用によるミスマッチ防止も｜レバテック

また、エンジニアを対象とする別の調査では、リモートワークが可能か否かが転職の動機になり得ることも分かりました。以下は、コロナ禍後にリモートワークをしている人に対して、「今後勤務先が出社回帰の方針を打ち出した場合、キャリアプランにどのような影響を与えるか」と聞いた結果です。

出社回帰の方向性が示された場合、「同じ職種での転職を考えるきっかけになる」と答えた人は43.7％に及びました。
この結果からは、一度柔軟な働き方を経験したエンジニアにとって、以前の働き方に戻ることへの抵抗感はそれなりに大きいことが分かるでしょう。

参考：出社回帰で約4割のITエンジニアが同職種での転職を検討、根強く残る“リモート希望”の声｜レバテック

新卒エンジニア（入社前）の離職理由

新卒エンジニアに対する調査では、入社前から転職を視野に入れている層がいることも見えてきました。以下は、新卒入社する会社で働きたい期間についてのアンケート結果です。

転職を検討しているエンジニア職志望学生のうち、新卒入社する会社で働きたい期間について「時期は決めていない（47.4％）」が最も多いものの、約4割が5年以内の転職を視野に入れていることが分かります。

その理由としては、以下が挙げられています。

エンジニア職志望の学生が転職を視野に入れる理由としては、「転職することで給与アップを狙いたいから（26.9％）」が最多となりました。新卒は入社前から転職を収入アップの手段として捉えていることが分かるでしょう。

参考：26年卒、エンジニア職を志望する学生の理想の初任給は 「28～30万円未満」が最多｜レバテック

このため、エンジニアの離職防止においては、成長機会の提供や柔軟な働き方に加えて、給与額も重要であることが分かります。給与額の相場や設定方法を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
エンジニア採用における給与額はどう設定すべき？年収の相場や設定方法を解説

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エンジニアが退職を決意する6つの理由

エンジニアの離職を防止するには、退職の動機を知ることが第一歩です。ここでは、エンジニアが退職を決意するさらに詳しい理由を確認していきましょう。

1．正当な評価や報酬を得られない

エンジニアが退職を決意する主な理由の一つは、自身の技術力や貢献が正当に評価されず、市場価値に見合った報酬を得られないと感じることが挙げられます。

近年、転職サイトやSNSの普及により、他社の求人情報や待遇を簡単に比較できるようになりました。その結果、現在の経験年数や対応している業務内容に対して報酬が市場水準を大きく下回ると判断した場合、転職を検討するケースがあります。

2．スキルアップや成長機会を感じられない 

エンジニアは継続的なスキルアップを重視する傾向があるため、新しい技術を学び、成長できる環境がないと感じると、離職を考え始めるケースが少なくありません。レバテックがエンジニアを対象に行った調査では、ITエンジニアとして働く理由について以下の結果が得られました。

エンジニアが働き続けたい理由としては、「新しい技術やトレンドを学び続けたいから（31.4％）」が最多となりました。

このため、同じ業務の繰り返しや古い技術だけを使い続ける環境ではスキル向上の機会が限られ、離職につながると考えられます。

参考：約6割のITエンジニアが「急速な技術変化に脅威を感じる」と回答、将来のキャリアに対する不安も明らかに｜レバテック

3．希望するキャリアパスを実現できない

希望するキャリアパスを実現できないことも、エンジニアが退職を検討する理由となります。多くのエンジニアは、単に今の仕事を続けるだけでなく、5年後、10年後の自分の姿を思い描きながら働いています。そのため、会社からスペシャリストを目指すのか、マネジメント職へ進むのかといった道筋が示されないと、希望のキャリアを実現できるのかという不安が生じます。そして、より明確なキャリア展望を示してくれる企業へと目を向けるようになるでしょう。

4．開発環境に不満を感じる

エンジニアの離職理由として見過ごせないのが、開発環境への不満です。古い開発ツールや非効率なワークフロー、技術的負債の蓄積などが日々の業務を妨げると、エンジニアのモチベーションは低下します。最新の開発環境や効率的なプロセスを求めて、他社への転職を考え始めるケースが増えるのです。

