約7割のITエンジニア・クリエイターが副業を考えている

1.約7割のITエンジニア・クリエイターが副業を考えていると回答

約7割のITエンジニア・クリエイターが休日や業務時間後などの空いている時間に副業をしたいと考えていると回答しました。雇用形態別では、正社員（58.5%）とフリーランス（75.2%）、どちらも高い水準にあります。働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、リモートワークが一般化したことにより、副業のニーズが高まったと考えられます。

2.約3割の正社員が副業を希望し、実際に動き始めている

副業をしたいと回答した人のうち、約6割のITエンジニア・クリエイターが「既に副業をしている(35.5%)」「副業先を探している(24.6%)」と回答しました。

「既に副業をしている人」と回答した人の割合を雇用形態別でみると、「正社員（16.1%）」と「フリーランス（51.3%）」で35.2ptの差が見受けられ、フリーランスは正社員よりも比較的柔軟な働き方を選択できていることが要因と考えられます。また、正社員の約3割が「副業先を探している」と回答しており、現在副業を認めていない企業も、今後副業を認めることで、社員の定着や採用成功の鍵に繋がりそうです。

3.副業をしたい理由の1位は「収入を増やしたい」

副業をしたい理由で最も多いのは「収入を増やしたい（82.6%）」となり、次いで「収入を得る手段を複数持っておきたい（49.3%）」「自身の強みを伸ばしたい（26.8%）」と続きます。

まとめ

経済産業省は「DXレポート」*1において、「2025年の崖」と題し、2025年以降DX推進が進まないことにより最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性があると発表しました。現在日本国内ではDX推進は急務となっており、そのための高い技術力を持つIT人材の採用・登用が各企業の課題です。

今回の調査では、正社員やフリーランスといった雇用形態に関わらず、副業を希望するITエンジニア・クリエイターが多く存在していることが明らかになりました。

多様な働き方がIT人材の中で求められる今、企業側が副業を受け入れる体制・制度の構築や、外部リソースを活用することで人材不足解消につながる可能性もあります。

時代の変化に合わせて、様々な人材を活用できる仕組みや制度を構築し、組織を最適化していくことが、事業を成功に導く重要なポイントになると考えられます。

*1　経済産業省.“DXレポート”.2018-09.P.2.https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_01.pdf (参照2022-04-21)

<調査概要>
調査対象：東京に勤務する、20歳～29歳のITエンジニア・クリエイター
調査会社：GMOリサーチ株式会社
集計期間：2022年2月～2022年4月
調査方法：Webアンケート調査
有効回答数：207名