転職サイトへの求人広告の掲載費用の相場は？効果を高める方法も解説

「求人・転職サイトを使いたいけど掲載費用はどのくらい？」と疑問に思う方がいるのではないでしょうか。

採用コストを抑えたいなら、一般的な料金形態の種類を把握したうえで、自社に適したプランを選ぶ必要があります。
この記事では、求人・転職サイトの料金形態と費用相場を紹介します。料金プランごとのメリットやデメリットも解説するので、自社に合った料金形態を検討したい方は、ぜひ最後までご覧ください。

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求人・転職サイトへの掲載費用

求人・転職サイトの掲載費用は、雇用形態や利用するサービスの料金形態によって異なります。

求人・転職サイトに求人広告を掲載する際の雇用形態別の大まかな目安は以下の通りです。

• 新卒：1シーズンあたり80～300万円
• 中途：月あたり20～100万円
• アルバイト：月あたり2～40万円

以下では、料金形態別に求人・転職サイトに求人広告を掲載する際の費用相場を紹介するので、詳しい費用を確認していきましょう。

成功報酬型の費用

成功報酬型では、求人の掲載そのものには費用がかからず、エントリーや人材獲得が決定した時点で費用が発生します。

成功報酬型の求人・転職サイトで採用を行った場合の費用相場は以下の通りです。

• 新卒：1人あたり50～100万円（採用の場合）
• 中途：1人あたり30～120万円（採用の場合）
• アルバイト：1人あたり0.6円～5万円（応募の場合）、1人あたり4～20万円（採用の場合）

成功報酬型の場合、応募時に課金されるプランよりも、採用時に課金されるプランの方が単価が高くなる特徴があります。

広告掲載型の費用

広告掲載型（定額型）とは、求人を掲載した時点で費用が発生する料金形態です。月額・年額など一定期間の契約をし、固定で費用を払います。掲載期間が伸びればその分コストもかかり、応募がなくても費用は発生します。

広告掲載型の求人・転職サイトで採用を行った場合の費用相場は以下の通りです。

• 新卒：1シーズンあたり80～300万円
• 中途：月あたり20～100万円
• アルバイト：月あたり2～40万円

掲載課金型のプランは掲載期間に上限があるため、契約期間中に人材が採用できず契約を延長する場合、上記の額にプラスして費用がかかる可能性があります。

一部無料型の費用

一部無料型は、無料で求人を掲載できるものの、無料範囲内だと上位に表示できないといったサービスの制限がある料金形態です。そのため、無料枠の範囲でサービスを使うのであれば費用は発生しません。ただ、サービスによってどの範囲が無料で利用できるのかは異なります。

「求人掲載は無料で応募があると費用がかかる」「◯名採用までは料金がかからない」などの条件があることも多いため、事前にサービスごとの料金プランを確認しましょう。

求人・転職サイトに広告を掲載する2つのメリット

求人・転職サイトのメリット・デメリットを把握することで、求人・転職サイトが自社に合った採用手法かを判断できます。まずはメリットについて確認していきましょう。

メリット1.マッチする人材を見つけやすい

求人・転職サイトのメリットの一つは、自社に合った人材を見つけやすいことです。求人票に自社の詳しい情報を記載したり、職場の雰囲気が伝わる写真や動画を掲載したりすることで、自社への理解度が高い候補者が集まる可能性が高まります。

特定のスキルや経験を持つ人材を募集する場合は、求人票に詳細な条件を記載することで、自社とマッチする候補者と出会える確率が上がるでしょう。

メリット2.費用をかけるほど母集団形成がしやすくなる

求人・転職サイトには、費用をかけるほど母集団を形成しやすくなるというメリットもあります。求人・転職サイトは、料金が高いプランを選べば送信できるスカウトメール数が増える、検索上位に表示されやすくなるなどのサービスを用意している場合が多いです。

応募者数が伸びず採用に苦戦している企業は、費用をかけるほど母集団を増やせる可能性があります。

求人・転職サイトに求人を掲載する3つのデメリット

メリットがある一方で、求人・転職サイトはコストに見合った採用ができるとは限らないなどのデメリットもあります。詳しい内容を確認していきましょう。

デメリット1.費用に見合った採用ができるとは限らない

転職サイトと契約している期間中に、要件を満たす人材を確保できない可能性があります。一人の採用にも至らず、費用を無駄にしてしまうリスクもあるでしょう。

初期費用がかからない成功報酬型の転職サイトであっても、求人票作成や書類・面接選考などの手間は発生します。長期化するほど社内の工数はかさんでいくので、成功報酬と合わせて考えると、コストが高くなるリスクがあるでしょう。

デメリット2.求職者の求める条件と合わないと採用活動が長引く

求人票で求職者の求める条件を提示できないと、採用活動が長引く可能性が高いこともデメリットといえます。

求職者は、勤務地や給与、福利厚生など自分の希望する条件を絞って求人を検索します。そのため、求職者の条件にマッチする項目が少ないほど、目にとまる確率は低くなってしまうでしょう。