たとえば、動作の遅いPCや不十分なメモリ環境での作業、形骸化したレビュープロセスやテスト体制は、業務効率が低下するためストレスの原因になります。

5．チームや会社とのカルチャーが合わない

組織文化とエンジニア個人の価値観が合わないことも、離職の要因の一つです。エンジニアの中には、オープンなコミュニケーションやフラットな組織構造、自律性を重視する人が少なくありません。新しいアイデアや意見が通りにくい組織、ルールや承認プロセスが厳しすぎる環境では、創造性が発揮できず、不満が募りやすいでしょう。

組織文化と考え方が合わないストレスは、技術的なやりがいや報酬だけでは補えないほど、働く意欲を低下させることがあります。

6．過度な業務負荷や長時間労働に疲弊している

慢性的な長時間労働や過剰な業務負荷もエンジニアを離職に向かわせる要因です。納期のプレッシャーや人員不足による負担増加が続くと、心身の健康を守るために転職を選択するエンジニアが増えます。

特に近年は、柔軟な働き方への意識が高まっており、エンジニアの間でもワークライフバランスを重視する傾向が強まっています。過剰な残業や休日出勤が常態化している環境では、優秀な人材の流出リスクが高まるでしょう。

7.リモートやフレックスなど希望する働き方ができない

前述の調査結果からも分かるように、リモートワークやフレックスタイム制度など、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができない環境は、離職理由の大きな要因となっています。
コロナ禍を経て、エンジニアの間では柔軟な働き方が当たり前になりつつあります。時間や場所に縛られない働き方ができる企業は増えているため、柔軟な働き方を認めない企業では、優秀なエンジニアが流出するリスクが高まるでしょう。

8.ヘッドハンティングされた

優秀なエンジニアほど、ヘッドハンターからの接触が多い傾向にあります。特に、特定の技術に精通したエンジニアや、実績のある開発リーダーは引く手あまたの状況です。

外部からの好条件のオファーは、現職の待遇や環境を見直すきっかけとなります。たとえ現在の職場に不満がなくても、より良い条件や挑戦的な環境が提示されれば、転職を真剣に検討するエンジニアは少なくないでしょう。

エンジニアが退職前に見せる兆候

ここでは、エンジニアが退職前に見せる兆候を紹介します。離職を防止するためにも、退職前のエンジニアの行動の変化を見逃さないようにしましょう。

コミュニケーションのとり方が変化する

エンジニアが退職を決めると、それまでとコミュニケーションの取り方が変化することがあります。たとえば、以前は活発に意見交換をしていた社内の勉強会で発言が減るケースが考えられるでしょう。任意参加のランチ会・飲み会といったチームイベントへの参加が減る、上司や同僚とのコミュニケーションが減少するといった行動が見られた場合も注意が必要です。

業務に対して受け身になる

業務に対して受け身の姿勢を取るようになるのも退職前の兆候かもしれません。それまで積極的にアイデアを提案していた人や業務改善に取り組んでいた人が自分から動かなくなった場合、仕事への熱意が低下している可能性が考えられます。

このような変化が見られた場合は、エンジニアと対話して働く環境を改善したり、モチベーションを維持できる工夫を行ったりする必要があるでしょう。

エンジニアの離職を防止する7つの対策

エンジニアの離職を防ぐには、一つの施策に頼るのではなく、複合的なアプローチが不可欠です。ここでは、効果が期待できる7つの対策を紹介します。

1．成果と貢献を正当に評価する制度を整える

エンジニアの離職防止において、公平で透明性のある評価制度の構築は基本的な施策といえます。多くのエンジニアは、自身の成果や貢献が適切に評価され給与や昇進などの処遇に直接反映されるかを重視しているためです。