求人広告に情報が不足している場合も応募が少なくなる可能性が高いので、年収や勤務地など、求職者が重視する条件は詳しく記載する必要があります。

デメリット3.自社に合わない媒体を選ぶと成果が得られない

求人・転職サイトには多様な種類があり、自社に合わない媒体を選ぶと思うような成果を得られません。具体的には、利用できるプランの種類や登録者の属性、登録者数に違いがあります。

自社が求める人材が少ない媒体を選ぶと、費用がかさむだけでターゲットと出会えない可能性があるので注意が必要です。単に「有名だから」といった理由だけではなく、使えるサービスの種類や登録者の属性をよく確認したうえで媒体を選びましょう。

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求人・転職サイトの費用対効果を高める6つの方法

求人・転職サイトの費用対効果を高めるには、事前の準備や定期的な求人の見直しが重要です。サイトを上手に活用するコツを確認しましょう。

1.求人・転職サイトを選ぶ前に採用したい人物像を明確にする

まずは求人・転職サイトを選ぶ前に、自社が採用したい人物像を明確にしましょう。求人・転職サイトにはそれぞれ得意とする領域があるため、ターゲットの人物像をより詳細に設定すると、利用すべき転職サイトの傾向が見えてきます。

採用したい人物像を考える際は、スキルや今までの経歴のほか、現在の年収や転職の動機までを想定すると、欲しい人材のイメージを社内で共有しやすくなります。詳しいやり方については、以下の記事をご覧ください。

採用におけるペルソナの設計方法を解説！作成時に役立つフォーマットも紹介

2.ターゲットが多そうな求人・転職サイトを選ぶ

ターゲットが多そうな求人・転職サイトを選ぶことで、欲しい人材と出会える可能性が高まります。

たとえば、専門職を採用したいなら特定の職種や業種に特化した求人・転職サイトを使うことで、マッチ率が高まります。スキルよりも母集団形成を重視する場合は、多くの人に見てもらえる登録者数の多い求人サイトが良いでしょう。

3.採用活動の方針によって求人・転職サイトを使い分ける

採用活動の方針によって求人・転職サイトを使い分けることで、効率的に予算を使えます。

多くの人材を採用したいのなら、一人採用するごとに費用がかかる成果報酬型よりも、一律料金で利用できる広告掲載型のほうがコストを削減できるでしょう。一方で、時間をかけても自社のニーズに合う人材を確保したいのなら、成果が出るまで費用が発生しない成果報酬型が向いています。

4.入社日から逆算して求人・転職サイトの利用を開始する

掲載期間に応じて費用が発生する料金プランを選ぶ場合、入社日から逆算して求人・転職サイトの利用を開始すると無駄なコストを抑えられます。あらかじめ掲載期間を決めておくことで、必要以上に長く求人広告を掲載するのを防げるからです。

入社日を設定したうえで、入社準備や面接・書類選考、応募締め切りの日数を計算し、予算に合った掲載期間を決定しましょう。

また、求人・転職サイトによっては、申し込みから掲載開始まで1ヶ月ほどかかることもあるため、自社が狙った時期に求人広告を掲載するには早めの行動も大切です。

5.ターゲットに魅力的に映る求人票を書く

自社に合う求人・転職サイトを選べても、求職者に魅力が伝わる求人票を作成していなければ応募は見込めません。ターゲットが魅力を感じる求人票を作成しましょう。

具体的には、以下の内容が盛り込まれていると企業・仕事内容の傾向が分かりやすく、求職者が自分に合う求人内容であるかを判断しやすくなります。

• 社会にどのような影響を与えているかが分かる事業内容の詳細
• 何を大切にしていることが分かる企業文化
• やりがいが分かるような具体的な仕事内容
• 活躍している社員の特徴
• 活躍する上で有益と思える制度

魅力的な求人票を作成するコツをさらに詳しく知りたい場合は、以下の記事をご覧ください。

求人票の書き方のコツとは？明記すべき項目と記載NG項目もあわせて解説

6.掲載後は定期的に求人の見直しを行う

求人掲載の効果を高めるには、一度出した求人の定期的な見直しが必要です。求人を出した後は、応募率や採用率をモニタリングし、求人広告の成果を評価します。

期待していた成果が出ていない場合は、掲載情報を加筆・修正してブラッシュアップを行いましょう。状況によっては、ほかの媒体を使うことも検討します。

求人掲載後に効果測定と改善を繰り返すことで、少しずつ費用対効果を向上させられるようになります。

求人・転職サイト以外の採用手法でかかる費用

求人・転職サイト以外にも、転職エージェントやダイレクトリクルーティングサービスなどさまざまな採用手法があります。

ここでは、それぞれの特徴と費用の目安を紹介するので参考にしてください。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、求人に特化した検索エンジンを指し、インターネット上に存在するさまざまな求人をまとめて検索・閲覧できます。