エンジニアを評価する際は、以下のような取り組みを行うと良いでしょう。

スキルや成果を客観的に測る指標を導入する

評価制度を改善するには、技術力や成果を客観的に測る指標を設定することが有効です。
たとえば、コードの品質については単体テストのカバレッジ率や静的解析ツールのスコアを指標とします。プロジェクトへの貢献度については、コミット数やレビュー対応時間が基準となるでしょう。技術的な問題解決能力については、障害対応時間やナレッジ共有数など、具体的な数値指標を用いた評価方法が考えられます。

定期的なフィードバックを行う

四半期ごとの目標設定や達成度レビュー、月次のミーティングなど、定期的なフィードバックの機会を設けることで、エンジニアの成長を支援しましょう。フィードバックによって、本人が現状の課題を明確に把握できれば、改善や不満の解消につながり離職の防止になる可能性があります。

2．1on1でキャリアプランを支援する

1on1は、エンジニアの離職防止に効果的な取り組みです。キャリアプランについて深く話し合うことで、エンジニアの将来への不安を軽減し、成長意欲を高めることができるでしょう。また、上司との信頼関係構築にもつながり、組織への帰属意識を強化する効果も期待できます。

以下は、キャリアプランを支援する取り組みの一例です。

会社側が明確なキャリアパスを示す

会社側がエンジニアに対して、技術スペシャリストやマネジメント、アーキテクトなど、多様なキャリアパスの選択肢を提示し、それぞれの道筋と要件を明確にします。役職や等級ごとの期待値を示すことで、エンジニアが目標を持ちやすくなります。

希望を聞き出し具体的なステップを一緒に考える

1on1では、エンジニアが描くキャリアパスをヒアリングし、それを実現するための具体的なステップを一緒に考えます。
たとえば、エンジニアから3年後の目標を共有されたら、管理職から「目標達成のために、会社としてどのようなプロジェクトに参画させられるか」といった提案をしましょう。将来の目標を明確化し、会社として支援することで、長期的に会社に残る動機が生まれます。

3．学習支援制度でスキルアップを後押しする

学習支援制度を充実させることで、エンジニアの技術力向上と離職防止の両方を実現できるでしょう。具体的な支援策としては、以下が挙げられます。

• 書籍購入費の補助
• オンライン学習サービスの法人契約
• 社外セミナーや技術カンファレンスへの参加支援
• 資格取得支援制度の導入（受験費用の補助、合格時の報奨金の支給）

このほかには、「学習のための時間」を業務時間内に確保する制度を導入するのも良いでしょう。たとえば、Googleが提唱した週の20%を自己啓発や新規事業の立案にあてられる「20%ルール」が有名です。

4．裁量権を与えて主体性を引き出す

エンジニアの離職防止において、仕事に対する裁量権と主体性の確保は重要です。多くのエンジニアは、自身のアイデアを形にしたい、創造性を発揮したいという欲求を持っています。そのため、過度な管理や細かな指示は、モチベーションの低下を招く原因となりかねません。

以下のような取り組みを通して、エンジニアが主体性を発揮できる環境をつくりましょう。

専門性を活かせる領域にアサインする

エンジニアの得意分野に合ったプロジェクトや業務にアサインすることで、エンジニアは高いパフォーマンスを発揮できるようになり、モチベーションが高まります。定期的に保有するスキルのヒアリングを行い、最適なタスク配分を心がけましょう。現状のスキルに合わせるだけではなく、これから習得したいスキルや希望するキャリアに合ったアサインを行うことも大切です。

技術選定や新しい取り組みを任せる

技術選定や問題解決の手法について、エンジニア自身が決定できる範囲を広げることで、仕事への当事者意識と責任感が高まります。また、チーム内での改善提案や新しい取り組みを積極的に支援する姿勢も重要です。エンジニアが「この会社では自分のアイデアを実現できる」と実感できれば、帰属意識が強まり、離職リスクの低減につながるでしょう。

5.技術スタックを見直し必要に応じて最新技術を導入する

エンジニアの満足度を高めるために、社内で使用する技術を定期的に見直し、レガシーなシステムの刷新やモダンな開発環境への移行を進められないか検討しましょう。以下は、最近注目を集めている技術の一例です。

• AI技術
• クラウドネイティブ技術
• DevOps技術
• サーバーレス技術
• データエンジニアリング技術

新しい技術の導入によりエンジニアが学べる機会をつくることも大切です。たとえば、新規機能の開発において最新のフレームワークやツールを試験的に導入するといった、実務を通じた学習機会を提供してみましょう。

6．心理的安全性の高い組織文化を醸成する

エンジニアが安心して働ける環境を作るには、心理的安全性の高い組織文化が不可欠です。心理的安全性とは、意見を述べたり、失敗を報告したりしても否定されない環境のことを指します。心理的安全性の高い組織では、エンジニアのチームへの帰属意識が高まり、「この会社で働き続けたい」と感じられる可能性が高まります。

安心して働ける環境づくりの一環としては、以下のような取り組みが効果的です。

管理職が失敗を受け入れる姿勢を持つ

心理的安全性を高めるには、管理職が失敗を受け入れ、学びとして共有する姿勢を見せることが重要です。また、意見の対立があっても、人格の攻撃にならないようなコミュニケーションルールを設けることも効果的でしょう。さらに、定期的なレトロスペクティブ（振り返り）の場を設け、改善点を率直に話し合えるようにすることも大切です。

メンター制度で相談しやすい環境をつくる

新人エンジニアや中途入社者に対して、技術面だけでなく会社の文化や業務の進め方、人間関係についても相談できる先輩社員をメンターとして配置しましょう。困ったときに気軽に相談できる相手がいることで、新入社員が新しい職場に馴染みやすくなります。メンターへの相談を通して離職の原因となる不安を早期に解消できれば、入社後の早期離職を防止できます。

7．柔軟な働き方を導入して労働環境を改善する

リモートワークやフレックスタイム制度を導入し、ワークライフバランスを実現できる環境を実現しましょう。さらに、適切な休暇取得の推進や、長時間労働の是正も重要です。たとえば、週に一度のノー残業デーの設定や、連続休暇取得の奨励などが考えられます。

休日に業務が発生する可能性がある現場では、特定のエンジニアに負担が集中しないよう休日出勤が必要になった場合の対応をローテーション制にする配慮も必要です。一人の負担が大きいと心身が疲労し離職につながるため、チーム全体で負担を分散しましょう。また、そもそも緊急の処置が必要でない場合は、対応を平日に先送りするのもおすすめです。

エンジニアの離職防止対策についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
第二新卒のIT人材採用が拡大、採用後の早期離職を防ぐための取り組みも

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エンジニアの離職防止についてよくある質問

エンジニアの離職防止に関して、企業からよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

Q.エンジニアが離職する主な原因は？

エンジニアの離職原因はさまざまですが、主な要因としては、成長の機会不足や適切な評価を受けられないこと、給与への不満などが挙げられます。さらに、過度な業務負荷や長時間労働も主要な離職原因です。慢性的な残業や無理なスケジュールで疲弊したエンジニアは、ワークライフバランスを重視して転職を考えるケースが少なくありません。
また、企業文化との相性やチーム内の人間関係の不和も、離職を促進する要因となり得るでしょう。

Q.エンジニアの離職を防止する方法は？

エンジニアの離職を防ぐには、適切な評価やそれにもとづく報酬体系の構築が必要です。また、技術的成長を支援する環境づくりも大切です。学習支援制度を充実させたり、チャレンジングなプロジェクトへの参画機会を提供したりすることで、エンジニアの成長意欲に応えましょう。リモートワークやフレックスタイム制を導入し、働き方の柔軟性を高めることも離職防止につながります。

Q.エンジニアが退職する前兆は？

まず注目すべきは、業務への取り組み姿勢の変化です。これまで積極的だった人が突然消極的になる、長期プロジェクトへの関与を避けるようになるといった変化が見られることがあります。
また、チーム活動への参加度合いの変化も重要なサインです。会議での発言が減る、社内イベントに参加しなくなる、同僚とのコミュニケーションが減少するなどの行動がみられたら注意が必要でしょう。