求人検索エンジンには、求職者からのクリックや応募があった際に費用が発生する料金形態が多く、求人広告の掲載自体は無料で行える場合がほとんどです。料金形態はサービスによって異なるので、事前に確認してから利用すると良いでしょう。

転職エージェント

転職エージェントは、企業の希望をヒアリングし、要望に合った人材を提案してくれるサービスで、「人材紹介」ともいわれます。

エージェントが一定以上の条件を満たしているか確認したうえでの紹介となるので、採用後のミスマッチを防げるのがメリットです。また、面接日の調整なども代行してくれるので、社内の業務負担を減らせることも魅力となります。

ほとんどのサービスは成功報酬型で、入社決定時に仲介手数料が発生します。手数料の相場は、採用した人材の理論年収の30～40％で、ほかの採用サービスと比べて高額な傾向です。

ダイレクトリクルーティングサービス

ダイレクトリクルーティングサービスは、登録者のプロフィールを企業が確認し、興味を持った人材に対して直接スカウトを行えるサービスです。

企業側が求める条件を絞って候補者を検索できることや、自社の情報を直接候補者に伝えられることがメリットといえるでしょう。

ただ、スカウトメールの作成や面接の日程調整などは人事担当者が行う必要があるため、工数がかかることがデメリットといえます。

ITエンジニア・デザイナーの採用に特化したレバテックダイレクトの場合、以下の費用がかかります。

引用：【企業向け】レバテックダイレクトの費用とは？特徴や成功事例も紹介｜レバテック

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ハローワーク

ハローワークは国が運営する雇用サービス機関で、日本全国に窓口が設置されています。ハローワークでは、求職者に向けた職業紹介や職業訓練などを行っており、企業側も無料で求人を掲載することが可能です。

求人掲載は完全に無料なので、応募が集まらなくてもコストを気にせず掲載を続けられるのがメリットです。

ただ、ハローワークに出す求人は記載できる文字数などに制限があり、自社の魅力を十分に伝え切れない可能性があります。ハローワークを使う場合は、ほかの採用手法と合わせて活用するのがおすすめです。

フリーペーパー

フリーペーパーは紙の求人情報誌で、駅やコンビニ、スーパーなどに設置されるのが特徴です。地元密着型の媒体が多く、地域の人材を採用したい場合におすすめです。インターネットに不慣れな中高年層にも求人情報を届けやすい手法といえます。

フリーペーパーの相場は、月あたり5～50万円程度ですが、料金は掲載枠の大きさや部数、配布エリアなどによって変わります。

リファラル採用

リファラル採用は、自社社員に知り合いを紹介してもらい採用につなげる手法です。自社の事業や社風を理解した社員の紹介であるため、ミスマッチが起きにくいのがメリットです。

外部のサービスを使う費用はかかりませんが、一般的には採用が成功した場合、紹介してくれた社員にインセンティブを支払います。インセンティブの額は企業によって異なりますが、10～15万円前後に設定する場合が多いようです。

自社採用サイト

自社で採用サイトを制作し、求人情報を発信する方法もあります。

自社サイトには字数などの制限がないため、求人・転職サイトで伝えきれない自社の情報を自由にアピールできます。詳しい情報を伝えることで、候補者が自社に興味を持つきっかけをつくれ、応募の促進につなげられるでしょう。

求人・転職サイトに出した求人広告にリンクを貼って自社採用サイトに誘導するなど、ほかの採用媒体と連携させて活用することも可能です。

サイトは、社内にデザイナーやエンジニアがいれば自社で制作できますが、ノウハウがない場合は外部に依頼することになります。制作会社に依頼する際の費用の目安は、30～100万円ほどです。さらに、求人情報や画像を更新する際に、数千円～数万円の費用がかかる点にも注意しましょう。

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転職サイトの掲載費用に関するよくある質問

求人・転職サイトの費用に関するよくある疑問について、回答をまとめました。

Q.求人・転職サイトにはどのような費用形態がありますか？

A.応募や採用などの成果があったタイミングで費用が発生する「成功報酬型」と、求人広告の掲載期間に応じて費用が発生する「広告課金型」があります。ほかには、一部の機能を無料で利用できる「一部無料型」といった料金形態も存在します。

Q.求人・転職サイト利用時の費用面でどれにするか迷っています

A.転職サイトの費用で迷ったら、料金プランごとのメリットとデメリットを確かめましょう。成果報酬型は、成果が出るまで費用がかからない反面、複数名を採用するとコストがかさみます。広告掲載型は、複数名を採用しても料金が変わりませんが、採用できない場合も費用がかかります。一部無料型はコストを抑えられるものの、無料範囲だけで思うような成果が得られるとは限りません。

Q.求人・転職サイト利用時の費用対効果を高めるコツは？

A.まずは、自社が欲しい人材の人物像を明らかにしましょう。ターゲットが登録している可能性が高いサイトを利用することで、希望に合った人材と出会える確率が高まります。また、大量に人材を採用したい場合は、何名採用しても追加費用がかからない広告掲載型のサービスを選ぶのがおすすめです。